ドーモ、マーズです。 あなたは日本語話者であり、エルデンリングを日本語でプレイしているだろう。エルデンリングsteam日本語版は9240円、英語版は59.99ドル（約7000円）である。日本語版だけ2000円以上高い。ならば日本語版テキストは英語版より優れているのだろうか？そんなことは全くなかった。むしろ、日本語版テキストは驚くほど質が低かった。それは英語版と比較して明らかになることなので、日本語だけでプレイしている人には気づかれにくいだろう。俺も最初は気づかず、フォロワーのメキ氏（Twitter＠Ph_karka）が指摘しているのを見て初めて知ったのである。以下に挙げるものも「やばさ」、「ふんわりいこうよ」、Blaiddの件はメキ氏による情報提供であることを最初に断っておく。 エルデンリングは恐らく英語が原文で、日本語は和訳であると推測される。根拠としては情報量の差がある。英語音声と日本

デジタル庁が目玉政策の1つに据える、法人や国土など公的データの整備事業。先行したはずの「事業所」のデータ整備が突然、中断に追い込まれた。

正規のユーザーになりすました不正アクセスが後を絶たない。攻撃者はフィッシング詐欺などでユーザーのIDとパスワードを盗み、それを使ってクラウドサービスや企業ネットワークなどにログインする。 このような不正アクセスを防ぐのに有効な対策の1つが「多要素認証」だ。多要素認証とは、ユーザーの認証時に複数の情報（認証要素）を使う方法である。 例えば、パスワードとスマートフォンの認証アプリを使う方法があり、多くの企業がセキュリティー対策の1つとして導入している。この方法では、パスワード（知識情報）を知っていて、なおかつあらかじめ登録されたスマホ（所持情報）を持っていないとログインできない。パスワードだけの場合と比べてセキュリティーレベルは飛躍的に向上する。 だが万全ではない。上記のような多要素認証を破る手口が数年前から確認されており、現在も使われている。「プロンプト爆撃（prompt bombing）」

2011年度に生産が終了した「F-2」戦闘機以降、国内における新たな戦闘機開発事業は途絶えており、次期戦闘機（「F-3」仮称）の開発は戦闘機の国内生産・技術基盤を維持するための重要な機会である。 そして、2018年12月、「中期防衛力整備計画（2019年度～2023年度）」において「我が国主導の開発に早期に着手する」と記載され、次期戦闘機の国産化が決定した。 日本は、F-2の退役・減勢が始まる2035年頃から、F-3の導入を開始する。 次期戦闘機のイメージ 国産でも自国で開発したものを生産する場合もあれば、外国で開発されたものを権利の使用料であるライセンスフィーを払って自国で生産するライセンス生産というものがある。 国内生産・技術基盤を維持・強化するためには国産が最適であることは自明である。 さらに、装備品の国際共同開発・生産という取得手段もある。しかし、日本には、F-2の共同開発について

遊女は貧困家庭から10歳未満で売られてきて「禿（かむろ）」として教育を施される。 15歳に新造出しでお披露目を受けて振り袖新造になり、17歳には客を取り始める。 27歳で年季明け（高齢により引退）となるが、多くは27歳になるのを待たずに性病などで死んだ。 才気も美貌も凡庸なままに死んだ者＞美貌を強みに金持ちに水揚げされた者＞才気を強みに遣手婆になる者 まあとにかく死ぬ者が多かった。 「陰間」と呼ばれる売春少年は、もっと客を取り始めるのが早かった。 少年が男性客に身体を売れるのは12歳～18歳くらいまで。 少年は、遊女よりもかなり早くから性的サービスを客に提供し始めた。 （12歳で売春し始める少年と、17歳で売春し始める少女、この年齢での5年が大きいことを考えると結構な差だ） 第二次性徴が来ると、ひげ抜きをしたりお化粧をしたりして、中性的な幼い見た目をなるべく長続きさせようとした。 当時の陰

関宮 @sekimiya 数年単位でプログラミングスクール行くお金があるなら割とマジで適当な国立の三年次編入試験を受けて院まですすんで卒業時の推薦枠使ったほうがいいと思う（大体各種メーカー、事業会社が推薦で揃ってる、院から入ると爆死率が高い気がしてるので学部からの方がいい 2022-05-04 12:43:27

古代エスペラント語とかペラペラ話しそう

オープンレターの差出人のうち12名が、私を被告とした債務不存在確認訴訟を提起したことについては、既にご報告した通りです。 この度、上記12名に対し、100万円（1人当たりではなく総額）の損賠賠償の支払いと謝罪広告を求める反訴を提起しました。 この訴訟では、オープンレターの以下の記載が名誉毀損にあたるかどうかが問題になっています（下記２項はオープンレターからそのまま引用、敬称略）。 ①「呉座氏がツイッターの非公開アカウントで過去数年にわたって一人の女性研究者（このレターの差出人の一人である北村紗衣）に中傷を続けていたこと……が明るみに出た」 ②「呉座氏自身が、専門家として公的には歴史修正主義を批判しつつ、非公開アカウントにおいてはそれに同調するかのような振る舞いをしていたことからも、そうしたコミュニケーション様式の影響力の強さを想像することができるでしょう。」 （引用終わり） ①については、

金正恩（キムジョンウン）総書記＝４月２７日、北朝鮮/Korean Central News Agency/Korea News Service/AP （ＣＮＮ） 米軍や米情報機関が北朝鮮について、今月中に地下核実験を再開する準備が整った可能性があると分析していることが分かった。米当局者３人が明らかにした。 分析では結論として、金正恩（キムジョンウン）政権が豊渓里（プンゲリ）核実験場で準備を進めており、月内に実験を行う準備が整った可能性があると指摘した。衛星画像から人員や車両の活動を示す兆候が確認できるが、これらの当局者によると、実験場の地下坑道に核物質を搬入したかどうかは不明だという。 もし北朝鮮が核実験を実施すれば通算７回目、前回の実験から約５年ぶりとなる。 バイデン米大統領は今月下旬に韓国と日本を訪問する予定。大統領訪問時に核実験の脅威が高まるのは今回が初めてではなく、北朝鮮は２０１４

プログラムの解説文章をソースコードに混在して表記し、そこから解説記事を生成する、文芸的プログラミングという手法がある。 文芸的プログラミングはソースコードに強く結びついた形でドキュメントを管理することができ、ソースコードの解説を記述するためには良い手法である。ただし、生成される解説記事はあくまでソースコードの記述順に沿ったものであり、プログラマの開発手順、実装順序に沿ったものでは無い。 ソースコードの解説は、そのコードが作られた順番に行われたほうが、プログラマの思考に沿って説明がされるので分かりやすい。そのような発想に基づいて提案された手法が、文芸的コミットだ。 コミットメッセージに、そのコミット内容を説明する文章を記述していくことで、コミットのヒストリーが解説記事になる手法だ。この方式だと、コミットというコードが改変されていく順番で解説ができるので、より分かりやすい内容にできる。 この方

前大阪市長の橋下徹氏が、実父と叔父が暴力団組員だったと報じた月刊誌の記事で名誉を傷つけられたとして、発行元の新潮社に損害賠償を求めた訴訟で、最高裁第１小法廷（木沢克之裁判長）は、橋下氏の上告を退ける決定をした。１日付。橋下氏敗訴の２審判決が確定した。 問題となったのは、橋下氏が大阪府知事で、市長選出馬を表明していた平成２３年１０月発売の「新潮４５」。橋下氏が小学生の時に亡くなった実父と、叔父が暴力団組員だったとの記事を載せた。 １審大阪地裁判決は、記事の内容を真実と認め、実父が組員だったことは人格形成に影響しうる事実で、公共の利害に関わると指摘し、橋下氏の請求を棄却した。２審大阪高裁も支持した。 橋下氏側は「コメントはない」、新潮４５編集部は「当然の結果と考えている」とした。 ▼【関連ニュース】橋下維新と熱闘バトル…あのＭＢＳ社会部の元デスクに「脱税」「不倫」騒動

前大阪市長の橋下徹氏が、実父と叔父が暴力団組員だったと報じた月刊誌の記事で名誉を傷つけられたとして、発行元の新潮社に損害賠償を求めた訴訟で、最高裁第１小法廷（木沢克之裁判長）は、橋下氏の上告を退ける決定をした。 橋下氏、敗訴確定 https://t.co/lyqnMClgqL

デジタル庁が目玉政策の1つに据える、法人や国土など公的データの整備事業。先行したはずの「事業所」のデータ整備が突然、中断に追い込まれた。公募していた入札途中の案件は取りやめ、既に開発したシステムは当面凍結される。原因は、行政分野ごとに「事業所」の概念が多様すぎると判明したからだ。分野を超えて事業所データを統合し多目的に使う政府構想は、簡単には実現できないと判断した。 「いったい何が起こった」─。 2022年3月下旬、デジタル庁からのシステム開発受託を狙っていたITベンダー各社は騒然となった。デジタル庁が存在意義をかけた目玉政策に関わるシステム調達案件の取りやめが、官報や電子調達システムで相次いで公表されたからだ。 注力してきた目玉政策とは、住民や法人、国土の情報など日本の根幹をなす公的基礎情報を多目的に使えるようデータベース化する「ベース・レジストリ」の整備である。その中でも企業や団体など

家庭の貧困が子どもの学習理解や進学を阻む傾向が、内閣府の初の全国調査で明らかになった。貧困層の子どもの学校の授業が「分からない」割合が、比較的暮らし向きが安定している層の3倍以上で、進学希望が「中学・高校まで」にとどまる割合は4倍以上だった。生まれた環境が人生を左右しかねない「親ガチャ」がデータ面からも裏付けられ、対策が求められている。（渥美龍太） 調査は昨年2〜3月、全国の中学2年生とその保護者5000組に郵送で実施し、回収率は54.3％。世帯の収入を調べ「貧困層」「準貧困層」と、比較的に暮らし向きが安定している「それ以外」に分け分析した。 子どもにクラスの中での成績をどう思うかを聞くと、貧困層は「やや下のほう」と「下のほう」の合計が52％と、それ以外の26％の2倍に上った。授業の理解度で「ほとんどわからない」と「わからないことが多い」の合計は、貧困層が24％となってそれ以外の7.3％

以前に中学受験の記事を書きました。 なぜ「中学受験は親の受験」と言われるのか - 斗比主閲子の姑日記 日本の中学受験についてほぼ書き切ったつもりでしたが、一つ書き忘れていたことがありました。それは、公立の中高一貫校、特に東京の公立中高一貫校でも塾に通っている児童の割合が高いという現象です。 東京は高偏差値帯の私立中学でSAPIXが5割ぐらいの合格者数を出していることは有名ですが、実は公立中高一貫校ではさらに異常事態になっているんですよね。株式会社学究社が運営するena（エナ）という塾が一人勝ちしています。2022年度受験では占有率55%です。 ※合格実績 | 公式・進学塾のena｜中学・高校受験を中心に大学受験まで対応より 公立中高一貫校は、どこの地域でも報告書（通知表とは別のもの）で一定（大体20-30%）の評価をしつつも、おおよそ適性検査という試験で評価しています。適性検査は私立の試験

俺はさっきまで知らなかった。これはやばすぎるので増田に書いて広めようと思う。（追記にも書いたが、公式の英語字幕があるので聞き取れなくても心配しないでほしい。） 以下のリンクから飛べる。 https://nptel.ac.in/courses リンク先を見ればすぐ分かると思うが、驚くべきは、カバーしている分野の広さだ。アメリカのMOOC(Udacityだの、Udemyだの)は、表層的な、「すぐ使える技術」の講座ばかりで、オペレーティングシステムやコンピュータネットワーク、あるいは偏微分方程式や代数学といった、コンピュータサイエンスや数学等の基礎学問のような分野はあまりカバーされていない。（主観だが、恐らく正しいはずだ。Udacityのジョージア工科大のコンピュータサイエンスの授業は別だが、数は少ないし、それにしても数学はカバーしていない。） しかし、この「NPTEL」では、自分に関わりのある

ロシアのラブロフ外相が「ヒトラーにもユダヤ人の血が入っていた」と発言したことについて国際的な非難が強まるなか、ロシアのプーチン大統領と中東イスラエルのベネット首相が電話で会談しました。 イスラエルの発表によりますと、会談でプーチン大統領はラブロフ外相の発言について謝罪したということです。 ロシアのラブロフ外相は、今月公開されたイタリアのテレビ局とのインタビューで「『ゼレンスキー大統領がユダヤ人であるならナチ化するはずがない』というが、あのヒトラーにもユダヤ人の血が入っていたのでそのような主張は意味がない」と持論を展開し、イスラエルが猛烈に反発しました。 ロシアのプーチン大統領とイスラエルのベネット首相は5日、ことし3月以来となる電話会談を行い、イスラエルの発表によりますと、プーチン大統領がラブロフ外相の発言について謝罪し、ベネット首相は謝罪を受け入れたということです。 ラブロフ外相の発言を

タイトルのとおりなんだけどいま30後半で、今後の人生のことを考えるとむなしくなるわ。 結婚しているやつはいいわな。パートナーと楽しく生きろよ。 子供いるやつもいいわな。子育ての醍醐味を味わって生きろよ。 仕事で自己実現できているやつもいいわな。その調子でスキルアップしなさいな。 で、この三つがどれもできていないおっさんはどうやって生きていけばいいわけ？ 生まれてからずーっと、人に言われたことだけやって、我慢料として安い給料を渡されてさ。 誰かを稼がせるためにロボットのように働いて、動けなくなったらポイでしょ。 七時ごろに仕事が終わって、飯食って、酒飲んで、寝る。誰かを稼がせるためにそれを繰り返す。 自己実現できていない会社員って置き換え可能なbotでしかないわなぁ。むなしくなる。 無私な毎日だわな、ほんと。宇宙人が見たら、あまりの規則性に驚くと思う。人間がアリの習性に驚くように。 はいはい

人口が東京に一極集中すること、その結果、ヒトだけでなくモノ・カネ・情報がすべて東京に集中してしまうことは、これまで社会の在り方として不健全だと考えられてきました。 ヒト・モノ・カネ・情報が集まる東京圏 地方に暮らす人々から見ると、東京圏にばかりヒト・モノ・カネ・情報が集まるのは、確かに不公平のように思えます。特に2000年代以降、「限界集落」や「地方消滅」といった問題が広く取り沙汰されるようになってからは、「東京一極集中こそが諸悪の根源」のようにもいわれてきました。 しかし1990年代以降、出口の見えないデフレ不況に突入し、きわめて低い経済成長率しか達成できていない日本が今日でも先進国の一員でいられるのは、実は"東京一極集中のおかげ"ともいえるのです。ヒト・モノ・カネ・情報が今のように東京に集中していなければ、日本はどこかの時点で、G7（主要先進7カ国）から脱落していたかもしれません。多少

ロシア正教会の最高指導者キリル総主教（2022年1月6日撮影）。(c)Kirill KUDRYAVTSEV / AFP 【5月5日 AFP】ロシア正教会の最高指導者キリル総主教（Patriarch Kirill）は、ウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領の統治を「奇跡」とたたえるほどの熱烈な信奉者だ。ウクライナ侵攻をめぐり、欧州連合（EU）の制裁対象にも名前が挙がっている。 75歳の総主教は、プーチン氏の政治機構において重要な柱となっている。保守的な宗教的価値観を推進し、反対派の抗議運動を糾弾することでクレムリン（ロシア大統領府、Kremlin）の権威主義的傾向を強めてきた。 最近ではウクライナでの軍事作戦を支持し、「国内外の敵」と戦うため結集するよう信者に呼び掛けている。 2月にはロシアとウクライナの歴史的な「一体性」に反対する「悪の勢力」との戦いについて語り、ロー