2018年1月25日のブックマーク (6件)

  • 「安全運航こそがJALグループの存立基盤」、整備部門出身の赤坂新社長が会見

    「安全運航こそがJALグループの存立基盤」、整備部門出身の赤坂新社長が会見
    kota-mishima
    kota-mishima 2018/01/25
    “先々代の大西賢氏が整備部門、植木義晴氏は運航乗務部門(機長)、そして赤坂祐二氏は大西氏に続く整備部門出身の社長となる。”
  • 「元祖梅ジャム」87歳社長が体調崩して廃業 ネット上で悲しむ人続出

    70年の長きにわたって親しまれてきた「梅の花舗」(東京都荒川区)の「元祖梅ジャム」が、もうべられなくなった。 1人で作ってきた高林博文社長(87)が、体調を崩して廃業したためだ。 「頑張ってきたが、もう売れないんですよ」 梅の花舗が廃業するという情報は、2018年1月18日ごろにツイッター上で流れた。次第に梅ジャムが好きだった人たちの間で広まり、悲しむ声が相次いでいる。 「美味しいのに」「数年前から危機が叫ばれてきたのは知っていたが......」「恐れてたことが現実になった」「またひとつ昭和が遠くなる」...... 梅ジャムは、梅干しの果肉を使ったジャムで、透明な小袋にはいっている。戦後間もなくの1947年から製造を始め、最初は紙芝居のときに売っていたが、駄菓子屋で扱われるようになって、子供たちの人気を集めた。 ソースせんべいやミルクせんべいに付けてべられたほか、カップラーメンのブ

    「元祖梅ジャム」87歳社長が体調崩して廃業 ネット上で悲しむ人続出
    kota-mishima
    kota-mishima 2018/01/25
    “70年の長きにわたって親しまれてきた「梅の花本舗」(東京都荒川区)の「元祖梅ジャム」が廃業”
  • 鉄軌道推奨ルート決定 北谷、沖縄市など経由 県検討委 - 琉球新報デジタル

    沖縄島への鉄軌道導入に向け、県が設置した有識者による「沖縄鉄軌道計画検討委員会」(委員長・森地茂東京大名誉教授)が18日、県庁で開かれ、七つの経路案のうちから「推奨ルート」を絞り込んだ。「C派生案」と呼ばれる推奨ルートは那覇市から浦添市、宜野湾市、北谷町、沖縄市、うるま市、恩納村を経由して名護市に至る。 委員会は2月上旬からC派生案に関する意見公募を実施した上で「構想段階における計画書(案)」を知事に提出し、知事は早ければ年度内に県計画を決定する。 委員会は推奨ルートの決定に当たって(1)利便性(2)採算性(3)予想される事業費と建設期間(4)施工性と環境への影響-を主な判断材料とした。その結果、「C派生案」の総合的評価が最も高かった。 委員会の検討によると「C派生案」は、国などの公共予算で整備し、鉄道会社は運行に専念する「上下分離方式」を採用した場合、開業後30年で黒字化が可能となる見

    鉄軌道推奨ルート決定 北谷、沖縄市など経由 県検討委 - 琉球新報デジタル
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    kota-mishima 2018/01/25
    “「C派生案」と呼ばれる推奨ルートは那覇市から浦添市、宜野湾市、北谷町、沖縄市、うるま市、恩納村を経由して名護市に至る”
  • ニトリ会長が2018年の日本経済を大予測!「今年はズバリ…」(週刊現代) | マネー現代 | 講談社(1/4)

    「経営者は先を読むことが大切な仕事」。似鳥会長はそう語る。目先のことばかりにとらわれていては、企業も個人も「勝てない時代」。なるほど、日経済のこれからはこんなに変わっていくのか! 株価はこう動く 経済界一、経済予測を的中させる男――。 ニトリホールディングス(HD)会長の似鳥昭雄氏(73歳)は、財界でそう呼ばれる。 毎年、年始に予測する株価、為替は連続的中。ニトリHDの経営は為替が1円円安になると15億円の営業利益を失うが、似鳥会長の予測をもとに為替予約契約をすることで、直近6年間で約630億円もの為替リスクを回避してきた。 同社は30年連続の増収増益中だが、その驚異的なパフォーマンスを支えているのが似鳥会長の経済予測なのである。 ニトリHDの東京部(東京・北区)。応接室に姿をあらわした似鳥会長はさっそく、「いまの相場はそれほど長く続かないと思うんですよ」と語り出した。 '17年の日

    ニトリ会長が2018年の日本経済を大予測!「今年はズバリ…」(週刊現代) | マネー現代 | 講談社(1/4)
    kota-mishima
    kota-mishima 2018/01/25
    日本株は史上初の16連騰を演じるなど、バブル崩壊後で最大の株高ブームに沸いた。しかし、'18年以降はそうはいかない。似鳥会長はそう予測する
  • 東京新聞:集団退職、新規治療中断 パワハラ対応に医師不信 神奈川県立がんセンター:社会(TOKYO Web)

    神奈川県立がんセンター(横浜市旭区)でパワハラに対する対応の不満などを理由に、放射線治療科に六人いた医師のうち三人が辞めた上、二人が退職の意向を示し、同科の新規患者受け入れを昨年十二月十五日から停止していたことが分かった。県は別の病院の医師を確保するなどして二月から受け入れを再開するとしているが、一部の医師の契約は三月までのため、四月以降の治療体制は未定という。 同科には、通常の放射線よりも重い粒子をがん病巣に照射し、より高い効果が期待できるとされる「重粒子線治療施設」が併設されている。同様の施設は他に全国に四カ所しかなく、問題が長引けばこの治療を受けられなくなる患者が続出する恐れがある。 二十四日に記者会見した県によると、同科のベテラン医師が昨年夏、異動を命じられたのを不服として退職。この人事に加え、病院を運営する独立行政法人「県立病院機構」が科内で発生したパワハラに対して取った対応に他

    東京新聞:集団退職、新規治療中断 パワハラ対応に医師不信 神奈川県立がんセンター:社会(TOKYO Web)
    kota-mishima
    kota-mishima 2018/01/25
    “病院を運営する独立行政法人「県立病院機構」が科内で発生したパワハラに対して取った対応に他の常勤医が不信感”
  • 紹介状なしの受診、定額負担求める病院が増加 4月から:朝日新聞デジタル

    紹介状なしで受診した場合、初診時に5千円以上、再診時に2500円以上の定額負担を求められる病院が4月から増えることになった。厚生労働省が定額負担を義務づける病院を今の500床以上から400床以上に拡大する方針を決めたためで、対象は約260カ所から約410カ所へと1・6倍ほどになる。 中央社会保険医療協議会(厚労相の諮問機関)で24日、了承された。大病院は患者が集まりすぎ、待ち時間が長いなどの問題が指摘されてきた。大病院が重症患者の治療に専念できるように診療所との役割分担を図ろうと、2016年度から診療所などが作成する紹介状なしで大病院を受診した場合、患者は1~3割の窓口負担に加えて定額を負担することになった。 今の対象は、高度な医療を提…

    紹介状なしの受診、定額負担求める病院が増加 4月から:朝日新聞デジタル
    kota-mishima
    kota-mishima 2018/01/25
    “紹介状なしで受診した場合、初診時に5千円以上、再診時に2500円以上の定額負担”