「この人の下にいても成長できない」優秀な部下が上司を見限る瞬間・ワースト1
株式会社北の達人コーポレーション代表取締役社長 1968年、神戸生まれ。株式会社リクルート勤務後、2000年に北海道特産品販売サイト「北海道・しーおー・じぇいぴー」を立ち上げる。 2002年、株式会社北海道・シー・オー・ジェイピーを設立（2009年に株式会社北の達人コーポレーションに商号変更）。 2012年札幌証券取引所新興市場「アンビシャス」、2013年札幌証券取引所本則市場（通常市場）、2014年東京証券取引所の市場第二部（東証二部）、2015年東証一部と史上初の4年連続上場。2017年、時価総額1000億円。2019年、「市場が評価した経営者ランキング」第1位（東洋経済オンライン）。日本政府より紺綬褒章7回受章。 「びっくりするほどよい商品ができたときにしか発売しない」という高品質の健康食品・化粧品で絶対に利益が出る通販モデルを確立。「北の快適工房」ブランドで、機能性表示食品「カイテ
シリコンバレーの三菱商事マンが1200名に教えてきた、日本人の知らない「デザイン思考」とは？
スタンフォード大学・オンラインハイスクール校長 経営者、教育者、論理学者 1977年生まれ。スタンフォード大学哲学博士。東京大学文学部思想文化学科哲学専修課程卒業。教育テクノロジーとオンライン教育の世界的リーダーとして活躍。コロナ禍でリモート化が急務の世界の教育界で、のべ50ヵ国・2万人以上の教育者を支援。スタンフォード大学のリーダーの一員として、同大学のオンライン化も牽引した。スタンフォード大学哲学部で博士号取得後、講師を経て同大学内にオンラインハイスクールを立ち上げるプロジェクトに参加。オンラインにもかかわらず、同校を近年全米トップ10の常連に、2020年には全米の大学進学校1位にまで押し上げる。世界30ヵ国、全米48州から900人の天才児たちを集め、世界屈指の大学から選りすぐりの学術・教育のエキスパートが100人体制でサポート。設立15年目。反転授業を取り入れ、世界トップのクオリティ
セキュリティ事故につながる“クラウドの設定ミス”を自動検知、安全なクラウド運用支える日本発サービス
大学在学中＆休学中に複数のIT系スタートアップでのインターンやベンチャーキャピタルでのリサーチバイトを経験後、フリーランスとして独立。現在は「TechCrunch Japan」などでスタートアップ企業のプロダクトや資金調達を中心としたインタビュー・執筆活動を行っている。 From DIAMOND SIGNAL スタートアップやDX（デジタルトランスフォーメーション）を進める大企業など、テクノロジーを武器に新たな産業を生み出さんとする「挑戦者」。彼ら・彼女にフォーカスして情報を届ける媒体「DIAMOND SIGNAL」から、オススメの記事を転載します。※DIAMOND SIGNALは2024年1月をもって、ダイヤモンド・オンラインと統合いたしました。すべての記事は本連載からお読みいただけます。 バックナンバー一覧 AWS（Amazon Web Services）やGCP（Google Clo
ホラクラシー導入で、社員の18％が一度に退職した
台湾からの移民の両親を持ちアメリカで育つ。幼い頃から何度もビジネスを立ち上げる。ハーバード大学でコンピュータ・サイエンスを学び、オラクルに入社。オラクル在職時に共同創業したインターネット広告ネットワーク会社を、1999年にマイクロソフトに2億6500万ドルで売却（当時24歳）。アドバイザー兼投資家としてザッポスに加わると、その後CEOに就任。売上げがほぼゼロに近い状態から成長させる。2009年、アマゾンに買収をされることを、独立した経営を認めることを条件に決断。創業からの一部始終を著書『顧客が熱狂するネット靴店 ザッポス伝説』で明かしている。その後、本社をラスベガスに移し、顧客、社員、コミュニティ、株主とすべての人の幸せを追求するビジネスに邁進している。「ラスベガス・ダウンタウン再開発プロジェクト」の共同創始者でもある。事業経営者では世界最大級のツイッターフォロワー（247万人超）を持つ。
セクハラ・パワハラが日本企業から消えない原因は「おっさん支配」 | グローバル仕事人のコミュ力 澤円 | ダイヤモンド・オンライン
（株）圓窓の代表取締役。 元・日本マイクロソフト株式会社業務執行役員。マイクロソフトテクノロジーセンターのセンター長を2020年8月まで務めた。 DXやビジネスパーソンの生産性向上、サイバーセキュリティや組織マネジメントなど幅広い領域のアドバイザーやコンサルティングなどを行っている。 複数の会社の顧問や大学教員の肩書を持ち、「複業」のロールモデルとしても情報発信している。 グローバル仕事人のコミュ力 澤円 グローバル化が進む現代において、ますます必須になるコミュニケーション力。グローバルに活躍できる人は、どう“コミュ力”を磨いているのでしょうか。マイクロソフトテクノロジーセンターのセンター長として、エグゼクティブお向けに、さまざまなプレゼンテーションを行い、同社でトッププレゼンターの地位を確立している澤円さんが、そのスキル・知見を出し惜しみなく紹介します。 バックナンバー一覧 皆さんこんに
プレゼンで緊張したらこの「魔法の言葉」と「メモ」で切り抜ける
立教大学経済学部卒。生命保険のIT子会社勤務を経て、1997年、外資系大手テクノロジー企業に転職、現在に至る。著書に「外資系エリートのシンプルな伝え方」「マイクロソフト伝説マネジャーの世界№1プレゼン術」がある。講演依頼などの連絡先はこちら。Voicyのチャンネル（声のブログ）はこちら。Twitter：Madoka Sawa (@madoka510) グローバル仕事人のコミュ力 澤円 グローバル化が進む現代において、ますます必須になるコミュニケーション力。グローバルに活躍できる人は、どう“コミュ力”を磨いているのでしょうか。マイクロソフトテクノロジーセンターのセンター長として、エグゼクティブお向けに、さまざまなプレゼンテーションを行い、同社でトッププレゼンターの地位を確立している澤円さんが、そのスキル・知見を出し惜しみなく紹介します。 バックナンバー一覧 皆さんこんにちは、澤です。 皆さん
マイクロソフトが「社員全員で採用を仕掛ける」理由
ただ・ようすけ／2006年、中央大学法学部卒業後、エグゼクティブ層に特化したヘッドハンティングファームを創業。2012年、ビズリーチに参画し、その後ビズリーチ事業部長を務める。2015年より取締役として、人事本部長、スタンバイ事業本部長、HR Techカンパニー長などを歴任。2020年2月、現職に就任。 経営新戦略3.0 これまで数々の企業と対話を重ねてきた採用コンサルのプロが企業に横たわる経営課題をトップに直撃、その解決策について議論する。 バックナンバー一覧 グローバル企業であり、IT業界を牽引するマイクロソフトでは、ここ2年ほどで人材採用に関して大きな変化が起きている。ヘッドハンターや人材紹介を用いず、社員紹介やSNSなどを用いて候補者にリーチする手法が盛んだという。そのメリットや取り組み方について、執行役員で人事本部長を務める杉田勝好氏に聞いた。（聞き手／多田洋祐・ビズリーチ取締役
「言葉の再定義」という経営手法
1971年生まれ。愛媛県今治市出身。大阪大学工学部情報システム工学科卒。松下電工（現パナソニック）を経て、1997年愛媛県松山市でサイボウズを設立。2005年代表取締役社長に就任し現在に至る。サイボウズのワークスタイル変革を推進し離職率を6分の1に低減することに成功、自らも3児の父として3度の育児休暇を取得するなど「働き方改革の旗手」として注目される。総務省の働き方変革プロジェクトの外部アドバイザー、一般社団法人コンピュータソフトウェア協会副会長などを歴任。選択的夫婦別姓の実現を目指して2018年に国を提訴した。 著書に『チームのことだけ、考えた。――サイボウズはどのようにして「100人100通り」の働き方ができる会社になったか』『ちょいデキ！』『会社というモンスターが、僕たちを不幸にしているのかもしれない。』など サイボウズはどのようにして「100人100通り」の働き方ができる会社になっ
部下が全員参加したくなる、一流の人の「忘年会」 | 秘書だけが知っている仕事ができる人、できない人 能町光香 | ダイヤモンド・オンライン
青山学院大学、The University of Queensland大学院卒業。10年間、バンクオブアメリカ・メリルリンチ、ティファニー・アンド・カンパニー・ジャパン・インクなどの一流企業のトップエグゼクティブの秘書として活躍し、数々の業績を残し、組織から高い評価を受ける。その後、人材育成コンサルタントとして独立。2013年に、日本での秘書人材育成の必要性を痛切に感じ、「一流秘書養成スクール」を創設。上司の右腕として活躍できる「真のエグゼクティブ・アシスタント」の育成を目指し、豊富な経験に基づく実践的な解決方法を伝える講演や企業研修、コンサルティングをおこなっている。また、サービス・ホスピタリティ・アワード審査委員を務めるなど、経営における「サービス・ホスピタリティ力」の重要性を説き、サービス・ホスピタリティ・マネジメントの普及啓蒙を行う。主な著書に、21万部のベストセラー「誰からも気が
ＩｏＴの普及には、ビットコイン技術の応用が不可欠だ
1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日本は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ ------------最新経済データがすぐわかる！-------
会社のＰＣでＳＮＳ禁止の会社は業績が悪い？
「グレートカンパニー」の条件 『フォーブス』誌発行人であり、連続起業家・人気コラムニストでもある著者が、シリコンバレーからウォール街まで全米企業を徹底取材！フェデックス、SAP、ネストラボ、スペシャライズド……本連載では、現代において生き残る「成功し続ける」企業の強さの秘密が明らかにしていきます。コストやサプライチェーンといった「数字」で表すことのできる要素以外の部分にこそ永続企業の競争優位は存在するのです。 バックナンバー一覧 『フォーブス』誌発行人を務め、連続起業家でもあるリッチ・カールガードは「成功し続ける企業」の5つの条件を、全米企業への取材から明らかにした。本連載は『グレートカンパニー――優れた経営者が数字よりも大切にしている5つの条件』からそのエッセンスを紹介する。第2回は、社内でＳＮＳを使うこと禁止する会社は業績が悪くなるのか？ がテーマだ。 社内でＳＮＳ使用禁止の会社は 業
「会議が多くて大変だ」とほくそ笑む管理職の本心
リクルート入社後、事業企画に携わる。独立後、経営・組織コンサルタントとして、各種業界のトップ企業からベンチャー企業、外資、財団法人など様々な団体のＣＥＯ補佐、事業構造改革、経営理念の策定などの業務に従事。現在は、経営リスク診断をベースに、組織設計、事業継続計画、コンプライアンス、サーベイ開発、エグゼクティブコーチング、人材育成などを提供するプリンシプル・コンサルティング・グループの代表を務める。京都大学卒。国際大学ＧＬＯＣＯＭ客員研究員。麹町アカデミア学頭。 著書に『「一体感」が会社を潰す』『それでも不祥事は起こる』『転職後、最初の1年にやるべきこと』『社長！それは「法律」問題です』『インディペンデント・コントラクター』『愛社精神ってなに？』などがある。 組織の病気～成長を止める真犯人～ 秋山進 日本には数多の組織があり、多くの人がその中に属しています。組織は、ある目的のために集まった人た
どんな立場の人でも「否定」するなら「代案」を出せ
博報堂を経て「SAMURAI」設立。主な仕事に国立新美術館のシンボルマークデザイン、ユニクロ、楽天グループ、セブン-イレブン・ジャパン、今治タオルのブランドクリエイティブディレクション、「カップヌードルミュージアム」「ふじようちえん」のトータルプロデュースなど。毎日デザイン賞、東京ADCグランプリほか多数受賞。慶応義塾大学特別招聘教授、多摩美術大学客員教授。著書にベストセラー『佐藤可士和の超整理術』(日経ビジネス人文庫)他。 佐藤可士和の打ち合わせ 打ち合わせはあまりにも身近で、これまで何の課題ももたれずに、そこかしこの企業で行われてきました。日本を代表するアートディレクター・クリエイティブディレクターである佐藤可士和氏も、その多忙な生活の多くを打ち合わせで費やしてきました。その中で、いかに効果的に打ち合わせをするかが、仕事の肝だと考えるようになったといいます。 拙著「佐藤可士和の打ち合
ソニー、マツダ、ヤマハと並んで国際デザイン賞を射止めた無名企業の正体
News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 今年6月29日、ドイツのエッセンで開催されたRed Dot Awardの授賞式。スクリーンには受賞作品「ブレインレジスター」が映し出され、檀上にはブレイン株式会社・代表取締役の天毛伸一氏が上がった 今年6月、世界3大デザインアワードのひとつ「Red Dot Award」で、日本企業4社が最高賞の「ベスト・オブ・ザ・ベスト」を受賞した。中でも関係者の注目を集めたのが、社員わずか30名の日本企業「blayn（ブレイン）」だ。国内外でほとんどの人が初めてその名を耳にするような会社が、どのようにして世界に名だたる大企業と肩を並べることができたのか。その秘密は小さな会社だからこそできた、大胆な
「さとり世代」に迎合する上司はもっての外
あべ・しゅうじ／1949年福岡県生まれ。福岡県立香椎工業高校卒業後、プロのミュージシャンを目指し上京。アルバイトとして吉野家で働く。72年、正社員として吉野家に入社。83年、取締役開発本部長に就任し、管財人の増岡氏とともに会社再建を目指す。92年、吉野家ディー・アンド・シー社長就任。2000年、東証一部に上場。07年、純粋持ち株会社制に移行し、吉野家HD社長に就任。12年、吉野家HD代表取締役会長に就任。2014年5月、吉野家HDの代表取締役を退任。8月、事業会社「吉野家」社長を退任。現在は吉野家HD会長 吉野家ホールディングス会長・安部修仁の僕ならこう考える アルバイトからトップに上り詰めた「ミスター牛丼」こと吉野家HD安部会長のコラムがスタート。倒産やBSE問題など、数々の逆境を乗り越えて来たカリスマ経営者が、ビジネスや世相についての持論を語ります バックナンバー一覧 世代間の違いは確
どんな仕事でも必ず成果が出せるトヨタの現場で使われている5つの口ぐせ
トヨタの自分で考える力 トヨタの現場はなぜ強いのでしょうか? それは、現場の一人ひとりが、自分で問題を見つけ出し、仕事のプロセスを改善し続け、みんなで共有しているからです。つまり、自分の頭で考える力を持っているから。そして、トヨタには日々の仕事の中で、それらの力を鍛えるための「思考の型」があります。この連載では、その「思考の型」をもとにした、改善から問題解決、マーケティングまで役立つ、トヨタ「秘伝の思考法」をご紹介します。 バックナンバー一覧 3年連続販売台数世界一、売上27兆円を超える王者・トヨタ自動車。トヨタを最強の企業へと押し上げた原動力こそ、現場で徹底される独特の口グセだ。口グセはトヨタマンたちの思考と行動を正しい方向に向かわせ、常に自分の頭で考え、動ける人材へと育成していく。トヨタグループで働いていた著者が、トヨタのＤＮＡの根幹となる5つの口グセを紹介。 トヨタを最強の企業へと押
LINE（株）CEOを退任した森川亮氏が明かす！社員が「教育」を求めるのは”受け身”の証拠
シンプルに考える 「あれも大事、これも大事」と悩むのではなく、「何が本質なのか？」を考え抜く。そして、本当に大切な１％に１００％集中する。シンプルに考えなければ、何も成し遂げることはできない――。LINE㈱CEO退任後、注目の経営者がはじめて明かす「仕事の流儀」！ バックナンバー一覧 「あれも大事、これも大事」と悩むのではなく、「何が本質なのか？」を考え抜く。そして、本当に大切な1％に100％集中する。シンプルに考えなければ、何も成し遂げることはできない――。ＬＩＮＥ（株）ＣＥＯ退任後、ゼロから新事業「C CHANNEL」を立ち上げた森川亮氏は、何を考え、何をしてきたのか？本連載では、待望の初著作『シンプルに考える』（ダイヤモンド社）から、森川氏の仕事術のエッセンスをご紹介します。 会社は学校ではない 会社は学校ではない──。 当たり前のことです。 会社は仕事をする場所であって、教育機関で
日本企業3つの弱点
外資系リーダーが日本を変える 真のグローバル経営を経験してきたビジネス・リーダーが、日本社会・日本企業の多様性の欠如や視野狭窄、長期停滞などの課題に対し新たな視点での解決策を提案し、政治・経済・教育の各分野から日本社会に変革を起こしていくことをゴールとして活動する「GAISHIKEI LEADERS」。そのメンバーが、日本企業にとって最優先課題といえる「経営のグローバル化」について各自の経験と知見に基づき、グローバル規模の仕組みを理解し、日本のユニークな強みをそれと調和させた上で一層輝かせていくための新しい「グローバル経営論」を解説します。 バックナンバー一覧 外資系企業の事業責任者が日本企業に転職した場合、まず驚くのが戦略性の差であろう。単純な比較で論じることはできないが、現在グローバル化をめざす日本企業を見る限り、チャンドラーがいうように「組織は戦略に従う」を実感させられる。日本初の「
会社の集合研修は、なぜ役に立たないのか？（上）
国内外金融・IT・製造業界の人材開発部長、人事部長、PwC/KPMGコンサルティングディレクターを経て、モチベーションファクター株式会社代表取締役。横浜国立大学大学院非常勤講師「グローバルスタンダードの次世代ビジネススキル」講座担当。主な著書に「人を動かすモチベーションファクター実践手法」「ビジネススキル急上昇日めくりドリル」がある。慶應義塾大卒、長野県上田市出身。 トンデモ人事部が会社を壊す サラリーマンの会社人生のカギを握る人事部。しかし近年、人事部軽視の風潮が広まった結果、トンデモ人事部が続々と誕生している。あっと驚く事例をひもときながら、トンデモ人事部の特徴や、経営陣がすべき対処法などを探っていく。 バックナンバー一覧 今日、企業内の集合研修は、ビジネス伸展に役立っているのだろうか。参加者の声を聞くと、役立っていないという声どころか、「期待しても無駄」という、集合研修を主催する人事
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エストニアで「日本人お断り」のスタートアップが増えた理由