Pythonが大変な人気を集めている。先日、都内の大型書店のプログラミング書籍コーナーに行って驚いた。とにかくPythonの解説書が大量にあるのだ。複数の書架をPythonの解説書が埋め尽くしている。すべてのプログラミング言語の中で書籍数が一番多いように見えた。これほどまでに増えているとは正直、思っていなかった。 自社の近くにある中規模の書店でも確かめてみた。ビジネス書が中心で技術書はあまりないタイプの書店だ。それでも、タイトルにPythonを含む書籍は10冊近くあった。他の言語の書籍は、メジャーな言語でもせいぜい1～2冊程度。対照的な状況である。 Pythonが人気を集めるに従って、Pythonのことを褒めそやす記事も増えている。そうした記事には、例えば「Pythonのコードは書きやすい」と書かれていたりする。Pythonで有名なプログラマーが言えば説得力があるが、あまりコードを書かない

2018年12月28日、多くの会社が仕事納めを迎えた日。1年の仕事を終えてホッと緩んだ世間の雰囲気と対照的に、そのビルの1室は真剣な空気に満ちていた。中で行われていたのは、プログラミング講座。受講者は思い思いにPCと向き合ってRubyと格闘したり、他の受講者とディスカッションしたりしている。 一見、一般的な社会人向け講座。だが受講者が独特だ。集まっていたのは全員、企業の経営者。12月23～29日の7日間集中で、経営者限定のプログラミング講座が開催されていたのだ。 プログラミングスクール事業を手掛けるdivが運営する「経営者限定TECH::CAMPイナズマ」だ。経営者が知識ゼロの状態からRubyを学び、HTMLやCSSの知識も習得する。最終的にはRuby on Railsを使ったWebサービス開発に挑む。 受講者にはネットサービス企業だけでなく、ITとは直接関係のない業種の経営者も名を連ねる

2019年の正月休みは奈良の実家でのんびり過ごした。1つだけ仕事らしいことをしたとすれば、実家のノートパソコン2台のセットアップだ。2014年1月に購入し両親が使ってきたWindows 7パソコンは5年が経過し、動作が重くなり使い勝手が悪くなっていた。 Windows 7は2020年1月にサポート終了を迎えることもあり、買い替えることになった。新機種の選定やセットアップを筆者が手伝った。 OSはWindows 10に、ディスクは256ギガバイトのSSDにした。CPUは第4世代Core i5-4200Uから、第8世代Core i5-8250Uへとパワーアップした。ちょっとした写真の整理や事務作業に使うパソコンなので、メモリーは8ギガバイトあれば十分だと判断した。実際に起動すると、古いパソコンに比べて驚くほど軽快に動作する。 パソコンに不慣れな70歳近い両親が使うことを考慮し、24時間365日

「次世代プロセッサー『PEZY-SC3』の設計はほぼ完成している。テストチップを経て、2019年中には量産チップを作りたい」。PEZY Computingグループ ExaScalerの鳥居淳取締役CTO（最高技術責任者）は意欲を見せる。 2017年12月に創業者が逮捕されてから約1年。PEZYグループは今もスーパーコンピューター（スパコン）技術の開発を継続。スパコン省エネ性能で世界首位をキープしている。 この1年、同社の研究助成金不正に絡んで様々な動きがあった。東京地方裁判所は2018年9月20日、不正に伴う法人税法違反などでPEZY Computingに罰金6000万円の判決を言い渡した。同年10月には新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が不正事案の調査報告書を公開した。 海洋研究開発機構（JAMSTEC）に設置していたスパコン「Gyoukou（暁光）」は、2018年6月に撤去

無線LAN規格「IEEE 802.11ah（以下、802.11ah）」の関連団体である802.11ah推進協議会が2018年11月、国内での活動を開始した。同協議会には通信事業者や通信機器メーカー、商社、学術団体など56社（者）が参加。日本国内ではまだ使用できない802.11ahという規格を利用可能にするための取り組みを進めるという。 突如現れた感もあるが、802.11ahはIEEE（米電気電子学会）で標準化済みの規格で、業界団体のWi-Fi Allianceでは「Wi-Fi Halow（ヘイロー）」と呼ばれている。れっきとした無線LAN技術の一種だが、その知名度は低い。またカバーエリアが広いことから、IoT向け通信技術「LPWA（ローパワーワイドエリア）」の方式にも数えられており、なおさらその位置付けが分かりにくい。そこで新団体が立ち上がり、新たな無線LAN技術として推進することになった

100円ショップなどで販売されるスマートフォン向けの安価なUSBケーブル（100均USBケーブル）は排除されるかもしれない。USBロゴの認定を受けていないUSBケーブルは、今後スマートフォンやパソコンで認識されないようになる可能性が出てきた。 USB規格の標準化団体であるUSB-IFと米デジサート（DegiCert）は2018年11月、USB Type-Cのセキュリティー認証機能にデジサートのデジタル証明書を採用すると発表した。USB Type-Cは、USBインターフェースの規格の一つ。USB-IFのジェフ・ラベンクラフトプレジデント兼COOは日経 xTECHの取材に対して、「セキュリティー認証機能を有効にしたUSBケーブルでないと充電できないようにすれば、情報漏洩や故障などのリスクからスマートフォンを保護できる」と話す。どういうことだろうか。 不正なデータ転送を防ぐ USB Type-C

厚生労働省大阪労働局は2018年11月28日、労働者派遣法に関する違反があったとして、システム開発会社のオネスト（東京・文京）とアクサス（東京・新宿）の2社に総点検と是正措置を求める行政処分を出した。IT業界の不透明な労働慣行に警鐘を鳴らした格好だ。

クラウドのシェアは米AWSの約30分の1にとどまり、新たな収益源と見込む「Watson」も期待ほど伸びていない。米IBMは、巨大ゆえに滅びた恐竜の命運をたどるのか。 2011年、米人気クイズ番組の優勝者に勝利し、華々しく登場したWatson。日本でも2015年以降、金融機関を中心に採用ラッシュが起こった。しかし、利用企業は期待と現実の差を埋められず、産みの苦しみに直面する。 「ユーザー企業はWatson（ワトソン）の夢から覚めた」。日本IBMと競合する国内IT大手の幹部は、米IBM初代社長の名を冠するAI（人工知能）システム「Watson」の現状をこう揶揄する。国内大手金融機関などが導入にいち早く動いたが、理想と現実のギャップに苦しんでいる。メガバンク最大手の三菱UFJ銀行もそんな1社だ。 「PoC（概念実証）を始めたばかりの頃はバラ色のような未来を思い描いていたが、期待したほどの成果は出