10分でわかるビットコインの本質
2017年12月の年末のこと。渋谷の喫茶室ルノアールで静かにPCに向かい仕事をしていたら、「あの人はビットコインで◯◯◯万円を儲かったらしい」「お前も早く買わないと出遅れるぞ」という会話が立て続けに聞こえてきました。 さらには、年始の休暇で沖縄を訪れたときのこと。隣りのテーブルから「2018年はディズニーの仮想通貨がアツい」みたいな会話が聞こえてくるではありませんか！ まさか沖縄でドラゴンチェーンの話を聞けるとは…。 この数か月で「仮想通貨」をめぐる話題がブレイクし、一気にホットなテーマとなりました。知らない人がいないぐらいの大ブームです。これはKOMUGIとしても「言語化」して考察を深めないわけにはいきません。今回のテーマは「ビットコインの本質」です。 ブロックチェーンとは何か？ ビットコイン、ブロックチェーン、ICO、DAO、マイナー、PoW、ハッシュ関数、暗号、フォーク、トークン、ス
過労による精神疾患でワースト1、IT業界が変われない理由
過労によるうつ病などの精神障害（精神疾患）は20人、うち自殺は4人（未遂含む）――。 これは、IT企業を含む情報通信業の従業員が、業務による過労自殺等として2015年度に東京都内で労災認定された数である（東京都には、情報通信業に属する全国の従業員の50％超が集積している）。 従業員数当たりの比率では、精神疾患、自殺ともに他産業の2倍以上。特に精神疾患の割合では、建設業などを超えてワースト1である。もちろんこの数字は氷山の一角であり、労災の申告や認定に至らなかったケースも多数あるだろう。 東京労働局が2016年9月に過労自殺と認定した電通社員の一件をきっかけに、広告業界における過酷な長時間労働がクローズアップされた。だが、過労による精神疾患や自殺については、IT業界はワースト1の劣等生、と言わざるを得ない。 「IT業界は、長時間労働が最もひどい業種の一つ」。労働時間を監督したり労災を認定した
ITベンダー、ユーザーを問わず大企業の技術者がダメな理由
先日、小売業のCIO（最高情報責任者）の人と話していて、互いに激しく同意したことがある。それは「大規模プロジェクトを担当してきた技術者よりも、小規模なプロジェクトを担ってきた技術者のほうが、優秀な人が多い」というもの。もう少し踏み込んで私流に暴論すると、ITベンダーかユーザー企業かを問わず、大企業の技術者の力量は大したことがない。 もちろん、大規模プロジェクトを担う技術者や、大企業に所属する技術者にも優れた人はいる。そうでないと、プロジェクトは破綻し、ITベンダーなら倒産してしまうだろう。だが、必ずしも技術者だけの職とは言えないプロジェクトマネジャーを除けば、「この人、本当にすごいな」と思える技術者は、少人数のITベンダーに所属していたり、中堅のユーザー企業で“ひとり情シス”をやっていたりする。 いま「プロジェクトマネジャーを除く」と書いたばかりだが、実はプロジェクトマネジャーも、大企業で
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
