たまこ @tamagawagirl 6ヶ月スピード離婚の話聞いたのめちゃくちゃ面白かったな。「働きたくなくてとりあえず専業主婦になったけど主婦もやりたくなかった」って理由が最高。 2018-09-01 10:37:41
![6ヶ月でスピード離婚した人『働きたくなくてとりあえず専業主婦になったけど主婦もやりたくなかった』](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/2aa693c0d9b4bc7e12a12bfe910a8a798a114836/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fs.togetter.com%2Fogp2%2F429c3f942448bae217f4df48cd0a732d-1200x630.png)
たまこ @tamagawagirl 6ヶ月スピード離婚の話聞いたのめちゃくちゃ面白かったな。「働きたくなくてとりあえず専業主婦になったけど主婦もやりたくなかった」って理由が最高。 2018-09-01 10:37:41
26歳の誕生日が来月に迫っていることに気がついて、だからようやく結論が出たんだけど、残念ながら生きていくのがもうそろそろ無理になりそうです。 もうね無理。本当に無理。 なにが無理って、まず心がもう限界になってきていて、とにかく気分の上下が無茶苦茶になっちゃっているところです。 月曜日に「今週からは仕事バリバリやって、オフもがんばって充実させるぞ〜」と思うんだけど、仕事が遅くなって23時に家についたりしたら「すべてうまくいかなかった。いつもそうだ、私は何をやってもだめ」となります。 これは大体水曜日まで続いて、「もう死ぬか?ここまで充分がんばったし、生きるための取っ掛かりもない。仕事も不満があるし、なにより誰にも愛されていない」となって、不意に木曜日辺りで「過去は全部忘れて、今の私を充実させないと!」と思い直してまた3日後くらいに落ち込みます。 えらい荒波メンタルです。 このことのなにが無理
日本の文化の魅力や政策の構想力などのソフトパワーを外交にどう生かすか。外国との関係を良好にするうえで重要なツールだ。 安倍政権が重視する一つに戦略的情報発信施設「ジャパン・ハウス」がある。ブラジルのサンパウロ、ロンドンに続いて先月、米ロサンゼルスで全館オープンした。 施設内には、伝統工芸品などの販売コーナーや図書館、日本料理店などがある。日本への理解を促して親日派を増やすのが狙いという。 日本の好感度を高めるパブリック・ディプロマシー(対市民外交)の一環だが、その効果はどうか。 ジャパン・ハウス事業は2015年度の外務省予算で建設費が計上されて始まった。だが、当初から「屋上屋を架す」という指摘があった。 主な大使館には広報文化センターがあり、日本の食や芸術の広報施設になっている。国際交流基金も主要国に日本文化センターを開設しており、既存施設との重複は明らかだ。 ロサンゼルスには日系団体が運
藤井亮 @TAROMAN @ryofujii2000 スプーンとかフォークの戦闘力(ではない)を見分ける方法が分かったので、中年の夏休みの自由研究にまとめました。 自宅のスプーンの質をチェックして遊びましょう。 自由研究レベルなのでどこまで合ってるかは知らないですが。。 pic.twitter.com/yBdGWvFAkr 2018-08-31 19:39:47
ドイツに対するナチス占領時代の損害賠償請求を検討しているポーランド議会は8月31日、損害額は540億ドル(約6兆円)以上に達するとの試算結果を公表した。ポーランドは2015年に保守政党「法と正義」が政権について以来、ドイツに対する批判的な姿勢を強めている。賠償請求に踏み切れば両国の関係が悪化するおそれがある。 現地報道が伝えたポーランド議会の調査結果によると、ナチスが侵攻した1939~45年、ユダヤ人を含む510万人のポーランド国民が殺され、ワルシャワを中心に都市のインフラ破壊などで同額の損害が発生したという。 ポーランドは53年に賠償請求を放棄し、現ドイツ政府は賠償問題は「決着済み」との立場だ。だが、ポーランド現政権は「賠償放棄は冷戦時代にソ連に強要されたもので国際法的に無効」と主張している。(ベルリン=高野弦)
大量の馬券を購入した横浜市の元派遣社員の男性が、当てた馬券で得た収入は「事業所得」で、外れ馬券の購入費は経費として処理できると主張し、国を相手に課税処分の取り消しを求めた訴訟で、男性の敗訴が確定した。最高裁第一小法廷(小池裕裁判長)が29日付の決定で、男性側の上告を退け、国側が勝訴した一、二審判決が確定した。 一審・横浜地裁の判決によると、男性は競馬予想プログラムでレース結果を分析して2009~10年、少なくとも5060レースの馬券を約2億8千万円で購入。約3億円の払い戻しを受け、利益分が事業所得にあたると主張していた。 一審は、すべての馬券購入をプログラムに任せず、自身の判断も加えていたことから「購入規模は大きいが、一般的な競馬愛好家の購入態様と異ならない」と判断。利益は「一時所得」にあたり、外れ馬券は経費として算入できないと結論づけ、二審・東京高裁もこの判断を支持していた。 外れ馬券を
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く