出典：Waymoプレスリリースホンダなどによって自動運転レベル3の市販車が発売され、レベル4の自動運転タクシーもアメリカや中国ですでに商用展開がスタートしている。自動運転分野では次々と新しい技術や発想が生み出されており、それに伴って聞きなれない用語も増えてきた。 LiDAR、ADAS、MaaS、TOR、ODD、ダイナミックマップ…。今回は、自動運転に関する基本的なワードや知っておくべきワードをピックアップし、解説する。 ■5G次世代モバイル通信規格で、スマートフォンなどモバイルネットワーク第5世代技術となる。通信速度は最大20Gbps（ギガビット毎秒）で、現在主流のLTEの約25倍に相当するほか、低遅延、多接続を可能にすることにより、スタジアムなど密集した場所でも安定した通信を可能にする。 自動運転車は、車車間通信（V2V）や路車間通信（V2I）などによりリアルタイムで情報を解析しながら走

この1週間はGPT-3のユースケースの広さに驚かされる毎日でした． シリコンバレーでは話題騒然ですが日本ではほとんど話題になっていないので，勢いで書くことにしました． GPT-3はOpenAIが開発した言語生成モデルです．名前の由来であるGenerative Pretrained Transformerの通り，自然言語処理で広く使われるTransformerモデルを言語生成タスクで事前学習しています． 先月申請すれば誰でもGPT-3を利用できるOpenAI APIが発表され，様々な業種の開発者によって驚くべきデモンストレーションがいくつも公開されています． 特に話し言葉からJSXやReactのコードを生成するデモは著名なベンチャーキャピタルから注目を集め，誇大広告気味だと警鐘を鳴らす事態に発展しています． This is mind blowing. With GPT-3, I built

ディープラーニングを中心とする技術による日本の産業競争力の向上を目指す「日本ディープラーニング協会」（理事長：松尾 豊 東京大学大学院工学系研究科 教授、英称：Japan Deep Learning Association、以下JDLA）は、「ディープラーニング開発標準契約書」（以下、本契約書）を策定し、2019年9月6日公表いたしましたので、お知らせいたします。 現在も進化を続けるディープラーニング技術は、多くの可能性を社会にもたらし、新たな付加価値の創出や社会課題の解決が期待される技術であり、様々なビジネスでの活用、社会実装に向けた開発・検討が進みつつあり、その開発を担うスタートアップと業務の委託者である大企業との間で多くの議論がなされています。ビジネス面で新たなアイディア・検討が活発化する一方で、その契約においては、当事者間の契約実務に関する経験・スキル、ディープラーニングに関する認

こんにちは。パロアルトインサイトCEO・AIビジネスデザイナーの石角友愛です。 今回はリクルートキャリア（以下リクルート）が企業に売っていた内定辞退率データに関して何が問題なのか、シリコンバレーを拠点にAI開発をしている立場の視点から書きたいと思います。 今回のリクナビ内定辞退率データ販売問題は、以下のステップで行われていたと報じられています。 過去の内定辞退者のデータを企業が委託契約という形でリクルートに共有する その辞退者のリクナビ上での過去の行動履歴データをリクルートがAI解析。どのような行動パターン（例：内定をもらった後も別の企業ページを見ていたかどうか、応募したかどうか等）や属性が内定辞退をした者に見受けられるかを解析。 今年の選考者リストを企業側から受け取り、2. のステップで抽出した属性やウェブ上での行動パターンに似ている行動を取っている人物を選定 企業側に5段階予測値という

見分けがつかないパンダを自動認識ーー。パンダの繁殖や保護を担う成都ジャイアントパンダ繁殖研究基地は今月、シンガポールの南洋理工大学、四川師範大学と共同で、パンダの画像や動画からAI顔認識技術を用いて個体識別する技術を開発したと発表した。

「Tokyo AI Map」は、人工知能(AI)に関連する企業の所在地がすぐ分かるように、イラスト風の東京都の地図の上に企業のロゴを掲載しました。 東京都内にあるAIに関連する企業の169社をピックアップしています。(2018年9月12日現在) Tokyo AI Map 最新版 ※引用・転載をしたい場合はこちら AI企業が密集している地域は？ 本郷 東京大学のキャンパスがあることもあり、研究活動も盛んな本郷。東京大学構内にある「アントレプレナープラザ」の中にもAI関連のベンチャー企業が入ってます。先日はDEEP COREによるAI特化型のインキュベーション施設がオープンしたり、汎用人工知能の研究施設があるなど幅の広い地域になってます。特に角川本郷ビルにはドワンゴの人工知能研究所やトヨタ自動車、オムロンサイニックエックス株式会社などが入居していて、AIに特化したビルになっています。 47%は

いま、自動車産業で進む根本的な技術変化は2つあります。それは電動化と自律運転化です。電動化は今まさに起きています。これは主にバッテリー価格の下落によるものです。一方で自律運転化に関しては、少なくとも完全自律運転化はもう少し先の話です。おそらく5年から10年先のことで、いくつかの相当難しいコンピューターサイエンス上の問題がどれだけ早く解決されるかにかかっています。この二つの変化は、多くの変数に影響を受けつつも、 (現在の) およそ11億台という世界の自動車在庫数全体へと数十年間かけて波及していくことは必至です。そして両者ともに自動車産業とその供給業者だけでなく、テクノロジ産業の一部をも完全に作り変えます。 電動化と自律運転化のどちらも、自動車産業自体にとどまらない広範囲にわたって影響を及ぼします。現在の世界における石油生産のうち半数はガソリンに回されています。その需要が失われれば工業的な影響

There has been a lot of bad news about social media startups lately. Multiple companies, including Twitter alternative Post News, and IRL have shut down. And ShareChat’s valuation has dropped…

トヨタ自動車は2018年5月30日付でALBERT（アルベルト）に4億円を出資し、自動運転技術の先行開発に必要なビッグデータの分析を強化していく。また、ALBERTはトヨタ自動車にデータサイエンティストの育成ノウハウも提供し、自動運転技術の実用化に貢献する。 トヨタ自動車は2018年5月17日、東京都内で説明会を開き、ビッグデータ分析を得意とするALBERT（アルベルト）に出資した背景や狙いを説明した。 両社はこれまでにも業務委託で取引があったが、トヨタ自動車にとっては大量のデータを分析する工程での技術と人的リソースの不足が課題となっていた。トヨタ自動車は同年5月30日付でALBERTに4億円を出資し、自動運転技術の先行開発に必要なビッグデータの分析を強化していく。また、ALBERTはトヨタ自動車にデータサイエンティストの育成ノウハウも提供し、自動運転技術の実用化に貢献する。 ALBERT

Googleが、AIの学習サイト「Learn with Google AI」を無償公開しました。 サイト自体は、学習者が機械学習の基本概念を学ぶことができ、実践的な機械学習の利用を支援するためのものになっています。 学習コンテンツは、発展的内容から初心者向けの内容までも提供しており、AIの研究者から初心者までも学習できるレベルになっているそうです。 Googleの従業員18,000人が受けた「Machine Learning Crash Course （MLCC）」も公開！ また、Googleの従業員向けに作成された教育コンテンツ、「Machine Learning Crash Course 」も無償で提供されています。 「Machine Learning Crash Course (MLCC)」は、現在18,000名以上のGoogle社員が参加しており、社内でも好評だったコンテンツを誰で