Pythonのプログラムは基本的に英語の単語を使って記述する。この特集では、Pythonプログラムを日本語で書けるよう実行環境を改造する方法を解説する。 本稿では、Pythonそのものを改造する方法を学びます。具体的には、Pythonのプログラムを実行するPythonインタプリタ（CPython）のソースコードを入手し、内容を変更（改造）してから、ビルド（コンパイルおよびリンク）します。ビルド後のPythonインタプリタが意図通りに動いたら、改造は成功です。 改造の題材は、「if」「elif」「else」といったキーワード（プログラミング言語において特別な意味を持つ単語）の“日本語化”です。Pythonインタプリタの改造は少しハイレベルな内容ですが、通常とは違うPythonのプログラミングが味わえるので、ぜひチャレンジしてみてください。 日本語でプログラミングできるようにしてみよう 初めに

2023年12月、システム開発を手掛けるクラスメソッドでトラブルが発生した。同社が運用管理を代行する顧客アカウントが操作不能になるというものだ。原因は権限設定の作業ミスで、ある顧客の要望に特例対応する中で発生した。同社は再発防止策をまとめ、2024年2月に対策を終えた。ユーザー企業はベンダーの運用体制にも気を配る必要がありそうだ。 「お客様のビジネスに多大な影響を及ぼした可能性があることを深く認識しており、心よりおわび申し上げます」――。 2023年12月5日、システム開発を手掛けるクラスメソッドでトラブルが発生した。同社が運用管理を代行する顧客アカウントの一部でAWS（アマゾン・ウェブ・サービス）のリソースに対する各種操作ができなくなったのだ。影響を受けたのは、AWSの導入から運用保守までを一貫して支援するクラスメソッドのサービス「クラスメソッドメンバーズ」のユーザー。同社は影響を受けた

2023年1月中旬、国土交通省が199台の河川監視カメラの運用を停止した。監視カメラに対する不正アクセスの疑いが生じたためだ。その後、同じ事業者が設置したカメラを含め、合計337台を停止した。カメラに外部からアクセスするためのパスワードが初期状態のままであり、通信ポートのアクセス制限も未設定など、セキュリティー運用に不備があった。 「国土交通省所管の簡易型河川監視カメラにつきまして、システムのメンテナンスを行うため、令和5年3月1日からしばらくの間、提供を停止いたします」――。 国土交通省は2023年3月1日、同省が運営するWebサイト「川の防災情報」で、一部の河川監視カメラ画像の提供を停止すると発表した。同サイトでは国交省が設置したカメラやセンサーなどから、全国の河川の水位計のデータや河川監視カメラが撮影した画像などをリアルタイムで確認できる。 国交省が設置した河川監視カメラは全国で約1

システム開発の頓挫を巡る、文化シヤッターと日本IBMとの間の裁判で、東京地方裁判所は日本IBM側に19億8000万円の支払いを命じた。米セールスフォースのPaaSを用いた販売管理システムの構築を目指し、2015年に始めた開発プロジェクトだったが、2017年にストップしていた。東京地裁は開発失敗の原因をどう認定したのか。裁判記録をもとに読み解く。 文化シヤッターが、20年以上前から使用していた販売管理システムを刷新するプロジェクトを本格的に始動させたのは2015年1月のことだ。日本IBMに提案依頼書（RFP）の作成を委託。そのRFPを基に複数ベンダーから提案を受けた上で、日本IBMを開発委託先として選定した。 日本IBMの提案はシステム構築に米セールスフォースのPaaS（プラットフォーム・アズ・ア・サービス）である「Salesforce1 Platform」を用いるものだった。RFPでは標準

みなさんはNintendo Switchを持っているだろうか。そのSwitchのコントローラーであるJoy-ConにWebブラウザーからアクセスできることをご存じだろうか。つまりJoy-Conを入力デバイスとしたゲームなどをWebアプリとして作れるということだ。今回はWebブラウザーがJoy-Conにアクセスできる仕組みについて紹介しよう。 WebHID APIの概要 WebブラウザーがJoy-Conにアクセスできるのは、WebHID APIがブラウザーにサポートされたからだ。WebHID APIとは、名前の通り、HID（Human Interface Device）にアクセスするためのAPIで、JavaScriptのコードを通して利用できる。 誰にとってもなじみがあるHIDを具体的に挙げるとしたら、マウスやキーボードだろう。WindowsやmacOSなどのOSで世の中のマウスやキーボード

デジタル庁などは2021年11月26日、ビジネス目的で入国した人が行動制限の緩和を受け入れ企業が申請するために使うシステムに不具合があり、パスポート情報など34人分の個人情報が受け入れ企業以外からも閲覧できる状態だったと発表した。不具合があった機能は2021年11月25日に稼働し、不具合により同日夕方に停止。不具合を修正して26日朝に再開した。 システムとは、入国者情報を管理する「入国者フォローアップシステム（ERFS：エルフス）」で、不具合があったのは同システムの行動制限緩和に関する申請フォームである。水際対策を強化する目的で厚生労働省が2021年1月からERFSの構築を進め、デジタル庁が申請フォームの拡張開発と運用を担当した。 申請フォームが稼働した2021年11月25日午前9時から、53社から申請のあった約170人分のデータのうち、28社が申請した34人分のパスポート情報などの添付フ

厚生労働省は2020年7月3日、新型コロナウイルス対策向け接触確認アプリ「COCOA（COVID-19 Contact-Confirming Application）」について、陽性者からの通知を受けられる機能を有効にした。接触確認アプリの本格運用が始まった格好だ。 安倍晋三首相は5月下旬に「アプリが人口の6割近くに普及できれば大きな効果が期待できる」とする英オックスフォード大学の研究結果に言及したが、現状でアプリは広く普及しているとは言えない。6月19日にリリースして以来、7月6日午後5時までの総ダウンロード数は約582万件と、国内スマートフォン利用者数の1割未満にとどまる。 「6割普及は正直かなり厳しい」――6月8日に日経クロステックが開催したウェビナーシリーズ「コロナとAI」で世界経済フォーラム第四次産業革命日本センターに所属する藤田卓仙・慶応義塾大学医学部特任講師はこう述べた。 藤

日本電子計算は2019年12月16日、自治体向けIaaS「Jip-Base」を利用中の自治体でシステム障害が発生している問題について記者会見を開き、山田英司社長が「大変申し訳なく思っている」と謝罪した。同社によると、15％のデータはIaaS内のバックアップも見つからず、単独での復旧が不可能。残りの70％は復旧、15％は復旧作業中であることが明らかとなった。 これまで「50自治体」としていたのは、正確には47自治体と、6の広域事務組合や図書館であることも説明された。バックアップが見つからない15％には、このうち33自治体のデータが含まれるという。システム構成も一部が明らかにされ、仮想環境で1318の仮想OSが稼働していたことが判明した。 日本電子計算は復旧作業に当たって、IaaS内からOSやアプリケーション、業務データを含む仮想環境のイメージデータを復旧したり、イメージデータを同社のバックア

総務省がNTT、KDDI、ソフトバンクの通信大手3社に対し、海賊版サイトのブロッキングの実施を政府決定の前に要請していたことが、日経 xTECHの取材で分かった。政府は今回のサイトブロッキングについて、「事業者による自主的な取り組みとして行うのが適当」としつつ、実際には規制官庁から要請が出ていた。通信大手3社を真っ先に取り込むことで、一気に進める計画だったようだ。 関係者によると、知的財産戦略本部・犯罪対策閣僚会議が方針を決める前の4月9日の週に鈴木茂樹総務審議官が通信大手3社の経営幹部を訪れ、直々に要請した。総務審議官は事務次官に次ぐポストで、要請のために通信会社に足を運ぶのは異例。サイトブロッキングを実施しても行政指導することはなく、通信の秘密の侵害で訴えられても政府が責任を負う旨を説明し、対応を求めたという。 もっとも、書面による正式な要請は出ずに終わった。総務省内でも賛否が分かれ、

Netflixは、わざと本番障害を起こしてすぐ復旧させることを繰り返し、本当の障害発生に備える、という驚くべき手法「カオスエンジニアリング」を実践している。 その効果は実証されている。Netflixが全面的に採用しているAmazon Web Services（AWS）で、2017年2月に中核施設の一つ、米バージニア北部リージョン（広域データセンター群）にて大規模障害が起きたとき、別のリージョンに速やかに切り替えたという。 Netflixの先進的な取り組みを紹介するこの特集の最後に、カオスエンジニアリングを取り上げる。

NTTアドバンステクノロジ（NTT AT）は2016年12月19日、小型加速器中性子源を用いた「ソフトエラー試験サービス」の提供を開始した。NTTや名古屋大学、住重試験検査（SHIEI）が共同で開発した試験方法を利用する。数メートル程度で比較的小型の加速器中性子源を使って、試験対象の電子機器に中性子を照射することで、宇宙線に起因する電子機器の誤動作である「ソフトエラー」を再現する。 通信装置などが一時的に故障してネットワークが不調になった場合、機器ベンダーが故障の原因を特定できないケースがある。こうした時、同サービスを利用してソフトエラーを再現させて発生確率を測定することで、ソフトエラーが原因なのかを判断できる。 ソフトエラー試験が必要になった背景には、通信機器などに使われる半導体デバイスの高集積化・微細化がある。ビットを判定するのに必要な電荷が少なくなっているため、宇宙線由来の中性子線に

見た目は地味な「GitHub」だが、強さの秘密はデザインにあり 米GitHub Head of Design、Mark Otto氏 サンフランシスコに拠点を置く米GitHubは、もしかしたら「世界一地味なユニコーン（推定企業評価額が10億ドルを超えるスタートアップ）」かもしれない。同社の「GitHub」はプログラムのソースコードを管理するクラウドサービス。ひたすらアルファベットが並ぶ画面に、派手さは一切無い。 しかしGitHubは、企業向けソフトウエア業界でも有数の「デザインを重視する企業」だ。その証拠の一つがデザイナーの多さ。同社が雇用する「社員デザイナー」は25人。全社員が562人（2016年4月現在）なので、社員に占める割合は約5％となる。ITベンダーにおけるデザイナーの比率は1～2％以下とみられるので、これはかなり多い。 GitHubのデザイナーが取り組んでいるのは、プログラマの「

「軽減税率の財務省案」をじっくり読んでみたところ、なかなか衝撃的な内容だった。消費税率が2017年4月に10％になるのに合わせ、食料品に軽減税率が導入される。2016年から希望者に無償で交付される「個人番号カード」を店頭のリーダーにかざすことで、所得に応じた還付が受けられる、というものだ。 Twitterなどの意見を見る限り、この還付金制度への世間の評判は、すこぶる悪い。 「還付手続きの手間を考えると、年間4000円戻るだけでは割が合わない」 「全ての国民の買い物履歴を国が収集する気か」 「システムやカードリーダーの整備に多額の費用がかかるのでは」 一部の報道機関は、財務省案で必要な情報システムの整備やカードリーダーの購入補助に3000億円がかかると報じ、「新国立競技場を1600億円で作る中、3000億円もかけるなんて」などと話題になった（財務省はこの数字を否定している）。実際には最大数百

米連邦捜査局（FBI）のJames Comey長官が、米Appleと米Googleのスマートフォン向けセキュリティ対策に異論を呈したと、複数の米メディア（Wall Street Journal、PCWorld、Bloombergなど）が報じた。 Comey長官は現地時間2014年9月25日の会見で、プライバシー保護のためにスマートフォン内のユーザーデータを暗号化するAppleやGoogleの取り組みについて言及。「私が懸念しているのは、人々を法律の届かないところに置くことが可能だと明示しているものを両社が販売していることだ」と発言し、誘拐やテロ事件などの捜査において当局がスマートフォン内のデータにアクセスする必要性を強調した。 Appleは先週、「iCloud」から著名人の画像が多数流出した騒動に対応するべくプライバシーポリシーの改訂を発表した際に、新たなモバイルOSには強固なプライバシー

米政府が密かに個人情報を収集しているとの問題が波紋を広げる中、大手IT企業が続々と行動を起こしている。米Microsoftと米Facebookが米Googleと同様に、国家安全に関する情報開示要請について公表することを許可するよう政府に求めたと、複数の米英メディア（New York Times、Wall Street Journal、Reuters、Guardianなど）が報じた。 米政府の個人情報収集活動を巡っては、先週、英紙Guardianが入手した極秘の裁判所命令を公開し、米国家安全保障局（NSA）が米Verizonからユーザーの通話記録を収集していると報道した。米紙Washington PostもNSAと米連邦捜査局（FBI）が「PRISM」と呼ばれるプログラムを通じて大手ネット企業9社のサーバーから直接ユーザーデータを取得していると報じた。9社としてGoogleおよび傘下のYou

太陽光発電協会は東日本大震災で破壊された太陽電池パネルの取り扱い上の注意点をウェブサイトに掲載した。屋根から外れて家屋などのがれきと一緒に積み上げられている場合でも、太陽電池パネルに太陽の光が当たると発電する可能性があり、素手で触れば感電すると警告している。

いつでも、どこでも、Linuxマシンを購入・活用できる環境が整いつつある。スマートフォンやタブレット端末の普及を背景に、Linuxが動作する安価なARMコア搭載ハードウエアが続々登場しているからだ。日経Linux 9月号の特集では、3000円台で買える話題のボードPC「Raspberry Pi」を筆頭に、風変わりな6種類のLinuxマシン自作を紹介した。 中でも7月19日にデビューした楽天の電子書籍端末「kobo Touch」は、とりわけ入手性が高い。楽天市場でのネット販売、家電量販店、大手書店などで購入できる。価格は7980円。気軽に買える存在ながら、組み込み機器の中では比較的簡単にLinuxマシンとして改造を加えられるガードの低さがLinuxユーザーにとってはうれしい限りだ。 特集記事で扱えなかったkobo Touchを、9月号特集で取り上げたLinuxマシン自作のノウハウでどこまでL

あなたが携わるシステム開発プロジェクトで、開発速度が10倍速くなったらどう思うだろうか。「利用者にすぐに使ってもらえたり早く帰れたりするので、嬉しい」と思うか、「人月で見積もっているので売り上げが減ったりこれまでのマネジメントの方法が変ったりするので、嬉しくない」と思うか。 いずれにしろ、その後にこう思うことだろう。「そもそも10倍なんてできるわけないじゃないか」。だが、実際にできているユーザー企業が登場している。 記者は今年の1月と2月、日本と韓国で25社以上のユーザー企業を訪ねた。日経コンピュータの3月15日号に掲載した特集「『超高速開発』が日本を救う ～サムスンは既に始めている～」の取材のためだ。その中で、スクラッチ開発と比べて「10倍以上に開発効率が高まった」という声を、いくつも聞くことができた。三井住友海上火災保険や朝日生命保険、東京都足立区役所などである。 これは簡易的なシステ

次期年金システムの開発プロジェクトが、発注の失敗をきっかけに1年以上停滞していることが本誌の取材で明らかになった。設計作業を受注したIT企業の1社が役目を果たせず途中でギブアップし、再発注がなされないままの状態になっている。税と社会保障の一体改革をめぐる政治の混乱もあり、再開のメドは立っていない。 ストップしているのは、オープン化を目指す次期年金システムのプロジェクトだ。厚生労働省は「年金記録問題」が表面化した後、既に着手していた基本設計の一部をやり直す「補完工程」を3社に分割発注した（図）。3社のうちシステム基盤設計を3億8640万円で受注したユーフィット（現TIS）が、契約を履行できなかった。 アプリケーション設計を担当したNTTデータと工程管理支援を受注したTDCソフトウェアエンジニアリングは、それぞれ「契約どおりに作業を進めた」（厚労省年金局）。一方、システム基盤設計の進行は遅れた

科学技術振興機構（JST）、北海道大学、早稲田大学は2012年2月23日、北海道大学大学院情報科学研究科の湊真一教授らのグループが、電力の配電網における送電ロスを最小化する技術を開発したと発表した。湊教授が考案した「ゼロサプレス型二分決定グラフ（ZDD）」というアルゴリズムを、配電網の最適化計算に適用した。モデル上の検証では、配電網における電力ロスを3％削減できたとしている。 湊教授が1993年に考案したZDDは、米スタンフォード大学のドナルド・クヌース名誉教授の著書「The Art of Computer Programming」において、日本人が考案したアルゴリズムとしては初めて、独立項目として解説されたことで知られている。これまでZDDは、LSI設計において、回路の構成を最適化する計算などに使われていた。そのZDDを配電網の経路最適化に用いたのが、今回の発表のポイントである。 電力の