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2015年9月10日のブックマーク (4件)

  • サービス終了のお知らせ - NAVER まとめ

    サービス終了のお知らせ NAVERまとめは2020年9月30日をもちましてサービス終了いたしました。 約11年間、NAVERまとめをご利用・ご愛顧いただき誠にありがとうございました。

    komochishisyamo
    komochishisyamo 2015/09/10
    多分大抵の取説にクエン酸とかの洗浄方法書いてあると思うのですが…。
  • 似非科学批判と医療の問題について - Soyのブログ

    難病だという診断が下りるまでの10数年、わたしの病気は多くの医師に精神的なものだとして扱われてきた。酷いアトピーや花粉症、胃腸の不調や極端な思考力の低下、道に座り込んでしまうほどの目眩や関節の痛みを訴えても、すべて気にしすぎである、精神的な症状が落ち着いたら気にならなくなる、と言われてきた。アレルギーが酷くて、様々な物質に異常に敏感に反応するのも、そんなはずはない、と妄想だとあしらわれた。 今となってはすべて、副腎皮質ホルモンが分泌されていなかったためと説明が付くのだが、多くの自称科学的な人は、いとも簡単にわたしを精神的な病気であるとか、詐病と決めつけた。 しかし、いくつかの限られた血液検査をして、その結果異常が見つからないからといって、どうして精神的な問題と決めつけられるのだろう。その態度は果たして"科学的"なのだろうか。 弱った体に追い討ちをかけるように、わたしの周りの"科学的な"人々

    似非科学批判と医療の問題について - Soyのブログ
    komochishisyamo
    komochishisyamo 2015/09/10
    苦しみは患者自身にしか分からない、という根本的なところを利用するかの如く精神の問題にされるのは確かにキツイよね。そこに似非科学批判まで加えられたら、それが原因でほんとの精神疾患にすらなりかねないし。
  • iPod「クリックホイール」は特許権侵害 アップルの敗訴確定 最高裁

    携帯音楽プレーヤー「iPod(アイポッド)」の操作に使用されている技術で特許を侵害されたとして技術者の日人男性が米アップル日法人に100億円の損害賠償を求めた訴訟で、最高裁第2小法廷(小貫芳信裁判長)はアップル側の上告を退ける決定をした。アップル側の特許権侵害を認め約3億3千万円の支払いを命じた2審知財高裁判決が確定した。決定は9日付。 訴えていたのは、山梨県の斎藤憲彦さんで、問題となったのは「クリックホイール」と呼ばれる円形の操作盤。表面を指でなぞったり内蔵のボタンを押すことで、楽曲選択や音量調節ができる。片手での操作が簡単なことから人気となり、国内では平成16年以降に搭載機種が発売された。斎藤さんは10年にこの技術を開発した。 アップル側は特許無効を訴えたが、1審東京地裁は「特許内容と、iPodに搭載されている技術は一致する」として特許権侵害を認め、約3億3千万円の賠償を命じた。2

    iPod「クリックホイール」は特許権侵害 アップルの敗訴確定 最高裁
    komochishisyamo
    komochishisyamo 2015/09/10
    アップルって基本はオリジナリティーゼロだからね。やったもん勝ちみたいな企業だから。それをオリジナルと見せかける上手さは類い稀だとは思うけどね。
  • 消費税還付の議論の前に、消費再増税を撤回せよ

    1955年、東京都に生まれる。東京大学理学部数学科・経済学経済学科卒業。博士(政策研究)。1980年、大蔵省入省。理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官(経済財政諮問会議特命室)、総務大臣補佐官などを歴任したあと、2006年から内閣参事官(官邸・総理補佐官補)。2008年退官。金融庁顧問。2009年政策工房を設立し会長。2010年嘉悦大学教授。主要著書に『財投改革の経済学』(東洋経済新報社)、『さらば財務省』(講談社)など。 高橋洋一の俗論を撃つ! 元財務官僚の経済学者・高橋洋一が、世にはびこるもっともらしい「俗論」の過ちをズバリ解説。 バックナンバー一覧 消費税還付について、自民、公明両党は財務省案をベースに議論している。その財務省案とは、消費税率を10%に引き上げる際、品などに軽減税率(複数税率)を適用する代わりに、事後的に還付するというものだ。ただし、還付額

    消費税還付の議論の前に、消費再増税を撤回せよ
    komochishisyamo
    komochishisyamo 2015/09/10
    食料品への低減税率政策は公明党・創価学会票を手放したくない思惑だけなのでそれ自体に反対であるが、増税はしなければならないと思う。問題は消費税増税に耐えられない経済政策の方にあるのでは?