Haruが“和製Twitter”から脱皮、ミニブログは普及するか － ＠IT
2008/03/12 「Haruは和製Twitterと呼ばれることもあったが、新バージョンは違う」。そう語るのはミニブログサービス「Haru」（はる：http://haru.fm）を運営するアセントネットワークスの朴世鎔代表取締役社長だ。朴氏によれば、ミニブログと呼ばれるサービスには大きく分けて2種類ある。 1つはTwitterのようにメッセージが次々と流れ去るフロー型。もう1つはTumblrに代表されるような蓄積型。TumblrはTwitterほどに知られていないが、一部のユーザーで人気が急上昇しているミニブログサービスだ。Tumblrユーザーが投稿したメッセージなどのエントリは、自分のブログページのような体裁で蓄積されていく。ユーザーは、Webブラウジング中につぶやいたひと言や、画像、Webページの一部などを手軽に引用して、それに対してコメントするという手軽さで、エントリを蓄積していけ
ブログやSNSなどのトラブル対応の方針検討で研究会発足へ--ミクシィなど
ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）やブログなどといったCGMサービスを提供する5社1団体は、サービス内で起こる名誉棄損や著作権侵害といったトラブル対応を研究するため、2007年3月をめどに「CGMサポート研究会」を設立することを明らかにした。 研究会に参加するのは魔法のiらんど、ミクシィ、はてな、paperboy&co.、関心空間、の5社とウィキペディアの管理者。また、著作権関連の問題には社団法人コンピュータソフトウェア著作権協会（ACCS）がオブザーバーとして参加する。参加する企業については、今のところ前述の5社1団体からの紹介のみとしているが、研究会設立後は広く参加を呼びかける。 研究会設立に先立ち、2006年春から魔法のiらんどが中心となり、サービス内で起こったトラブル事例の紹介や今後想定される問題などを検討する座談会を毎月1回程度開催していた。2007年3月には指針をまと
メディア・パブ: TechnoratiとMySpace，,抜群のシナージ効果を発揮
Technoratiの成功はMySpace人気が後押ししたからである。comMediaのデータがそう物語っている。 iMedia Connectionのレポートによると，Technoratiに来るトラフィックの29.6％がMySpace経由なのだ。逆に，Technoratiから出て行くトラフィックの26.6%がMySpaceに向かっている。つまり，TechnoratiとMySpaceの間を往来するユーザーが非常に多いということである。 Technoratの月間ユニークユーザー数は，2006年4月が約450万人と急伸している。1年前の2005年4月が10万人程度だったから，すごい成長ぶりである。実際には，今年には入ってから，爆発的に伸びたようだ。その急伸の起爆として，MySpaceが貢献しているというわけだ。 MySpaceの若い利用者は，確かにブログ大好き人間の集団のはず。彼らがブログ検索
7分で分かる3月のブログ界
3月は各サービスで機能拡張に伴うトラブルが目立った。その背後にはスパム問題への対処が大きくかかわっている。一方、ブログからSNSサービスへの参入、ケータイ機能の強化など、新しい動きも各社で急務へ。ブログを軸とした企業再編まで起きている。 3月のブログ界は、「トラブル」が一つのキーワードだったといっても過言ではない。新しいことを始めようという動きの中で、そのトラブルは起きた。果たしてそれは、防ぐことはできなかったのだろうか？ また、大手サービスのSNS参入など、新たな動きも見られた。3月のブログ界の動向を振り返りたい。 新入社員は「ブログ型」 ブログが、一般のメディア――テレビ、新聞、雑誌など――で取り上げられる機会が増えてきた。4月7日には、ブログ女王とも称される眞鍋かをりさんが司会の、その名も「ブログの女王」という番組がスタートした（テレビ東京系、毎週金曜日深夜1時30分～）。また、国会
総務省、ビジネスブログ及びビジネスSNS事例を募集
総務省は24日、ビジネスブログ及びビジネスSNSの活用事例を11月16日～12月15日にかけて募集すると発表した。 総務省は10月24日、企業におけるブログやSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）の活用促進を図るため、ビジネスブログ及びビジネスSNSの活用事例を取りまとめる予定であることを発表した。 そのため、他の企業の参考となるような方法でブログ及びビジネスSNSを活用している企業の取り組みを募集するという。応募資格は日本に本社を有し、日本国内で事業活動を行い、他企業の参考となるようブログやSNSを活用している企業。募集期間は11月16日～12月15日の1カ月間。この期間内に、別紙1（PDF）の様式で、企業の概要、ブログやSNSの活用内容（社内活用、外部向け活用のどちらも対象）、公表可能な問い合わせ先を記入の上、総務省情報通信政策局情報通信政策課に電子メール（jyousei.kib
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