本当に“サクサク”？ 「ウイルスバスター2009」を検証する
本当に“サクサク”？ 「ウイルスバスター2009」を検証する：2009年版セキュリティ特集 第2回（1/2 ページ） セキュリティソフトの目的は明確だ。その対象範囲には多少違いがあっても、目的としては「危険を未然に防止し、安全にPC／インターネットが利用できるようにする」ということ。しかし、その明確な目的ゆえに、毎年のバージョンアップに疑問を感じる人もいるのではないだろうか。「昨年のものと大差はないけれどもマーケティング的に出さざるを得ないから出しているのではないか」という漠然とした印象を持ったとしてもおかしくはない。 ところがここ数年のセキュリティ製品の動向は、「昨年の続き」という形ではなくなっているようだ。1つには危機の増加率があまりにも激しいため、昨年有効だった対策が次第に有効でなくなってきた、という背景がある。例えば、パターンファイルによるマッチング方法はパターンファイル数が膨大に
ウイルス対策ソフトの実力診断
コンピューターウイルスの被害が後を絶たない現在では、ウイルス対策ソフト（セキュリティ対策ソフト）の利用は不可欠だ。ユーザーにとって気になるのは、現在利用している対策ソフトや、今後利用しようと思っている対策ソフトの「実力」。ウイルスの検出率やパフォーマンスについて知りたいユーザーは多いはず。そこで、実際に行ったテストの結果を基に、その疑問に答えよう。 目次
2007年後半のWeb攻撃、過半数は「正規のサイト」を踏み台に
セキュリティベンダーの米ウェブセンスは2008年1月22日（米国時間）、2007年後半のセキュリティ動向を発表した。それによると、Webを悪用した攻撃（ウイルス感染など）の過半数が、有名企業などが運営する正規のWebサイトを踏み台にしたものだったという。 従来は「Web経由の攻撃」というと、攻撃者が自前で「わなサイト」を開設するケースが多かった。攻撃者は、自分のWebサイトに、ウイルスを感染させる仕掛けなどを用意。偽のメールなどでユーザーをわなサイトに誘導して、ウイルスなどを感染させる。 ところがここ数年、正規のWebサイトに「わな」を仕掛けるケースが増えてきた。攻撃者は、何らかの手段で正規サイトに不正侵入してWebページを改ざん。Windowsなどの脆弱（ぜいじゃく）性を突いてウイルス感染させるようなコードを、Webページ中に挿入する。脆弱性のあるパソコンでは、そのサイトにアクセスしただ
2007年に出現したウイルスは500万種類以上、昨年の5倍以上に
2004年までは10万台だったが、2005年に30万、2006年には90万を突破。そして2007年には、549万960種類のウイルスが確認された。 この理由としてサンベルトソフトウエアでは、オリジナルのウイルスをわずかに変えた亜種（変種）が多数作られるようになっているためと分析する。AV-Test.orgでは、同じ種類のウイルスかどうかを、ウイルスファイルのハッシュ値で判断する。ハッシュ値とは、ある関数（この場合にはMD5）を使って計算される、ファイル特有の固定長データのこと。ファイルの中身が1ビットでも異なれば、ハッシュ値は変わってくる。 このため、「549万960種類」といっても、それらは全く異なるウイルスではなく、ファイルの中身を一部だけ改変した亜種が多数を占めているという。亜種を作る目的は、ウイルス対策ソフト（セキュリティ対策ソフト）の回避。現在では、亜種を作成するツールはインター
「修正されたソフトとWebサイトが1000件突破」、脆弱性届け出の成果
情報処理推進機構（IPA）とJPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）は2008年1月18日、2007年第4四半期（2007年10月1日から12月31日まで）における、ソフトウエアとWebサイトの脆弱（ぜいじゃく）性に関する届け出状況を公表した。それによると、ソフトウエアに関する届け出は66件、Webサイトに関する届け出は80件だった。また、届け出に基づいて修正された脆弱性の累計（2004年7月から2007年12月）は、12月末までに1002件に達したという。 IPAとJPCERT/CCは2004年7月以降、経済産業省告示に基づいて、ソフトウエアやWebサイトに関する脆弱性情報をユーザーから受け付け、ソフトウエアの開発者やWebサイトの運営者などに報告し、修正のために必要な調整を行っている。加えて四半期ごとには、届け出状況や取り扱い状況を集計して公表している。 今回公表し
ウイング、最大3000台分のPC操作をログで管理するMyLogStarを発売
ウイングは、既存製品「ALLWatcher」のノウハウを踏まえ、より大規模な環境に対応したPC操作ログ収集・管理ソフトの新製品「MyLogStar Ver.1」を発表した。 新潟市に本拠を置くウイングは9月5日、PC操作ログ収集・管理ソフトの新製品「MyLogStar Ver.1」を発表した。 同社はこれまで、今回の製品と同様にクライアントPCの操作を記録し、いつ、誰が、どのPCでどういった操作を行ったかを把握できるログ収集ツール「ALLWatcher」を提供してきた。MyLogStarは、そのノウハウを踏まえて開発された新製品で、より大規模な組織での導入にも対応できるという。 MyLogStarでは、PCへのログイン・ログオフにはじまり、アプリケーションや各種ドキュメント、ファイルに対する操作、印刷、電子メールやWebアクセス、TCPセッションなど、全12種類のログを取得、記録できる。オ
情報セキュリティ白書 2007年版 - 10大脅威 「脅威の“見えない化”が加速する！」 -：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
独立行政法人情報処理推進機構（略称：IPA、理事長：藤原 武平太）は、2006年にIPAに届けられた情報や一般に公開された情報を基に、「情報セキュリティ白書 2007年版」を編纂し、2007年3月9日（金）よりIPAセキュリティセンターのウェブサイトで公開しました。 「情報セキュリティ白書 2007年版」は、2006年にIPAに届けられたコンピュータウイルス・不正アクセス・脆弱性に関する情報や一般に公開された情報を基に、「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ(*1)」に参画する関係者のほか、情報セキュリティ分野における研究者、実務担当者等から構成される「情報セキュリティ検討会」で、社会的影響の大きさからセキュリティ上の10大脅威を選び、利用者・管理者・開発者のそれぞれからみた脅威を分析し、今後の対策をまとめたものです。 2006年の10大脅威 「脅威の“見えない化”が加速する！」
通信セキュリティはもう手に負えない――Postiniが管理者の声を調査
2006年はボットネットが爆発的に増大。2007年は事態がいっそう悪化すると予想され、こうした状況に対応できると答えた管理者は4分の1に満たなかった。 企業の通信手段はメールやIM、VoIPなど多様化が進む一方で攻撃は増大し、コンプライアンスも強化される中、管理者の手に負えない状況になりつつある――。セキュリティ企業Postiniが年次レポートをまとめ、こんな実態について報告した。 Postiniは企業で電子メールやインスタントメッセージング（IM）などの通信を担当する専門職と管理職450人を対象に、セキュリティとコンプライアンスに関する意識調査を実施。Postiniのデータセンターで収集した統計と合わせて報告書をまとめた。 意識調査では回答者の71％が、通信セキュリティ問題を2007年の最大の課題として挙げ、法令順守のためのコンプライアンス戦略策定が最優先課題になるとの回答は51％に上っ
「IT投資で内部統制強化」は本当か？
「上場維持のためには内部統制に投資せざるを得ないが，手間やコストに見合った効果が見えにくいのはつらい」------。 日経情報ストラテジーの調査で，日本企業のこんな苦悩が浮き彫りになった。2006年10～11月に実施し，上場企業を中心とした441社のCIO（最高情報責任者）かそれに準ずる役職の方から回答を得た「IT投資とIT経営推進責任者に関する実態調査」の結果である。2007年のIT投資動向を探った調査の詳細は，2007年1月25日現在発売中である日経情報ストラテジー3月号の「成長持続力を高めるIT戦略～今こそ，攻めの先行投資」をテーマとした特集記事で掲載している。 ここではその一部として，2008年4月以降に上場企業などで義務化される「日本版SOX法」（金融商品取引法）の内部統制ルールについて聞いた部分を紹介したい（日本版SOX法をはじめ，内部統制に関する詳細情報は「内部統制.jp」を
「漏えいはイヤ」……でも従業員としては半数が「PC持ち出しルール未整備」
NRIセキュアテクノロジーズは「情報セキュリティに関するインターネット利用者意識 2006」とする調査結果を明らかにした。 NRIセキュアテクノロジーズ（NRIセキュア）の調査によると、個人として情報管理の厳格な実施を求めるユーザーが6割を超える一方で、従業員の約4割が自宅でPCを用いて仕事を行っており、会社のノートPCの持ち出しや私有PCのLAN接続に関する社内ルールが存在しない割合も半数を超えることが判明した。 この調査は、2006年11月にインターネットを通じて行われた。全国のインターネット利用者2321名から回答があり、うち会社員は1266名だった。 まず、インターネットを利用していてトラブルに遭遇したことがないというユーザーは36％。残りはスパムメールやウイルス、スパイウェアなど、何らかのトラブルを経験している。 個人情報の漏えいに遭ったという回答は5.6％で、そのうち43.1％
「個人所有PCの社内LAN接続禁止規定なし」が約半数，NRIセキュアのネット調査
NRIセキュアテクノロジーズ（NRIセキュア）は1月19日，インターネット利用者を対象に調査したレポート「情報セキュリティに関するインターネット利用者意識2006」を発表した。調査結果によると，社員が個人所有のパソコンを社内LANに接続することを禁止していない企業が半数近くもあり，社内ルールの整備が進んでいない実態が浮き彫りとなった。 同調査はNRIセキュアが2006年11月17日から21日にかけて，インターネット上で実施し，全国の16歳以上のインターネット利用者2321人が回答したもの。このうち会社員1266人の回答をまとめた。「個人所有のノート・パソコンを社内LANに接続したことがあるか」との問いに対して，「接続したことがある」と回答は12.6％。このうち，会社で接続を禁じられていないために接続したとの回答が11.2％，接続を禁止されているにもかかわらず接続したとの回答が1.4％だった
海の向こうの“セキュリティ”
新年あけましておめでとうございます。今年も本連載のご愛顧のほど、よろしくお願い致します。ところで皆さんはどのようなお正月を過ごされましたか？ 今年はQuickTimeの未修整の脆弱性を使った攻撃手法（コンセプト）が公開されるなど、うれしくない話題で落ち着かなかった方もいらっしゃるかと思いますが、私も原稿執筆に「追われる」という意味では同じく落ち着かない日々でした（苦笑）。さて、今年最初の話題は、2006年を総括するところことから始めたいと思います。 ■2006年のセキュリティを語るキーワードは？ 日本における2006年のセキュリティを語るキーワードとしては、「Winny」およびそれに伴う「情報漏洩」が挙げられると思われますが、米国では何だったのでしょうか？ 2006年12月7日付で公開された「Computerworld」の記事で、2006年のセキュリティ関連の話題トップ5が紹介されています
プレスリリース : 日経電子版
日経新聞電子版のプレスリリースページ。各企業・団体の新製品、新サービスのプレスリリース（報道機関向け発表資料）など最新情報をまとめて掲載します。個別の企業名や業種での検索も可能で、原則、発表当日に掲載。
企業のリスクマネジメント調査（2006年版）結果を公表 プレスリリース 監査法人トーマツ
企業のリスクマネジメント調査（2006年版）結果を公表 昨年に比べて改善傾向にあるものの、過去5年間を通じリスクマネジメント体制の構築とその運用の隔たりは拡大。 一方で、コンプライアンスの比重が拡大している。 監査法人トーマツ（東京港区 包括代表社員（CEO）阿部紘武 03-3457-7321）は企業のリスクマネジメントに関する調査（2006年版）結果を本日公表する。この調査は2006年4月〜11月までに開催したセミナーの出席者などに対し実施し、239社から回答を得たもの（回答企業については下記参照）。 同調査は2002年から始まり、今回で5回目。全般的に後退した2005年の調査結果に比べると改善しているものの、リスクマネジメント体制とその運用の隔たり（ギャップ）が拡大した。例えばリスク管理部署およびコンプライアンス統括部署の設置と、リスク評価の実施の調査結果の差が27.6％あ
2006年のウイルス届け出は4万件超、蔓延状況に変化なし---IPAが発表
コンピューターウイルスの届け出や相談を受け付ける情報処理推進機構（IPA）は1月5日、2006年中のウイルス届け出状況を公表した。それによると、ウイルスを発見したという届け出は4万4840件。2005年と比較すれば大幅に減少したものの、過去3番目に多い届け出件数だったという。 IPAは1990年以降、一般ユーザーからのウイルス届け出を受け付けている。ウイルスの感染状況を把握して、ユーザーに注意を呼びかけるためである。受け付け開始以降、「ウイルス添付メールを受信した」といったウイルス発見報告件数は年々増加し、2004年には5万2151件、2005年には過去最多の5万4174件に達した。2006年には減少したものの、それでも2005年および2004年に次ぐ多さであり、IPAでは「ウイルスが蔓延している状況に変化はない」としている。 一方で、「実際にウイルスに感染した」という実害報告件数は、ここ
米国人の82％が，パスポートへのバイオメトリック技術の導入に賛成
プライバシ保護団体の米TRUSTeと市場情報を手掛ける米TNSは米国時間1月9日，米国人のバイオメトリック技術に対する意識調査の結果を発表した。それによると，回答者の82％はパスポートにバイオメトリック認証を導入することに賛成しているという。運転免許証については4分の3が賛成しており，社会保障カードでは72.6％が賛成している。回答者の52％は，「バイオメトリック技術を使って米国人を認証することにより，テロリストが米国内で活動しにくくなる」と考えているという。 調査により，回答者は，セキュリティと引き換えに多少プライバシが損なわれても仕方が無いが，情報が悪用される可能性もあると考えていことが明らかになった。53％の回答者は，バイオメトリック技術の導入により，「政府が行動を追跡できるようになるため，プライバシが大幅に損なわれる」と考えている。60％は「政府が情報を悪用する可能性が高い」と回答
フィッシング攻撃は1日700万超、Rootkitも一般化――Symantecが2006年の脅威を総括
Symantec Security Response Teamによると、2006年には1日に700万件を超えるフィッシング攻撃が観測された。 Symantec Security Response Teamのレポートによると、2006年には、1日に700万件を超えるフィッシング攻撃が観測されたという。 米Symantecは1月8日、2006年12月のセキュリティ脅威の動向についてまとめたレポート「Symantec Home and Home Office Security Report」2006年12月版を公開した。この中で同社は、2006年全体の脅威の概要にも触れている。 オンライン詐欺に関しては、引き続き膨大な数のフィッシング攻撃が観測され、その数は1日当たり700万件を超えた。フィッシング攻撃では、金融機関の名前をかたって電子メール中のリンクをクリックするよう誘導し、ユーザーのIDやパ
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http://www.ipa.go.jp/security/vuln/documents/2006/ISwhitepaper2007.pdf
2006年に検知したトロイの木馬の2割が銀行データ狙い、PandaLabsが報告
ソフォス、マルウェアのホスティング国ワースト10を発表