元増田です。 昼休みに覗いて見たらブコメもトラバも沢山頂いていてびっく..
元増田です。 昼休みに覗いて見たらブコメもトラバも沢山頂いていてびっくりしました。 叱咤激励、応援、ありがとうございます。全て読ませていただきました。 ひとつだけ。私は今の状況を理不尽だとは思っていません。何かしらの理由があるからこうなっているのだと思います。 私の努力の仕方や方向については自分でも違うのかなと途中で気づいて色々試行錯誤はしています。 試行錯誤できているうちはきっと大丈夫、と自分に言い聞かせています。 私が今までどう努力したかどう試行錯誤しているかはあまり詳しくはお話出来ませんが、手始めに自分が就職したい業界についての勉強をしていたのですが、全く畑違いだけれど経験が生かせる仕事の勉強も始めてみました。闇雲に勉強をしても意味がないのでそこは計画を立てて行なっています。 また、職場で比較的個人的な話もする方に、派遣の立場で申し訳ないと思いつつ雑談の中で次の仕事の事を聞かれたので
日本人がポピュリズムの波に抵抗できている理由は「投票率の低さと自殺率の高さ」 | 英紙が分析
「もしかすると日本人は、自分たちの怒りの声を、投票所ではなく、自殺率で示すことを選んでいるのかもしれない」 トランプ現象やEU離脱は言うに及ばず、世界的にポピュリズムの流れが蔓延している。だが、日本はそうでもない。石原慎太郎や橋下徹は結果的には大きな力はもたなかった。 その背景と理由は何か？ 「フィナンシャル・タイムズ」の名物記者、ジョン・プレンダーが分析する。 ポピュリズム運動が起こらない日本 ドナルド・トランプが米国の大統領となり、英国民はEU離脱を国民投票で決め、イタリアでは2016年12月、憲法改正案が国民投票で否決された。 昨今の先進諸国の政治の動きを見ていると、グローバリゼーションやテクノロジーの進歩に取り残された人々たちによって政治が大きく変わろうとしているかのように思える。蔓延しているのは、政界のエリートへの怒りである。 ところがポピュリズムの運動が起きていない先進国もある
「すげえ…すげえよアベノミクス。 実質賃金26年で最低にしちゃったよ。 誰だ経済の自民とか言ってんの。」←「これに関しては色んな要因が絡んでいるようです。」
三乗根💉💉 @cubic_root3 テンプレ的印象操作記事ですね。 実質賃金の低下もワープアの増加も、【無職だった人が非正規等含む職に就くことができた】結果。 賃金の上昇が起こるのは完全雇用が達成されてから。(続) @nihonnboyaki @TNTO8698 twitter.com/nihonnboyaki/s… 2017-03-19 23:58:39 三乗根💉💉 @cubic_root3 それまではワープアどころか働きたくても働けず絶望している人で溢れていた。 完全雇用を達成してからでないと賃金の上昇はなかなか起こらない。そして今、上昇しつつある。ヤマトの例を見てもその流れはわかる。 失業率は劇的に改善している。新卒の就職も過去最高。@nihonnboyaki 2017-03-20 00:00:34
頑張っていれば、努力していればいつか報われるなんて言うのは嘘だよ。努..
頑張っていれば、努力していればいつか報われるなんて言うのは嘘だよ。努力したって一生懸命頑張ったって報われない事の方が多い。 生きていればいい事があるというのもほぼ嘘。ただ生きていたって良い事など何もない。 平等っていう言葉も嘘だよね。人間は生まれながらにして不平等なんだし。 でも、うまく行かない事を何もかも全部自分のせいにしてたら生きているのが嫌になってしまう。そんなの悲し過ぎる。 一生懸命頑張ってる自分を認めてあげないと、いつか歪んでしまうよ。 って誰かに話しかけてるけど結局これって自分に言ってるんだ。 実は私、雇い止めで仕事がなくなったんだ。同部署の人達は抗議してくれたけれど上の決定は絶対だった。 それでずっと就職活動をしてた。毎日のように仕事が終わったら面接に行き、少しでも応募件数を増やそうと昼休みには携帯で求人サイトに入り浸り。 でもメールをチェックする度に届くのはお祈りメールばか
馬鹿ほど声が大きくしつこく極端で汚い表現を好む
ネットでは声を発すること自体はノーコストでリスクも限りなく低いため馬鹿が目立つことになる ちなみに私も馬鹿なため引用だって躊躇わないんだぜ 「・・・あまり強い言葉を遣うなよ。弱く見えるぞ。」 - BLEACH 第170話 藍染惣右介の台詞より
FOLLOW THE MONEY —— 日本人がカジノに反対する理由が、外国人投資家にはさっぱりわからないワケ
筆者の七尾藍佳氏は元 Bloomberg TV 東京支局の特派員。現在は、国内メディアでコメンテーターを務める一方、米コンサルティング・ファームで国際メディア・コンサルタントとして大手企業にリスク・マネジメントのアドバイスを行う。 ｢IR（統合型リゾート）法はカジノを広めることが目的ではありません。もちろんカジノも含みますが、それは一部。全国に何百カ所もできるわけではなく、10カ所以下を想定しています｣。こう語るのは自民党・筆頭副幹事長で総裁特別補佐の西村康稔・衆議院議員だ。 日本のマスコミが｢カジノ法案｣と呼ぶIR推進整備法の旗振り役が、法律の主眼は｢カジノではない｣と明言した。ではなぜ、日本の大手メディアはギャンブル依存症を理由にカジノに反対するニュースばかりを報じるのか？ なぜ、日本国民のうち、実に7割近くがIR法に対して否定的な意見を持っているのか？ “FOLLOW THE MON
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