京都大学とテラバースの研究チームは、仏教聖人である親鸞（しんらん）および世親（せしん）と対話できるAIボット「親鸞ボット」「世親ボット」を、Open AIの大規模言語モデル（LLM）「ChatGPT-4」を利用して開発した。 同研究チームは以前、仏教経典「スッタニパータ」と「ダンマパダ」を学習させた、「仏陀（ブッダ）」と対話できるAIチャットボット「ブッダボット」を、Googleの「Sentence BERT」ベースで開発していた。さらに、ブッダボットをChatGPT-4で発展させ、経典の文言を回答するだけでなく、解釈や追加説明を生成できる新たなボット「ブッダボットプラス」も作った。 親鸞ボットと世親ボットは、ブッダボットプラスの構造を利用した新たなボットで、それぞれが著した「正信偈」と「倶舎論」を学習させたもの。ちなみに、親鸞は浄土真宗の開祖で、12～13世紀にかけて活動した高僧。世親は

人工知能（AI）は、リーダーとそのチームが、戦略的かつ即時にデータに基づく意思決定を行い、効果的な行動をとる上で重要な役割を果たしうる。マーケティングへの導入によって生産性の向上が見込まれ、マーケティング担当者は生成AIによって年間1カ月以上に相当する時間の節約が可能となり、より有意義な仕事を行う余地が生まれると予測する調査結果もあれば、AIには平均的な1日の作業の40％を自動化する可能性があるとの予測もある。 生成AIの潜在的な経済インパクトに関するMcKinsey & Companyの最新レポートは、次なる生産性のフロンティアとなりうる分野を取り上げている。レポートでは16種類のビジネス機能を調査し、生成AIが1つ以上の測定可能な成果を生み出す形で特定のビジネス課題に対処できるユースケース63件を検証している。 McKinseyのレポートから、生成AIがもたらすインパクトに関する主な予

「ChatGPT」のように極めて有能な人工知能（AI）チャットボットの台頭により、自分の仕事が奪われるのではと心配する人もいる。一方、ChatGPTは新たな役職、しかも高額の報酬をもたらし得る職の需要も生み出している。 ChatGPTにタスクを手伝うよう頼むということは、つまりChatGPTのプロンプト（AIへの指示テキスト）を書くということだ。多くの企業は今、そうしたスキルを持つ人材を採用し、自社のAIの活用とアウトプットを最適化しようとしている。最も重要なのは、その報酬が高額なことだ。 「AI prompt writers」（AIプロンプトライター）や「AI prompt engineers」（AIプロンプトエンジニア）をGoogleで検索すると、Googleから理想的な結果を引き出すためのプロンプトを策定する専門知識を持つ人材を求めるリストが10件以上表示された。 AI企業のAnth

自由民主党（自民党）のデジタル社会推進本部は3月22日、AI関連の政策提言をまとめる「AIホワイトペーパー」の骨子を公開した。「ChatGPT」の登場で「AIをめぐる社会状況は一変した」としたうえで、新たなAI国家戦略の策定などを提言する。具体的な内容は3月27日週中に取りまとめる。 提言では、大規模言語モデル（LLM）の独自開発に乗り出した英国を引き合いに、ChatGPTに匹敵する国産AIモデルの検討を含め、国内のAI開発基盤の育成・強化支援などについて盛り込む。 自民党の「AIの進化と実装に関するプロジェクトチーム」で事務局長を務める衆議院議員の塩崎彰久氏は、国産AIモデルについて「LLMモデルを自前で作るには膨大な計算資源や人材が必要。どれくらいの時間軸になるのかも含めて検討する必要がある」と述べた。 また「海外のAIを使ったほうが早いのではないか、あるいは日本のAI産業を支える人材

OpenAIのテキスト生成プログラム「ChatGPT」は大人気だが、その性能は科学研究に関して膨大な数の誤った情報を広める恐れをはらんでおり、内部機能を精査できるオープンソースの代替プログラムが必要であることなど、課題を指摘する論評が、権威ある学術誌「Nature」に掲載された。 「ChatGPT: five priorities for research」（ChatGPT：5つの優先すべき研究課題）というタイトルの論評で、研究者らは「専門的な研究に会話型AIを利用すれば、誤り、偏見、盗用が持ち込まれる可能性が高まる」点をきわめて広範な危険として挙げ、「ChatGPTを利用する研究者は、誤りや偏りのある情報によって誤った方向に導かれ、そこから得た結論を自身の思考や論文に取り込んでしまう危険がある」と指摘した。 この論評の筆頭著者は、オランダにあるアムステルダム大学の精神医学科・同大学医療セ

サンフランシスコの、肌寒いある土曜日の午後、筆者は友人たちとパティオヒーターを囲んでいた。その時、誰かが記念写真を撮ろうと言い出したのだが、予想外の展開がそれに続いた。その友人は、スマートフォンではなく、コンパクトデジタルカメラを取り出したのである。「おいおい。コンデジはスマホのせいで何年も前に絶滅したじゃないか。なんで彼は『iPhone』を使わないんだろう」。筆者はそう思った。といっても、友人のカメラはソニーのハイエンドモデル「RX100 VII」で、コンパクトカメラの傑作、今も生産されている数少ないコンデジの1つだったのだが。 50ミリのニコンレンズを搭載したiPhone 14 Pro。 Appleのプロ用カメラが登場する可能性はあるだろうか。 提供：Patrick Holland/CNET Appleやサムスン、Googleのスマートフォンには、市場トップクラスのスマートフォン用カメ

「Facebook」「Instagram」「WhatsApp」を運営するMeta Platformsで人工知能（AI）担当のチーフサイエンティストを務めるYann LeCun氏は、この分野に携わる多くの人を困惑させることになりそうだ。 LeCun氏は6月、「Open Review」に投稿した論文で、機械に人間レベルの知能を持たせることが期待できると考えるアプローチについて概観を示した。 この論文で暗に主張しているのは、現在のAIに関する大規模なプロジェクトのほとんどは人間レベルという目標に決して到達できないという点だ。 LeCun氏は、9月に入って米ZDNetが実施した「Zoom」でのインタビューの際、現時点で最も成功しているディープラーニング（DL）の研究手法の多くを非常に懐疑的に見ていることを明らかにした。 コンピューター科学分野のノーベル賞に相当する「ACM A. M. チューリング

凸版印刷は、“くずし字”で書かれた古文書を撮影し、現代の文字などに解読できるスマートフォン用アプリを開発した。2023年1月にiOSアプリのベータ版を公開し、3月よりApp Storeで販売する予定。 このアプリを使うと、スマートフォンで撮影した古文書のくずし字を誰でも簡単に解読できる。木版を用いて印刷されたくずし字の解読が可能な「版本AI-OCR」と、手書きのくずし字に対応する「古文書AI-OCR」を組み合わせており、幅広い資料の解読に使えるという。代表的な書体「御家流」で書かれた古文書をAI学習に用い、解読精度は90％あるそうだ。

京都大学などの研究チームは、仏教の精神世界をメタバースで表現する「テラバース」を開発すると発表した。試作品として、「仏陀（ブッダ）」と対話できる拡張現実（AR）サービス「テラ・プラットフォーム AR Ver1.0」を開発した。 テラバースでは、仏教の伝統知と、ARや仮想現実（VR）、人工知能（AI）といった技術を融合し、人間を物理空間の制約から解放する「重層的な精神世界を構築していく」。なお、テラバースの「テラ」には、10の12乗である1兆、つまり「Tera」のほか、「寺院」の「寺」という意味も込めている。 試作品のテラ・プラットフォームAR Ver1.0は、スマートフォンのカメラを通して見た現実空間上に、仏教対話AIのアバター「ブッダボット」を呼び出せる。ブッダボットは対話機能を備えており、質問をすると仏教経典に基づいた回答をするという。AIの学習に使った経典は、「スッタニパータ」と「ダ

「iPhone 12 Pro」「iPhone 13 Pro」、そして2020年以降の「iPad Pro」モデルに搭載されているLiDARは、Appleが推す技術だ。これらの端末を裏返し、背面に並んだカメラをよく見ると、レンズの近くにフラッシュと同じくらいの大きさの小さな黒い点がある。これがLiDARセンサーだ。このセンサーが実現する新たな深度予測は、写真や拡張現実（AR）、3Dスキャンだけでなく、さまざまな用途に活用されることになるかもしれない。 Appleの狙い通りに行けば、「LiDAR」は今後、ますます注目されることになるだろう。LiDARセンサーはすでにARヘッドセットや自動車に搭載されている。では、これは必須の機能なのかというと、そうとも限らない。今回の記事では、LiDARについて今分かっていること、Appleが考えている用途、今後の展開を整理する。このテクノロジーで今、何ができる

ソフトバンクグループは2月8日、2022年3月期第3四半期の決算を発表した。売上高は前年同期比10.7%増の4兆5808億円、税引前利益は前年同期比63.3%減の1兆2347億円と、前四半期に続いての大幅な減益決算となった。 決算説明会に登壇した同社の代表取締役社長である孫正義氏によると、減益の要因は前四半期同様、中国のIT関連企業に対する規制強化の影響を大きく受けて、中国アリババグループなどの株価が大幅に下落したためで、「冬の嵐の真っただ中にいる。まだ終わっていない、むしろ強まっているのかもしれない」と話す。 ただ孫氏は、同社が重視している指標の1つであるLTV（資産総額に対する負債残高の割合）に問題はなく、経営上の問題が出るには至っていないと説明。 現在、同社の活動の中心となっているソフトバンク・ビジョン・ファンドに関しても、中国企業からの利益は「（投資した）元本とほぼ同じ」くらいにま

QAnonとは、Donald Trump米大統領が悪と闘っているとする陰謀論およびそれを支持する集団を指し、匿名の電子掲示板を発祥とする。この集団がデジタルの世界から日常生活に飛び込んできた。今や、QAnonが拡散する、多岐にわたる根拠のないでっちあげ情報は、政治に影響を与えている。十数人の議員候補が、悪魔を崇拝する民主党員や子供の人身売買に関わるエリート、大統領の暗殺を画策するディープステート（影の国家）などの存在を信じていると表明する。念の為にはっきりさせておくが、これらは虚偽の主張だ。 こうした陰謀論は、2017年にハンドル名「Q」というオンライン投稿者がTrump氏との関係を主張したことから始まった。Qの投稿は「Qドロップ」と呼ばれ、他の陰謀論者がこれを見つけては増幅し、その不可解なメッセージを広めた。QAnonは急成長し、3年後には米連邦捜査局（FBI）がQAnonは米国に脅威を

学生の間では、「ついスマホを触っちゃって勉強にならない。どうしよう」という声は多い。SNSの通知、ゲーム、動画など、スマホには誘惑が多く、ついつい手にとってしまい勉強が手につかなくなる学生は少なくない。 そんな中、勉強中の誘惑を絶ち、集中して勉強する方法は高校生たちにとって大切なことだ。高校生において流行中のスマホを活用した勉強法をご紹介したい。 「ビデオ通話しながら勉強」で集中 一人ではなかなか集中できない場合、図書館や塾の自習室などの勉強せざるを得ない環境に行くことで集中しやすくなる。自宅では気が散るという学生は多く、中でもついついスマホを見てしまって集中できないという声は多い。自宅で勉強する際にはスマホの電源を切ることが必要なのだ。しかし、逆にスマホを勉強に集中するために使う方法もあるという。 「友だちとビデオ通話でつないで、一言も話さないでお互いに勉強するとすごく集中できる」とある

これは、最初に作られたNFTの1つだ。2017年にリリースされた1万点のNFTコレクション「CryptoPunks」の1つ。当時はまだ、世界中のほとんどの人がビットコインが何なのか理解しようとしていた時代だった。 皆さんは恐らく、900万ドルという金額あるいはNFTというもののアイデアのいずれかに呆れ返っていることだろう。NFT（Non-Fungible Token：非代替性トークン）への反応は、注目が高まったこの3月からあまり変わっていない。一般の人々はNFTを、環境に有害な詐欺まがいのものとして反射的に拒否した。売り上げが大きいほど、不正も横行する。 さて、上のピクセル化された男の画像に話を戻そう。この画像の所有者は、気さくなカナダ人のソフトウェア開発者、Richerdさんだ。彼は2013年ごろに仮想通貨ソフトウェアの開発を始めたが、最終的にはうんざりしてしまった。Richerdさんは

YouTubeが、投稿動画に付けられた低評価（dislike）の数を非公開にすると発表した。「低評価攻撃（dislike attack）」と呼ばれる嫌がらせ行為を防ぐためとし、米国時間11月10日から「順次展開」予定としている。 変更後も低評価ボタン自体は存続するため、視聴者はこれまでどおり、投稿動画に低評価を付けておすすめ度合いを引き下げたり、動画に対する不満を個人的に表明したりできる。また動画のクリエイター側でも、他のすべての非公開の指標とともに、自分が公開した動画に対する低評価数を確認することができる。ただし、一般ユーザーはまもなく、特定の動画に付けられた低評価の数を見ることができなくなる。 YouTubeは、2021年に入って低評価ボタンに対する変更を実験した結果、不当に低評価攻撃の標的にされるクリエイターやユーザーの数が減少したことを確認したという。 「低評価」ボタンは同社が何年

ようやくのことで、有名なハッブル宇宙望遠鏡（古いことでも有名だ）の強力な後継機である次世代のジェイムズ・ウェッブ宇宙望遠鏡（James Webb Space Telescope：JWST）がついにテストを完了し、梱包を経て発射地点に輸送する準備が整った。これで、大幅に遅れていたこの宇宙望遠鏡のToDoリストに大きなチェックマークが付いた。

GitHubは米国時間10月23日、米レコード協会（RIAA）から法律に基づく要請を受け、18件のプロジェクトを削除した。 この日に削除されたコードリポジトリはすべて、「youtube-dl」プロジェクトに関連するものだ。 youtube-dlはPythonで書かれたライブラリーで、開発者はこれを利用して、YouTube動画で使われているソースの音声ファイルや映像ファイルをダウンロードできる。 RIAAは、GitHubに送付した書簡の中で、「このソースコード（youtube-dlライブラリー）の明確な目的は、（i）YouTubeなどの許可されたストリーミングサービスで用いられている技術的保護措置を回避し、（ii）許可なく（中略）ミュージックビデオや録音された音声を複製して配布」することだと主張している。 RIAAは同プロジェクトのソースコードについて、「著作権で保護された以下の作品の複製や

UPDATE米下院司法委員会の反トラスト小委員会は米国時間10月6日、Facebook、Amazon、Google、Appleに対して続けていた各社の商慣習などに関する調査の結果をまとめた報告書を公開した。450ページに及ぶこの報告書の中で、同小委員会は4社が各々の「支配力を濫用」しているとして批判している。16カ月にわたったこの調査では、7月に数時間に及ぶ公聴会も開かれ、FacebookのMark Zuckerberg氏、AmazonのJeff Bezos氏、AppleのTim Cook氏、AlphabetのSundar Pichai氏が証人として出席した。 この報告書では、よくGAFAとも称されるハイテク大手4社の商慣行について、かつての「石油王や鉄道王の時代」に見られた市場の独占行為になぞらえて説明している。 そして、「これらの企業は明らかなメリットを社会にもたらしたが、Amazon

ガートナー ジャパンは、さまざまな新興技術に対する関心の高さや普及度合いなどをまとめたグラフの日本向けバージョン「日本における未来志向型インフラ・テクノロジのハイプ・サイクル：2020年」を公開した。 ハイプサイクルは、何らかの技術が登場して期待が高まり、次第に普及していく過程を（1）黎明期（Innovation Trigger）、（2）過度な期待のピーク期（Peak of Inflated Expectations）、（3）幻滅期（Trough of Disillusionment）、（4）啓蒙活動期（Slope of Enlightenment）、（5）生産性の安定期（Plateau of Productivity）という5つのフェーズに分類するもの。特定の技術が成熟するまでのどの段階にあるかを見極める助けになる。Gartnerは、企業経営者や投資家、マーケター、研究開発チームなどが技