愛車との双方向のやり取りを実現する消費者向けサービス「DRIVE+」をガリバーインターナショナルが開発した。いわゆる「コネクテッドカー」構想を中古車に当てはめ、自動車買い取り事業のマーケティングに生かす狙いがある。センサーなどのストリームデータを一時的に蓄積するクラウドサービス「Amazon Kinesis」を活用し、約5カ月という短期間でシステムを構築した。 「おや、見当たらないな。この辺りに駐車したはずなのに。どこだか分からなくなってしまった」――。広い駐車場でこんな経験をしたことはないだろうか。 クルマの利用者が時折直面するちょっとした困りごとの際に、あたかも愛車とLINEでやり取りするようにして必要な情報を得られるサービス「DRIVE+」が2014年秋に始まる。サービスを手掛けるのは、自動車の買い取り・販売事業のガリバーインターナショナル(以下、ガリバー)だ。 「クルマを止めてから
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