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2017年12月5日のブックマーク (5件)

  • 柄谷行人がおかしくなったのは最近のことなのか――ポストモダンと代替医療|しんかい37(山川賢一)

    近代医学を「プロパガンダ」扱い 批評家の柄谷行人が毎日新聞のインタビューで行った発言に、ウェブ上で批判が殺到している。 憲法9条の存在意義 ルーツは「徳川の平和」 思想家・柄谷行人 発言内容は、@C4Dbeginnerさんのツイートによくまとめられているので、紹介させていただく。 ようはむちゃくちゃな内容だ。精神分析的主張といい歴史的認識といい、どこから突っ込んでいいかわからない。さすがに擁護する人も少ないようだ。 しかしこの件について、柄谷も老いておかしくなってしまったとか、湾岸戦争以降におかしくなったといった発言が散見されたのは気になった。柄谷は80年代に日で起こったポストモダン思想ブーム(ニューアカデミズムと呼ばれる)を牽引した人物のひとりだが、この時点ですでに彼の発言にはトンデモな面があった、とぼくは考えているからだ。 その例として、柄谷がニューアカデミズム・ブームの直前、198

    柄谷行人がおかしくなったのは最近のことなのか――ポストモダンと代替医療|しんかい37(山川賢一)
    kmiura
    kmiura 2017/12/05
    システムの様態(モーダリティ)の話をしているのであって、結核菌は結核というシステムを構成する要素のひとつ、という話なんだけどね。例えば当たり前だが単離された結核菌は結核という病気とはひとまず無関係である
  • 「スパコン」ベンチャー社長逮捕 助成金詐取容疑 東京地検 - 日本経済新聞

    経済新聞の電子版。日経や日経BPの提供する経済、企業、国際、政治、マーケット、情報・通信、社会など各分野のニュース。ビジネス、マネー、IT、スポーツ、住宅、キャリアなどの専門情報も満載。

    「スパコン」ベンチャー社長逮捕 助成金詐取容疑 東京地検 - 日本経済新聞
    kmiura
    kmiura 2017/12/05
    助成金で申請した機器を使わなかったら「だまし取った」で逮捕される、研究者にはかなり厳しい研究環境ですな。
  • 各地で消滅の危機!地元で愛される名店はなぜ店を閉めるのか? | ホウドウキョク

    ホウドウキョクは2019年3月31日に更新を終了し、2019年5月31日にサイトをクローズしました。 長らくご愛顧頂きありがとうございました。 今後はFNNjpプライムオンラインをご利用ください。

    各地で消滅の危機!地元で愛される名店はなぜ店を閉めるのか? | ホウドウキョク
    kmiura
    kmiura 2017/12/05
    満員電車ってのが男女混浴並みの話。見も知らぬ他人の身体に多けりゃ数十分密着ってのがおかしいではないか。トイレや風呂が男女別なのと同じで、通勤時間帯の女性専用車両を増やすべき。
  • 日経によると日本の科学力失速の元凶は国立大(団藤保晴) - 個人 - Yahoo!ニュース

    日経新聞が連日、日の科学力失速の元凶は国立大と言わんばかりの論陣を張っています。2004年の国立大学法人化以降、論文数の世界シェア急降下を問題視ですが、法人化そのものに疑問を持たないから不思議です。世界2大科学誌のひとつ英ネイチャー誌が3月特集で「日の科学力は失速」と明確に打ち出し、諸外国が研究開発への支出を大幅に増やす間に日政府は大学補助金を削減したと指摘したのも耳に入らないようです。 4日付の《組織管理改革に遅れ 国立大の研究力低下》に掲載されたグラフで、まさに危機的状況を映しています。記事は日総合研究所調査部の河村小百合・上席主任研究員が寄稿した形になっています。 《国立大学関係者からは低迷の要因を国の運営費交付金抑制に求める声がしばしば聞かれるが、当にそうなのか》《国から国立大学法人への支出の推移をみると、確かに運営費交付金は法人化以降ほぼ1兆2千億円程度で横ばいとなって

    日経によると日本の科学力失速の元凶は国立大(団藤保晴) - 個人 - Yahoo!ニュース
    kmiura
    kmiura 2017/12/05
    「選択と集中」で投資先の件数を減らしたわけだから、論文数が減るのは文科省の目論見どうり。だから文科省が問題にするとしたら、その投資を集中した先のアウトプットのクオリティ。低いんだったら「選択」の失敗。
  • 原発新設、議論着手へ=エネルギー計画見直しで―国民理解に課題・経産省 (時事通信) - Yahoo!ニュース

    経済産業省は、原発の新設や建て替えの必要性に関する議論に近く着手する。 2030年までの国の政策方針を定めた「エネルギー基計画」改定に際し、地球温暖化対策の枠組み「パリ協定」を踏まえた50年までの長期的視点を新たに盛り込む。温室効果ガスを8割削減する日の目標に向け、二酸化炭素を出さない原発をどう維持するかが焦点となる。 3年ごとの基計画の改定検討を担う経産省の会議で先月28日、分科会長である坂根正弘氏(コマツ相談役)が「原子力と地球温暖化問題の両面からアプローチしないと答えが出ない」と発言。「50年を考えながら30年の議論をしたい」とも語り、50年までの原発活用を議論する方針を示した。 政府は電源構成に占める原発の比率を30年度に20~22%とする目標を掲げている。30基程度が必要だが、原則40年の運転期間を60年に延長すれば、計算上は既存原発だけで達成できる。 しかし、その後は全原

    原発新設、議論着手へ=エネルギー計画見直しで―国民理解に課題・経産省 (時事通信) - Yahoo!ニュース
    kmiura
    kmiura 2017/12/05
    20世紀で止まった国