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話題のソーシャル&コンテンツ関連トピックを、ITジャーナリストのまつもとあつし氏が独自の視点でざっくり解説! 5分でなんとなくわかります。 ネットベンチャー、出版社、広告代理店などを経て、現在は東京大学大学院情報学環博士課程に在籍。デジタルコンテンツのビジネス展開を研究しながら、IT方面の取材・コラム執筆などを行なっている。DCM修士。 主な著書に、堀正岳氏との共著『知的生産の技術とセンス 知の巨人・梅棹忠夫に学ぶ情報活用術』、コグレマサト氏との共著『LINE なぜ若者たちは無料通話&メールに飛びついたのか?』(マイナビ)、『できるネットプラス inbox』(インプレス)など。 Twitterアカウントは@a_matsumoto ■Amazon.co.jpで購入 2014年は情報が吸収しやすい形に変わっていった ―― ソーシャルメディアの大きなトピックを挙げるとすれば? まつもと まず、コ
2015年4月、「広報会議」は創刊10周年を迎える。 この10年で起きた広報・PRを取り巻く環境の変化を踏まえて、2015年に編集部が注目するキーワードは(1)360°レピュテーション・マネジメント、(2)インナーコミュニケーションの強化、(3)ブランドジャーナリズムの3点。 (1)については、ソーシャルメディアを通じた評判(レピュテーション)形成が企業イメージを左右する時代に欠かせない視点。従業員や関係者からの内部告発、消費者からのクレーム、「ブラック企業」といったネガティブな風評などの火種はソーシャル上で増えることはあっても減ることはない。経営トップや役員、社員によるメディアなど公的な発言の細部までも標的となっており、文字通り、全方位的=「360°」の評判形成は企業の広報のミッションとして欠かせないだろう。 そのような環境下において、見直され始めているのが(2)のインナーコミュニケーシ
2021/07/19 不明 由紀の酒-日本酒談義-TOPページのアクセス数が跳ね上がる 由紀の酒-日本酒談義- 前週平均21.4.1PV、当日1216PV、翌週平均17.3PV 2021/04/10前後 各SNS 外ヶ濱が今季で一旦終売となる情報が流れる。 外ヶ濱 前週平均4.1PV、当日25PV、翌週平均6.4PV 2021/02/16 KHB東日本放送 ほっとネット東北 絆の一献 恩返しの酒「Unite311」として震災から復活した伯楽星を紹介。 伯楽星 前週平均13.9.7PV、当日142PV、翌週平均24.6PV 2021/02/19 テレビ東京 よじごじDAYS 由紀の酒出演、日本酒通が厳選した日本全国の銘酒10選が大集合 美女2人(高田秋さん@viviansuuuu 高見奈央さん@lespros_naosuke で飲み比べクイズに挑戦! 結ゆい 前週平均6.0PV、当日71P
「やる気は5秒で死んでしまう」 行動のブレーキを外すための"自分ルール"のつくりかた How to stop screwing yourself over #1/2 2015年を迎えて、勉強・ダイエット・趣味など、新しいことにチャレンジしようとしている方はいませんか? もし本当に新たな挑戦を始めたいのであれば、「5秒ルール」を実行したほうがよいかもしれません。アメリカのテレビ司会者メル・ロビンス氏が、現状維持に流されやすい脳の仕組みと、それを打破する方法について語りました。(TEDxSFより/この動画は2011年に公開されたものです) 欲しいものを手に入れるキーワード「強制」 なぜこれをやってほしいのかというと、これをすることで、行動に変化を与えるために必要な実際の力、これに直面することができるからです。 減量が必要な人が、これから自主的にダイエットをする気分になると思いますか? もちろん
『プロ書評家が教える 伝わる文章を書く技術』という本を読みました。「ライフハッカー日本版」で書評を書かれている印南敦史氏による著書です。 著者は書評を書くにあたり、プレスリリースを見ないで、読者がどう感じるか、伝えたいことが伝わるかどうかを考えながら書いているそうです。 実際に本の内容を見てから判断したいから。ページを開いて目次を眺め、読みはじめ・・・というプロセスが大好きで、そのたびにワクワクするので、自分で確認する前にプレスリリースで情報を得たくないのです。そして、自分で感じたことを書評に落とし込みたいのです。(中略)自分が感じたことを書かないかぎり、それは書評とはいえないはずです。 本の最初には、ウェブメディアで書評を書いている著者ということもあり、読者を意識して書かないと届くものも届かない、ということが強調されていました。 「読んでもらう」という目的が多少なりとも存在するのであれば
サービス終了のお知らせ NAVERまとめは2020年9月30日をもちましてサービス終了いたしました。 約11年間、NAVERまとめをご利用・ご愛顧いただき誠にありがとうございました。
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税制改正大綱の個人最大のインパクトはNISA拡充ではない!2014年12月30日、与党の税制改正大綱が示されました。通年であれば15日前後に示されるものが今年は選挙の影響があって年末にずれ込んだものです。 一般的なニュースでは、ふるさと納税の利便性拡充、住宅資金贈与の非課税枠や結婚・子育て資金の一括贈与の非課税枠創設、NISAの非課税枠拡充(および子どもNISA創設)などが紹介されているようですが、実はNISA以上のインパクトがある税制改正が含まれています。 それは、「確定拠出年金の大改革」です。いわゆる日本版401kとして2001年10月にスタートした制度ですが、抜本的に改革を行うための税制上の措置が今回認められています。 筆者は確定拠出年金の専門家の1人ですが、今回の要望は「無理筋」と考えていましたのでほぼ満額回答を得たことに意外感を感じています。 一方で、実現すればこれはNISA以上
'80年代のバブルより異常 私は金融マンとして30年近くマーケットを見てきましたが、現在のような異常な株式相場は見たことがありません。 象徴的だったのが、12・10ショックを契機とする日本株の暴落劇です。12月10日に日経平均株価が前日比で400円も暴落すると、翌日も一時300円以上株価を下げるなど騒動になり、このまま日本売りが止まらないのではと不安の声が上がりました。 暴落劇の要因は、ヘッジファンドを中心とする外国人の短期筋が利食いするために一旦、日本株を売ったことにありますが、それだけではありません。 黒田東彦総裁率いる日本銀行は、異次元の金融緩和の名のもとに、ETF(上場投資信託)を購入することで株価を下支えしてきました(左表)。特に午前中の相場が大きく崩れると、その日に買いを発動するというのがこれまでの特徴でした。 しかし、12月10日は午前から大幅安だったにもかかわらず、買いを発
Wikipedia共同創業者・ラリー・サンガー氏がつくる新メディア「Infobitt」について、Betabeatなどが伝えています。同氏はこのメディアを「Wikipedia for the news」と形容していて、偏見に立ち向かうとのこと。 形式はクラウドソーシングというか、登録した編集者らが、記事をつくっていくかたち。既存のニュースソースからファクトを伝えると同時に要約もしていくというものです。 新しい市民ジャーナリズムとも言えそうです。「単なるアグリゲーターではなく、記事に見つけたファクトを集めていく」とサンガー氏が説明するように、グーグル検索並みに、あらゆるニュースのファクトを簡単に探せるようにすることがゴールだそう。偏見や釣りタイトルなどのないサイトにしていくようです。 いまは世界中からオンラインでの編集に参加する人を集めていて、トップページがある種のクラウドソーシングでのコンテ
故スティーブ・ジョブズのプレゼンテーションと言えば、伝説的なものがいくつもあります。 2007年の初代iPhoneの発表や、2005年のスタンフォード大での講演などは有名ですし、人によっては1984年のMacintosh発表を思い出す方もいるでしょう。 しかし自分にとっては、1997年のThink different. キャンペーンの社内向け発表のプレゼンが一番心に刺さります。(これまでに何百回と観ているので、プレゼンを一字一句完コピしてしまいました。飲み会の余興などでやりまっせ・笑) そこにはAppleの発表会ですでに馴染み深いものとなった、聴衆の熱狂もスタンディングオベーションもなく、ジョブズの満面の笑みもありません。そもそもスライド自体が一切なく、製品発表ですらありません。 Apple本社内の数百人しか入らないタウンホールで、新しい広告キャンペーンについて社内の人間に対してジョブズが
旅行業界向けのウェブメディア「Skift(スキフト)」が今月13日に紙媒体をリリースすると発表しました。Capital New Yorkなどが伝えています。 スキフトは2012年にpaidContent創業者、ラファト・アリ氏が設立したメディア。バズフィード会長のケン・レーラーが率いるベンチャーキャピタルも投資していることで知られます。月間訪問数は180万ほどです。 きっかけはもともとスキフトが年間の旅行トレンドをPDFやスライドで発表していて、それがコンテンツでいちばん人気だったこと。紙媒体は広告主やクライアント、読者に向けたマーケティングツールという側面で捉えているそう。 また、マネタイズのひとつの選択肢としての機能も期待されます。スキフトは、トレンドレポートの販売やブランドコンテンツ、カンファレンスチケットなどでマネタイズをおこなってきましたが、雑誌広告をとることができれば、メディア
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