女性のやせ願望については、摂食障害という健康上の問題のため、それをやめようという社会運動の対象になり、かつシリアスな研究の対象となってきた。やせ願望には社会的側面があり、俗に「男性が女性に痩せるよう求めるから過剰に痩せるのだ」というような議論が出ることがあるが、ここには誤解がある。 一般的に、「男の考える理想的な女の体型」と「女の考える女の理想の体型」を比較した場合、後者のほうがずっと痩せ型である。これは疫学的・心理学的な研究の対象となってきたし、少なくとも先進国内では再現性も高い。 男性が考える魅力的な女性の体型（上段Other Attractive）よりも、女性自身が考える「魅力的(Attractive)」な体型や「理想の(ideal)」体型のほうが細い。下段男性については、男性が考える男性の「理想の」「魅力的な」体形が安定しているのに対し、女性が考える魅力的な男性の体形（下段Othe

新型コロナウイルス感染症COVID-19についての情報をお求めの方は、厚生労働省の情報ページか専門家の情報をフォローしてください。私は専門家を紹介する立場にはありませんが、個人的なフォロー推奨リストを参考にしていただけますと幸いです。 筆者は医療や行政法の専門家ではありません。単なる素人の感想なので医療情報としての信頼は置かないでください。基本的に自分が納得するためだけに書いたものであり、他者を納得させるために書いたものではありません。 この冬、イギリスは新型コロナウイルスの（当国における）第三波に見舞われている。他の国と同様、感染者数だけで見るとこの第三波が最も大きくなっている。イギリスは人口当たりの被害が世界で最も高い国になりつつある。 さて、そのイギリスは夏ごろ「大量検査が根絶の鍵」として位置づけ検査能力を大増強していたことはご存じだろうか。 ジョンソン首相は大量検査の実施を「最優先

もう一つ注目しておきたいのは、感染力のピークが発症直前の無症候の段階で訪れるという推定である。このHeらの研究では、発症前に感染が起きた割合は44% (95%信頼区間25–69%) に達するとしている。 そもそも病院に訪れないであろう無症候者・軽症者が大量におり、その上病院に行く者ですら感染の半分は病院に行く前に終わっているのだとすれば、陽性者を隔離するというストラテジーだけでは感染拡大を防げないことになる。PCR検査の1回の感度が7割程度という過去の知見（例1、例2、例3）と合わせれば、「病院に来た感冒症状患者全員にPCR検査し、陽性者を隔離する」という戦略で防げる感染は甘く見ても3割程度、厳しめに見れば1～2割程度となり、大半の感染を素通ししてしまうことになる。 あえて検査→隔離戦略一本で解決しようとするならば、発症前でも検出できるよう、PCR検査とは全く違うレベルの検査――皆が毎朝自

新型コロナウイルス感染症COVID-19についての情報をお求めの方は、厚生労働省の情報ページか専門家の情報をフォローしてください。私は専門家を紹介する立場にはありませんが、例えば以下の方などが穏当かと思います。 ・新型コロナクラスター対策専門家（@ClusterJapan） ・押谷　仁（東北大学） ・高山義浩（huffpost記事一覧） ・今村顕史（@imamura_kansen） ・岸田直樹（@kiccy7777） ・坂本史衣（@SakamotoFumie） 筆者は医療や行政法の専門家ではありません。単なる素人の感想なので医療情報としての信頼は置かないでください。基本的に自分が納得するためだけに書いたものであり、他者を納得させるために書いたものではありません。 日本においても、3月中旬以降の感染者の急増を受け、クラスター対策の中心人物の一人西浦博氏が強力な行動制限を提案するに至った。ただ

従前からの読者はご存知の通り、筆者はジェンダーギャップ指数を改善することを目的として、仕事への没入がどうしても要求されるリーダー職に女性が進出することを促進するため、女性稼ぎ手モデルの積極導入を提唱している。 リーダー職の滅私奉公性 私が女性稼ぎ手モデルを勧めるのは、ジェンダーギャップ指数の計測対象である社会的リーダー＝政治家や管理職は、どうしても仕事への没入を求められがちだからである。 リーダー職は多くの人にとって重要な方針を決める権限を預かっているがゆえにリーダー職なのであり、職業倫理として「滅私奉公」（※ここでの「公」は有権者や部下）が求められ、私事を優先すればどうしても「身勝手」との誹りを受けやすい。例えば、直近では伝染病の流行が危機的状況にあり、厚生労働大臣ともなれば多くの人の命を預かっている状態だが、ここで大臣がゴルフにでも出ていれば政治的スキャンダルになるだろう。最近環境相が

多くの女性が仕事と育児の両立を望みながら、それを諦めている。近年、その原因として指摘されるのが、自ら家事・育児のハードルを上げすぎてしまい、リソース配分が偏ってしまうことである。これについて、簡単にメモ書きをしていく。 家事・育児のハードルを上げない 私が女性の社会進出について書き始めて以降、多くの女性に話を伺う中で、仕事と育児の両立に成功している人の少なからずが、ある程度質が下がる覚悟で家事の省力化をしている、ということが挙げられる。省力化については、食事は中食を積極活用する、食洗器などを積極導入する、掃除の相当分はルンバに任せてしまうなどしているし、部屋が雑然として生活のクオリティが下がるのもやむを得ないということを（夫婦で）受け入れている方も少なくない。主婦・主夫がこれをやるとパートナーからやっかみを言われがちだが、共働きならやむを得ないものと納得されるだろう。 育児方面では、教育マ

所得や社会進出の男女格差を語る場合、「女性に出世の窓が開かれていない」「女性だけスタートラインを下げられている」というストーリーが多くの人の基本認識だろう。 私がジェンダー論に入ってきたのは2015年ころだが、当時の大企業では女性に昇進を打診しても断られてしまい困っているという声が多く、「女性に出世の窓を開いているのに来ない」という空気感で、前述のような基本認識とは大きな違いがあった。 この空気感の違いは、2010年代に起きた変化に由来するものなのだろう、というのが最近の私の理解である。この項では、それについて少々小話をする。 20世紀、女性差別の時代 「女性に出世の窓が開かれていない」という問題は、20世紀には間違いなく真実であった。女性は寿退社をする前提で雇われており、何年雇われても出世しなかった。「男は外、女は家」という観念は本来左派である労組男性すら強く支持しており、男女雇用機会均

近年、慈悲的差別という言葉が時たま話題になるようになった。慈悲的差別は「男は女を守るべき」という態度に、暗に男が「保護者」で女が「被保護者」という構造が含まれているという指摘である。慈悲的差別は女性からすればタダで援助を受けられる構造にあり、フェミニスト寄りの自認を持つ人でも目くじらを立てないことが過去の研究から明らかになっている。 女性は慈悲的差別を取る男性について「恩着せがましい」「パートナーを弱くさせる」と見ていたものの、同時に「魅力的」だと感じていたことが判明しました。……フェミニスト度合いが強い人……それでもなお男性を「魅力的」と評価していたとのことこの傾向は、私が日本のSNSで観察していても感じるところであり、大学でフェミニズムを学んだような人でも「男のほうが力が強いのだから力仕事は男がするのが適材適所だと思う」という発言をしているし、フェミニズム入門風の体をしたyoutube

フォロワーの方はご存知と思うが、筆者は女性の社会進出のために何が必要かというテーマでこの1年ほど書き続けている。その中で一つ気になっているのは、社会進出する女性はしばしば女性のケア労働を求め、ジェンダー分業を固定化させてしまうというパラドックスの存在である。この項では、それについて簡単に説明する。 男性の育児は忌避される一番大きな問題は、女性は男性の育児参加に強い忌避感を持っているということである。近年は保育園不足・保育士不足が叫ばれることが多いが、その中で、いくら保育士不足でも男性保育士に預けるのは絶対に嫌、という意見がメディアをにぎわせたことがあった。女性の大半が異存なく認めることができる男性の育児参加は《自分の配偶者が自分の子を育児する場合》に限られている、というのが現状である。 言い方を変えれば、女性自身が育児・ケア労働は女性が担うべきと考えている、ということである。このことは、ジ

最近、モテ・非モテ論争に絡んで、恋愛工学という言葉がクローズアップされている。この言葉は、もともとデイトレーダーの藤沢数希が、彼が編み出したナンパ術を自ら名付けたものである。ゆえに、この言葉は彼に帰属するべきものだが、言葉として便利なので彼固有の体系から切り離して一般化するため、再定義する。 命名者：藤沢数希 藤沢数希のナンパ術は、基本的に「この人と付き合いたい」というものではなく、「付き合ってくれる人に当たるまでナンパでガチャを回す」というところに特徴がある。彼が自らのナンパ術を「恋愛工学」と名付けたのは、これを一種のポートフォリオと見なした「金融工学」からの類推である。

先日、小宮友根さんが表現規制についてエッセイを書いていた。それに対する評論はアンコリさんがやっているが、基本的には「累積的な抑圧経験」によってそれを想起させる表現への対抗を正当化していてる。 私はこれを読んでいた際、小宮さんの議論に則ったうえでメンズリブの議論をする、ということが可能であることがどうしても気になった。男だって……という論法はwhataboutismだと思うので、前回評論である「表現規制論と女性の自発的モノ化」ではあえてやっていなかったが、彼のエッセイを読んでいた際、whataboutism以上のものであるのではないか――ということが気になったのである。 男性に対する

最近女性の社会参画や、そのための配偶者選択について、twitter上で意見を集めたり、togetterにまとめて感想を募っていたりしたが、どうしても本文を読まずにコメントする人や端から喧嘩腰の人がいて限界を感じたため、女性が女性にインタビューしたものをまとめた中野円佳「『育休世代』のジレンマ」, 2014を再読し、女性の考え方というのをもう少し深く確認した。 空気のごとく当たり前の前提条件である上昇婚 この本の終わりのほうでは提言が並べられているが、その中の筆頭は男性の育児参加を増やしていくことである。言いたいことは分かるのだが、ただ、それまでの議論で「なぜ主夫を配偶者に選ばないのか？」という疑問に対して検討を加え、無理と却下してしまっている。 本書で筆者はインタビュー対象女性の配偶者選択を以下のようにまとめている。 ・同級生や同僚との恋愛結婚が多く、出来婚も多い（4章2の1） ・だが、調

平成27年度少子化社会に関する国際意識調査報告書 の「出産について」の項目を見ると、日本において出産を戸惑わせる要素のナンバー1が「子育てや教育にお金がかかりすぎるから」であり、調査対象の50%がそう回答している。他国では、フランス27.8%、イギリス26.1%、スウェーデン5.7%となっている。ここまで見ると日本の育児支援があまりに不十分なように見えるが、筆者はちょっと疑問を抱いた。なぜならば、イギリスの育児は保育園が月額20万ともっと金がかかるからである。 保育の支払い額から手当てを引いたネットの保育費用の国際比較を見ると、保育費用がフルタイム共稼ぎの給与収入の何%に当たるかで標準化した場合、イギリス43%、日本20%、フランス15%、スウェーデン8%となる。日本、フランス、スウェーデンを見ると、日本ではもう少し保育費を援助して良さそうだが、それにしてもイギリス――というより英米系の国