「ビッグデータ」が「notデータ」でAIマジギレ!?　“残念なAI導入”を卒業するには：マスクド・アナライズのAIベンチャー場外乱闘！（1/4 ページ） 前回記事では、はま寿司でPepperが有効活用されている理由や、ロボットと人間のコストパスフォーマンス比較などについて考えました。コストの問題は、Pepperに限らずAI（人工知能）でも考えなくてはいけません。 同じく前回記事の冒頭で触れたハロウィーンですが、AIと同じように右肩上がりでブームが続くのでしょうか？　ここ数年ハロウィーンの市場規模は頭打ちですし、繁華街における騒動や散乱するごみが問題視されています。こうした「ブームに踊らされる日本人」については記事の最後であらためて考えたいと思います。 前回記事→大激突！　Pepper vs パートのおばちゃん　“コスパ頂上決戦” AIの話に戻りましょう。米調査会社ガートナーによると、AIは

築46年なのに、なぜ「中銀カプセルタワー」に人は集まるのか：水曜インタビュー劇場（4.5畳公演）（1/7 ページ） 銀座、新橋、築地――。その中間くらいのところに、ちょっと気になるビルがある。立方体の箱が積まれていて、丸い窓がたくさん並んでいる。そんな不思議な形状のビルを目にしたことがある人も多いかもしれない。その名は「中銀（なかぎん）カプセルタワービル」だ。 「そんな建物は知らないよ。見たことも聞いたこともない」という人に、簡単に説明しよう。近未来を感じさせられるデザインは建築家の黒川紀章さんが手掛けていて、カプセルは取り外しが可能である。世界初のカプセル型マンションができたのは、1972年のこと。冬季オリンピックが札幌で開かれたり、オセロが発売されたり、刑事ドラマ『太陽のほえろ！』が放送されたり。そんな年に、このビルはにょきにょき完成したのである。 建物は地上13階建てと11階建ての2

業務現場の生産性を高める手段として熱い視線を集めているRPA（Robotic Process Automation）だが、その運用は一筋縄ではいかないことも多い。場当たり的な導入をすると、コストがかさむだけでなく、エラーで止まったり異常な動きをしたりするロボットのメンテナンスに追われるはめになる。そんな状態では業務プロセスの見直しが進むはずもなく、せっかくの導入が裏目に出てしまうことにもなりかねない。 今、RPAによる業務の自動化に成功している企業は、どのような試行錯誤を重ねてきたのか、そこからどんな知見を得て運用を改善しているのか――。2018年9月19日、ITmediaエンタープライズ編集部主催のイベント「実践的デジタルレイバー導入カンファレンス　RPA、AI、botで働く人の能力を開放せよ」が開催され、RPAやAI、botなどの活用にいち早く取り組む企業の事例や、デジタルレイバーを取

――米国や中国に比べ、日本は人工知能開発で遅れているといわれています。なぜ日本はこの競争に負けているのでしょうか。 松尾さん　それは、日本がインターネットで世界に負けた理由と似ているのではないでしょうか。 一つは、技術の取り入れ方が非常に遅い点。1990年代後半には若者たちが「これからはネットの時代だ！」と言っていたのに、上の年代の人たちが理解しませんでした。「信用できない」「オタクが使うだけ」と否定し、新しいものが生まれなかった。 今もそれは同じです。一口にAI、人工知能といっても、新しい技術の中心であるディープラーニングに対して、従来の分野へのこだわりが強く、拒否感が強い人も大勢います。 もう一つは、若い人が力を持っていない点。若い人が自分の裁量で自在に動けるような社会環境になっていません。彼らに裁量を与えて何かやらせれば絶対に何か起こるんですけど、それをやらせないから変化が起こらない

「海賊版サイトをブロッキングする代わりに、権利者が海賊版サイトに直接DoS攻撃を仕掛ける」――政府の知的財産戦略本部が8月10日に開催した、「インターネット上の海賊版対策に関する勉強会」で、IT関連の団体で構成する日本IT団体連盟（理事長：ヤフー社長の川邊健太郎氏）がこんな提案を行ったことが話題になった。提案資料がこのほど、政府のWebサイトで公開（PDF）され、ネットで議論を呼んでいる。 資料では、海賊版サイトの技術的対策として、「アクセス集中方式」がブロッキングに代わる手段になると提案。権利者が自ら、違法サイトにアクセスを集中させ、サイトにつながりにくくするという案で、いわば「権利者による海賊版サイトへのDoS攻撃」の提案だ。 この「アクセス集中方式」について、資料では、「1億人の権利を犠牲にして得るものが少ないブロッキングに比べれば、海賊版サイトの運営者だけが影響を受け、回避手段を講

いまから37年前の1981年に発売された「XT」でもない「AT」でもない、初代の「IBM PC」がなぜか日本で発見された。その「開封の儀」がIBM PC発売日とされる8月12日に東京で執り行われた（追記：主宰は元日本IBM社員でPC市場開発とDOS/Vの企画者に携わっていた竹村譲氏と角川アスキー総合研究所主席研究員の遠藤諭氏。2018年8月16日15時27分追記） イベントの主役「未開封のIBM PC」は、当時マイクロマウス代表取締役社長だった福山敏博氏が保管していた。需要がIBM ATにシフトし在庫のIBM PCを20台ほど引き取り、そのまま保管していたと説明する この“儀式”にあわせて、IBMでThinkPadなどのPC事業に関わった「元」社員やDOS/Vを生み出した技術者、そして、IBMとともにIBM PC互換機を日本に広めようとした競合メーカー社員などが集まり、当時の「秘話」を初め

カドカワの川上量生社長が、東京都の五輪文化事業「Tokyo Tokyo FESTIVAL」（TTF）の統括プロデューサーを6月27日に辞任したことを明かし、ブログで経緯を説明した。 カドカワの川上量生社長は7月19日、東京都が2020年東京五輪・パラリンピック前後に行う文化事業「Tokyo Tokyo FESTIVAL」（TTF）の統括プロデューサーを6月27日に辞任したことを明かし、ブログで経緯を説明した。就任当初に見込んでいた「ニコニコ超会議」スタッフの活用が難しくなったことなどが理由という。 ブログによると、川上氏はTTF統括プロデューサー就任にあたり、都に「ドワンゴ社員を中心としたニコニコ超会議のスタッフの活用」を求めていた。都は「東京都から発注するのはあくまで公募で選定した代理店にしたい」としつつ、「代理店からドワンゴに発注する形なら問題は発生しないだろう」と説明していたという。

ゆうちょ銀行は、スマートフォンアプリを使って銀行口座から即時支払いできるサービス「ゆうちょPay」を、2019年2月をめどに始める。GMOペイメントゲートウェイが提供する「銀行Pay」の基盤システムを活用。同じシステムを利用している他銀行とも連携する計画だ。 ゆうちょ銀行の口座を持っているユーザーが、ゆうちょ銀契約店舗で代金を支払う際に利用できる決済サービス。ユーザーは、店舗のタブレット端末などに表示されたQRコードをユーザーのスマートフォンで読み取るか、支払い先に「チェックイン」して暗証番号を入力するだけで、あらかじめ登録した銀行口座から代金が即時に引き落とされる。 銀行Payのシステムを利用している横浜銀行や福岡銀行などと相互連携する計画だ。 関連記事 スマホでバーコード決済「d払い」25日開始　ケータイ料金と合算払い NTTドコモは、スマートフォンに表示させたバーコードを使って決済す

「スマートスピーカーの誤反応」はどれくらい起こる？　100時間テストした結果：山口真弘のスマートスピーカー暮らし（1/3 ページ） スマートスピーカーは音声でコントロールするだけに、コマンドではない音声に誤反応することは少なからずある。特にテレビのように音声が絶えず流れ続けている環境では、思わぬときに反応してしまったという経験がある方も少なくないだろう。 筆者自身、こうした現象には何度か遭遇しており、どのスマートスピーカーで起こりやすいかは感覚的に把握しているが、まとまった時間をかけて、かつ複数の製品を同一環境で測定したことはなかった。 今回は「Amazon Echo」「Google Home」「Clova WAVE（LINE）」という3社のスマートスピーカーについて、同一環境でどのくらい誤反応の発生頻度に差があるか、約100時間にわたってテストしてみた。 まずテストの方法を紹介した後、「

「スゲー。これが今の日本の技術か……」 「世間はここまで進歩していたのか」 開発したのは、兵庫県西脇市に本社を置くシステム開発会社・ブレイン。創業35年、いまも社員20人のうち約16人がエンジニアという、生粋の技術者集団だ。 約10年前にゼロから開発スタート マシンの名前は「BakeryScan」（ベーカリースキャン）。「お店に提供を始めたのは今から4年ほど前。最近になって突然『ネットですごい反響がある』と人に言われて驚いた」――ブレインの原進之介執行役員はこう話す。 BakeryScanの開発が始まったのは2008年にさかのぼる。きっかけは、地元・兵庫県のパン店社長から相談を受けたことだった。 「人が足りなくて困っている。経験の浅い外国人スタッフでもレジ打ちや接客ができるようなシステムを作ってほしい」――。 だが、同社のパンに関する専門知識はゼロ。そこから待ち受けていたのは、約6年にわた