量が少なく感じるのは気のせいなのか
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自由律俳句とかピカソのキュビズムだとかを冗談混じりに何が良いんだか分からん!笑って言う事はあっても、マジトーンで言ったら鼻白まれるとと思う。実際よく分かっていなくても、無知無学の開き直りだと思われる事を避けて言わない人が多い。恐らく。 無知が事実であったとして、「解像度」が低いんだね、可哀想……とかウエメセで言われたら腹が立つと思う。そんな仮想敵に対する反論として、そもそも知識を積んだ所で「本当の良さ」なるものを理解した事になるのかという疑問がある。 形而下において宿される美なるものが存在するかどうか、みたいな話は言葉遊びか脳科学の問題になるだろうし、神様にしか分からないので置いておく。 例に挙げたものであれば、既存の様式から逸脱して新しい価値を提供した、という部分による評価が大きい。多分。しかし、新しい様式を提示した「から良い」というのは、「けど普通」にも「けどダメ」にも転じる恣意的な結
公衆浴場法違反の疑いで刑事告発され、今月10日、警察の捜索を受けた福岡県筑紫野市の老舗旅館、「大丸別荘」の運営会社の前の社長が、12日の朝、市内で死亡しているのが見つかりました。 現場の状況などから、警察は自殺とみて詳しく調べています。 警察によりますと、12日午前7時ごろ、筑紫野市内で男性が死亡しているのが見つかり「大丸別荘」の運営会社の前社長の山田真さん(70)と確認されました。 近くの路上に止めてあった本人の車の中から遺書のような内容のメモが見つかり、遺体や現場の状況などから自殺とみられるということです。 大丸別荘は、大浴場の湯を年に2回しか交換していなかった問題などが明らかになって福岡県から改善指導を受けたほか、当初、虚偽の説明があったとして、県が大丸別荘と辞任した前社長を刑事告発しました。 今月10日には、公衆浴場法違反の疑いで警察が旅館などを捜索し、前社長からも任意で事情を聴い
3月1日に参議院予算委員会で立憲民主党の辻元清美議員が、日本が購入予定のアメリカ製巡航ミサイル「トマホーク」の使用方法について問題を提起し、「もし先制で大量に撃つ飽和攻撃で使うなら必要最小限に止まらず専守防衛に逸脱するのではないか」と質問しています。これに対し浜田靖一防衛大臣は「日本にはそぐわないかもしれない」「飽和攻撃ができるような装備を我々は持っていない」と答弁しました。(なお直後に「そぐわないではなくて、済みません」と言い直している。) 大変残念なことに辻元議員の質問と浜田防衛大臣の答弁は両方とも間違っています。また新聞やテレビなどの主要メディアはそのことに全く気付いていません。 一斉発射装備「Mk41 VLS(垂直発射システム)」 野党の質問が間違いで、与党の担当大臣の答弁が間違いで、メディアは間違いに気付いておらず、そのまま鵜呑みにして報道された結果がこれです。 トマホークは速度
高市早苗氏「礒崎さん知らない」発言の矛盾露呈で猛批判殺到「知らなかったら逆に問題」「大嘘つき」 社会・政治 投稿日:2023.03.11 17:39FLASH編集部 「ありもしなかったことを、あったかのように書かれている捏造」 「礒崎さんからの働きかけによって私の答弁が変わったかのようにいわれていますけど、それも違います。礒崎さんという名前、もしくは放送行政に興味をお持ちだと知ったのは今年(2023年)3月になってからです」 3月9日、あらためて“捏造”を主張したのは、高市早苗・経済安保担当相だ。 【関連記事:「大陸投稿」騒動の高市早苗氏 深まる“孤立”にイライラ募らせ首相に罷免覚悟の“言論テロ”も】 高市氏が捏造だと主張する文章は、A4用紙78ページにわたる。安倍晋三政権が総務省に対し『サンデーモーニング』(TBS系)など具体的な番組名をあげたうえで、テレビ局に圧力をかけ、結果的に当時、
放送行政の担当閣僚だった政治家として、当時の部下に責任を押し付けるかのような発言である。 放送法の「政治的公平」を巡る第2次安倍晋三政権内部のやりとりを記した総務省の文書について、当時の総務相だった高市早苗・経済安全保障担当相が「捏造(ねつぞう)だ」と繰り返している。 立憲民主党の小西洋之参院議員が公表し、総務省が行政文書だと認めた。2014~15年、当時の礒崎陽輔首相補佐官が安倍氏の意向を踏まえ、総務省に解釈の変更を迫った様子が詳述されている。礒崎氏はツイッターで総務省と「意見交換」したことを認めた。 にもかかわらず、高市氏は自らに関する部分は「正しい情報でないので捏造」だと断言する。捏造でなければ閣僚や議員を辞職する考えを示した。 行政文書は、公務員が業務で作成し、組織内で共有、保管される公文書だ。政策の決定過程が分かるやりとりを残すことは、法律で義務付けられている。 職員が高市氏に「
【ソウル=時吉達也、パリ=三井美奈】韓国の聯合ニュースは11日までに、ドイツ中部の州立カッセル大の敷地内に設置されていた慰安婦像が撤去されたと報じた。昨年7月、同大の学生らがドイツの韓国系市民団体と連携し、像を設置していた。 聯合によると、学生らは大学の許可を受けて像を設置したが、学長側が同9月、撤去するよう通知した。韓国系市民団体「コリア協議会」は撤去通知について「日本政府が撤去を要求したため」だと主張していた。 一方、同大は声明で「設置の期限が終了したため」だと撤去理由を説明した。像の展示期限は、当初の予定より7カ月延長されていたという。撤去は9日に行われ、同学は所有者が引き取るまで像を保管するとしている。 ドイツでは同大のほか、首都ベルリン・ミッテ区の公用地でもコリア協議会が中心となり、2020年9月に慰安婦像が設置された。日本政府がドイツ側に働きかけ、翌10月にミッテ区長が撤去を命
3月10日、自民党の「教育・人材力強化調査会」は、「子育て時期の経済的負担を増加させない制度設計」を求める提言をまとめた。その柱は、子供が産まれたら両親の奨学金を減免する制度だ。 「岸田文雄首相が、年初に提案した『異次元の少子化対策』の一環ですね。実際、労働組合や福祉団体などで作る労働者福祉中央協議会は、2200人へのアンケート結果として、『結婚』『出産』『子育て』に奨学金の返済が影響を与えている、と回答した人が30%を超えると発表しました。また、奨学金が日常的な食事にも影響している、という回答も4割を超えました。こうしたことから、教育費の負担軽減策を訴えています。自民党からすれば、少子化対策と、奨学金の過度な負担を一石二鳥で解決する自信の政策です」(政治担当記者) ところが、この提言が発表されるやいなや、ネット上では疑問の声が噴出している。 《無理して自腹きった人涙目やん》 《義務教育じ
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