日本で、あるいは海外で球史に残る活躍を見せ、現役を退いたいまでも高い人気を誇るのがイチローだ。彼にはなぜ、際立ったプレーが可能だったのか。そして、どうして今でも人々の注目を集めるのか。運動科学の第一人者である著者による独自の分析を『レフ筋トレ 最高に動ける体をつくる​』よりお届けしよう。 前編記事＜もしや、あなたもハマってる！？　運動科学者が指摘する「やればやるほど損をするダメな筋トレ」の特徴＞ イチローも大谷翔平も身体がゆるみきっている イチローの身体を考察するのにあたり、なによりも最初に指摘しておきたいことがあります。それは、彼が「徹底的にやわらかく、ゆるんだ存在である」ということです。驚くほどの柔軟性を見せるアスリートは数多（あまた）いますが、そのなかでもイチローの緩解度の深い柔軟性はひときわ抜きんでています。 現役時代のイチローは、打席に立つたびに、ネクストバッターズサークルで股関

1月17日に緊急出版される広野博嗣『奔流 コロナ「専門家」は、なぜ消されたのか』（講談社）が発売前から話題になっている。当事者である西浦博氏自身が、自身のXで「自分で言ったこととはいえ、この国に関するエピローグの締めくくりを読んでつらい気持ちになってしまいました」と語っている。 政権と世論に翻弄されながら危機と闘ったコロナ感染症「専門家」たちの悲劇とは何だったか？ 弩級ノンフィクションの一部を紹介しよう。 海外では惜しみない拍手が 2023年9月5日、私は京都駅の上にあるホテルの喫茶店で、京都大学大学院教授の西浦博に会った。尾身茂が新型コロナウイルス感染症対策分科会の会長として最後に岸田文雄に面会してからちょうど1週間後のことだ。官邸からの去り際の朗らかな尾身の表情をどう見ていたのか。それを質問したかった。西浦は、こう答えた。 「あんまりだという思いはあります。キックアウトですよね」 なぜ

GMに返した「引退します」の言葉 舞台裏では、なにが起きていたのか。 西武からソフトバンクにFAで移った山川穂高の人的補償を巡り、両球団は1月11日の夕刻に甲斐野央が移籍することを公表したが、同日付の一部スポーツ紙が西武は和田毅を指名する方針を固めたと報道したことを受け、朝からすでに大きな波紋を呼んでいた今回のFA騒動。 それは誤報に過ぎなかったのか、それとも指名選手を急遽、変えなくてはいけない事情が発生したのか。 「引退します」 西武から人的補償として指名されたことを聞かされた和田は、そう告げたという。球界関係者が経緯を明かす。 「西武は９日の段階でソフトバンクに人的補償として和田を選んだ旨を伝えています。ですが、それはソフトバンクにとっては想定外だった。西武は先発投手陣が充実していますし、和田は今年43歳となり、推定年俸も２億円と高額。指名されることはないだろうと踏んでプロテクトしなか

夏休みも残り1週間ほどになった。子どもにとっては「もう」だが、１日３食を用意しなければならない親からすれば「まだ」だ。一方でせっかく時間があるのだから、子どもと一緒にお菓子づくりに挑戦したいという声もある。多くの子どもは混ぜたり、こねたりが大好きだ。きっと張り切って手伝ってくれるだろう。 どうせ作るなら美味しく作りたい。だがお菓子の多くは「混ぜすぎ」「こねすぎ」は失敗のもとになってしまう。簡単で失敗しない、子どもと作ってもおいしくできるお菓子は何がいいのだろう。 小学生の頃からレシピ本の魅力に取りつかれ、ケーキ屋さん、料理人に憧れるも、不器用で、センスも根気も足りずに断念。代わりに料理本の編集を20年以上も生業にしてきた筆者がお薦めしたいのは、マドモアゼルいくこ著『秘密のケーキづくり』の巻頭にある「ヨーグルトポムポム」だ。 公開後、Twitterなどで話題となり、絶版していた『秘密のケーキ

いま、東京の上空では異変が起こっている。長きにわたり「都市鳥界」のトップに君臨してきたカラスに迫る勢いで、ワカケホンセイインコが増え続けているというのだ。 もともとはペットであったこのインコが、なぜ野生化しここまで増えてしまったのか、そしてこれ以上増え続けたらどんな被害が起こるのか…？ 前編の「東京でいま「巨大インコ」と「カラス」のヤバすぎる「縄張り争い」が勃発している…！」の引き続き、専門家が警笛をならす。 人間は見下されている そもそも、東京のインコはなぜカラスと競合するまで増殖してしまったのか。帰化鳥類研究会代表の日野圭一氏が語る。 「ワカケホンセイインコはインドやスリランカが原産の鳥で、'60年代後半から'70年代にかけてのペットブームに乗じて日本へと入ってきました。 しかし、'69年にワカケホンセイインコを輸入、運送していた業者のコンテナが東京都内で壊れるという事故がありました。

仕事柄、「被害者」と知り合う機会が多い。私は恋愛について書く仕事をしている。記事を書く過程で、これまでに2000人以上から人生相談を受けてきた。その中にはときおり、DVや性犯罪など、事件性すら絡む案件が入り込む。そのため、必然的に恋愛ライターは警察や病院、弁護士事務所と連携する手続きに詳しくなる。 ところで、DVやモラハラ、スラップ訴訟（自分への批判を封じ込めるため、いやがらせ目的で行う訴訟）の加害者は、自分を「被害者」だと感じていることが多い。そのため、これらの相談に乗ると、被害者も加害者も「私こそ被害者だ」と訴えるケースに直面する。 なぜ、加害者は自分を被害者だと思ってしまうのだろうか。 「自称・被害者」に振り回された ここで、2年前に聞いた事例を紹介したい。福岡県に住む20代の時子さん（仮名）は、アパレルショップの店員だった。しかし、彼女は職も友人も失うトラブルに見舞われてしまう。

相撲解説者の舞の海さんがそのことを「渡りに船」と皮肉ったが、仮に関係者の間で白鵬の引退が囁かれていたとすればこのような発言は無かっただろう。そこまで追い込まれている力士に対して発するには不謹慎すぎる表現だからである。 白鵬の引退については様々な記事が出ているが、残念なことに、多くの記事の中心にあるテーマは偉大な横綱の引退にはふさわしくないもので、「相撲協会やファンとの対立」である。 それは存在の大きさから来るものかもしれない。偉大であればこそ、多くを求めてしまい、厳しくなるのかもしれない。確かにスポーツの世界でも芸能の世界でも、第一人者と呼ばれる存在に関する報道は賞賛ばかりではない。だが、白鵬のそれは明らかにほかの第一人者のそれとは毛色が異なるのだ。 物議を醸す取り口、相撲協会とのトラブル、不祥事、そしてファンからの批判。リアルタイムで見ているからこそ感情的な部分が邪魔をすることもあるだろ

「目指せ！投票率75％プロジェクト」というプロジェクトがある。これはNPO法人キッズドア理事長の渡辺由美子さんら8人を実行委員会として発足されたもの。任意でアンケートを取り、多くの国民が興味を持つ「争点」を明確にすることで自分以外の人が何を大切に思っているのかを浮かび上がらせた（1位はハラスメントの撲滅だった）。そしてその争点に対して候補者にアンケートを取り、政党や候補者がそれらに対しどのように考えているのかをまとめ、「わかりやすい選挙」の一助として情報発信していくという。 そのアンケートの一つが、「どのような制度やきっかけがあれば、投票に行こうと思いますか。次の選択肢の中から、当てはまるものをすべて選んでください（複数回答）」というものだ。例えば、海外では、インターネット投票や郵便投票も実現しつつある。エストニアでは2005年よりインターネット投票が導入され、投票率の上昇に大きく貢献して

今後の未来像は 予防接種という行為は、接種者自身はもちろんのこと、それ以外の方の感染機会を減らすことに繋がる。そのため、そのような間接的な防御が人口内で積み重なり、流行自体を防ぐ効果が得られたものを集団免疫効果と呼ぶ。そして、流行排除のための閾値について、従来株の場合、予防接種率が60％超程度ではないかと過去の記事で私も言及してきた。 実際に、イスラエルではロックダウン下で2回目接種が完了した者の割合が40%を超えたところで新規感染者数が減少傾向に転じたことから、国内外含めて予防接種に大きな期待が広がったのである。 残念ながら、上記の見通しは楽観的すぎた。それはどうしてなのか。加えて、現時点までの科学的な知見から今後の未来像をどのように見込んでいるのか。簡単ではあるが、本稿で皆さんと共有したい。 いずれの要素も集団免疫閾値に直接的に影響を与える。特に、前回の記事でお伝えした通り、(1)に関

ここまでの疫学的状況は？ 8月2日(月)、首都圏の神奈川県、埼玉県、千葉県と大阪府を対象に緊急事態宣言が発令された。これまでの東京都と沖縄県に加えて、感染者数が過去最多を記録しながら増加を続けていることを受けての判断である。 緊急事態宣言の一方で、流行に対する危機感が薄れていることを強く感じるのは私だけだろうか。若者のみならず中年を含めて成人の感染者数が増加を続けている。医療が逼迫しているのに、オリンピックが開催されている影響か、21時の公共放送のニュースも15分間だけであった。 これまでの高齢者中心の感染と異なり、50歳代を中心とした入院が目立っている。高齢者は予防接種の直接的効果や医療従事者接種の間接的効果などによって感染者数が著減しており、他方で全体の感染者数が増えたことが影響して、相対的に重症化したり入院を要したりしやすい50歳代の入院者が増えたのである。次いで40歳代が多い。 現

思い出してほしい。 あなたの小中学校で、イジメはあっただろうか。 「あった」と答える人の方が多いはずだ。2009年の調査では、小学校で87.1％、中学校で93.0％の人が、言動によるいじめ被害を受けたというデータがある。これだけいじめの「被害経験」が報告されているのだから、それを見たことがある人も多いだろう。 いじめ・セクハラ加害者としての経験 私は、いじめの被害にあったこともある。そして傍観者だったことも、笑って見ていた……つまり加害者になってしまったこともある。そのときいじめてしまった人には、お詫びのしようもない。お詫びを押し付けること自体が、被害経験の上塗りになる。 私もいじめの被害経験から、そのことを理解している。だから私は心の中で詫びながら、子どもを支援したり、人権保護をしたりする団体に寄付することで罪滅ぼしをしてきた。悪行は消えない。せめて今後、できることをするしかない。 そし

カラスといえば、ゴミを荒らす悪者、といったイメージが強いですが、実は、驚くほど賢い動物だということをご存じでしょうか？ なんと、「クチバシで水道の蛇口をひねって、水を飲んだり行水をしたりする」、「エサを取るための道具を自分で作る」といったことまでできるのです。そのためカラスをfeathered apes(羽毛のある類人猿)と呼ぶ科学者もいるほど。 カラスにこのような「知性」と呼べるほどの行動をもたらすのは、他の鳥と比べて桁違いに発達した脳であることが様々な研究で明らかになってきました。(NHKサイエンスZERO取材班)

『ファクターX』、西浦博教授が報告 「考察すると見えてきた“4つ”の事実」 まだ根拠の不確かな楽観主義は危険 新型コロナ、アジアで流行が拡大 感染者数が増大した国に由来する変異株は英国由来のものや南アフリカ由来のものを含めて、瞬く間に世界中へと拡大し、従来株を置き換えました。自国由来の変異株の拡大が深刻なインドを中心に、流行初期は感染が欧米に比べて制御できていたアジアでも、現在は深刻な状況に一変しています。ついには、これまで地域内感染を食い止めてきた台湾やシンガポールでも感染の連鎖が報告され始めています。今回はその流行に焦点を当てていきます。 世界の流行状況に関するデータは世界保健機関の発表はもとより、ジョンズ・ホプキンス大学のGithubサイト(https://github.com/CSSEGISandData/COVID-19)で公開された情報がオープン化されており、また、複数ソースに

英国株への置き換わりが進む日本 2021年5月1日現在、流行が上昇傾向にあるほとんどの地で、感染性や重症化率が高いと言われるイギリス由来の「英国株」が「従来株」を置き換えて拡大しつつあります。 大阪・兵庫では、酸素投与をしたい患者さんがいるのに家で待機を余儀なくされていることも多く、相当に良くない状況です。大阪を支援している行政の友人は「これまでの流行が、まるで単なる練習試合だったのか」と話していました。誤解を恐れず言うと、それほどまでに思わせてしまう状況なのです。 そして、大阪と兵庫で連日亡くなる方が出ているのは、対策が遅れたことだけでなく、対応する現行の医療システムにも原因の一端があるかと思います。いまこそ、従来株によるこれまでの流行と、英国株に置き換わりつつあるこの「第4波」とでは何が変わったのかを科学的に整理して理解することが必要です。

コロナワクチン「重い副反応が出た」医療従事者が続出…現場からの報告 政府やメディアの情報発信不足では？ 「丸一日寝込んだ」という人も… 新型コロナワクチンの接種が遅々として進まない。4月19日現在の政府発表によると、480万人の医療従事者のうち、1回目のワクチン接種を終えた人は約120万人(25％)、2回目のワクチン接種を終えた人は約72万人(15％)に留まっており、高齢者接種は4月12日から、ようやく1回目の接種が始まったばかり。 そんな中、2回目の接種を終えた医療現場から看過できない話を聞いた。「予想外に重い副反応（副作用）が出て、丸1日寝込んだ」「体がだるくて仕方がなく、3日間はあまり仕事ができなかった」といった声が次々に聞こえてきたのだ。 だが、そうした情報は、政府からも、新聞テレビからもなぜかまったく伝えられない。たとえば、厚生労働省のホームページの「新型コロナワクチンについて」

DVの知られざる現実 カウンセラーとして長年生きてくると、現場で当たり前と思っていることを研究者やメディアのひとに話したとき、「え～っ」とのけぞられることがある。そのことに驚き、改めて自分が仕事をしている世界と世間の常識との落差を認識させられるのだ。 たとえば、DV被害者支援と虐待防止の専門家とのあいだにはほとんど交流がなく、ときには対立することもあるという事実だ。 背景には縦割り行政の弊害もあるが、DV被害者支援の源流がフェミニストたちの運動にあり、いっぽうで虐待防止運動はヒューマニズムや母性中心主義であることが、現場での齟齬につながっている。 これは日本だけの問題ではなく、北米やオーストラリアでも過去にそんな時代があったが、専門家たちが努力してそれを乗り越えてきたという歴史がある。 千葉県野田市（2019年）や東京都目黒区（2018年）で起きた不幸な虐待死事件は、DVと虐待が同時に起き

ハンバーグ系で首位のチェーン店 コロナ禍の自粛生活が1年になった。 厳しい状況のなか、第一線で患者と向き合う、医療従事者の方の献身的な取り組みには感謝し、敬意を表するが、一般生活者の間では「自由への渇望感」を強く感じる。 仕事柄、そんな市井の人の現在の生活を聞くことも多い。よく耳にするのが、「コロナが落ち着いたら、外で楽しくごはんを食べたい」という本音だ。外食業界が厳しいご時世だが、「自宅ではできない味と雰囲気を楽しみたい」思いは強い。 そこで「びっくりドンキー」（本社は北海道札幌市。愛称は「びくドン」）の事例を紹介しよう。 同社は「全国のおいしいハンバーグ・ステーキ店」の人気ランキングでも常に支持を集める企業系チェーン店。2月に発表されたばかりの「2020 年度JCSI（日本版顧客満足度指数）」では、飲食業界において全24企業中1位に輝いた。 本稿の担当編集（1989年生まれの男性編集者

「数週間で生産できる」との見方も 米ファイザーの新型コロナ・ワクチンが早ければ来月半ばにもFDA（食品医薬品局）から承認され、医療関係者など一部対象者に向けて接種が始まる見通しだ。また米国のスタートアップ企業モデルナのワクチンも、その後を追って実用化される公算が高い。いずれも数万人の被験者を対象にした臨床試験で「95％の予防効果がある」と報告されている。 両ワクチンとも、細胞内の「mRNA（メッセンジャーRNA）」という遺伝物質を人工合成して得られる医薬品であることから「mRNAワクチン」と呼ばれる。その最大の長所は、開発に要する期間が極めて短いことだ。 従来の不活化ワクチン等の場合、実際に感染症を引き起こすウイルスを科学者が入手してからでないと開発に取り掛かれなかった。また、開発から製品化までには5～10年以上を要するとされた。 これに対しmRNAワクチンでは、インターネット等を通じてウ

日本は一人当たり年間338個の卵を食べる世界第2位の消費国。しかし鶏舎の95%は狭いスペースでのケージ型で、動物が心身共に良好な状態でいる「アニマルウェルフェア（AW）」が担保されているとは言えない状態だ（*1）。 農林水産省は「AWは重要」としつつ、AWの国際基準作りでレベルの引き下げを求めるなど一貫性のない動きを見せる。 世界では欧州で従来型のケージ飼育が禁止され、大手食品会社などがケージフリー（平飼いや放牧）の卵に切り替えるなどAWへとかじを切っており、日本との差は広がっている。

オードリー・タン。 新型コロナウィルスが蔓延する台湾で、マスク在庫がリアルタイムで確認できるアプリ「マスクマップ」を開発し、その対応が絶賛されたことで名前を知った人も多いことだろう。 彼女(氏によれば「性別なし」なのだが、ここでは便宜的にそう呼ばせていただく)は2016年、35歳という若さで蔡英文政権に入閣、デジタル担当政務委員(大臣)に就任。 そんな彼女が語った、このデジタル時代に「自由になる」ということ、貴重なインタビューを『オードリー・タン　自由への手紙』よりお届け。第10回は「強制から自由になる」。＞今までの連載はこちら！ 強制から自由になる 「私は保守的アナキストです」 インタビューでこう話してから、それはどんなものなのか、しばしば質問を受けます。 一般に保守主義（コンサバティズム）は伝統や慣習や組織を守るものとされています。