面接で通る人と落ちる人の違いはどこにあるのか。面接マニュアルの決定版。面接だけでなく、自己分析・エントリーシート対策や、会社説明会・ＯＢＯＧ訪問で何をしなければいけないか、についても詳しく解説。
面接の達人
面接で通る人と落ちる人の違いはどこにあるのか。面接マニュアルの決定版。面接だけでなく、自己分析・エントリーシート対策や、会社説明会・ＯＢＯＧ訪問で何をしなければいけないか、についても詳しく解説。
ダメ上司ほどかかってしまう「この部下は使えない！」症候群
外資系コンサルティングファーム勤務。 専門領域において、日本支社のリーダーを務め、ビジネスからシステムまで幅広くコンサルティングを手がける。 プロジェクトマネージャーとして、数百億円規模のシステム運用改善、あるいは組織改革、人材育成に携わることも多い。ITサービスマネジメントの世界基準である、ITIL Managerの有資格者でもある。 業務が広範囲にわたるため、組織の責任者、中間管理職、現場担当者といった、あらゆる層を対象としたコミュニケーション・折衝の経験が豊富。社内の新人研修責任者を務めたこともあり、新人コンサルタント育成の手法についても詳しい。そうした新人からベテランまでの人材育成経験をベースに、「４つのスキル」（"聴く"、"伝える"、"段取る"、"動かす"）をコアとする仕事術が誕生した。 外資系コンサルの仕事をサクサク片づける法 本連載は、現役の外資系コンサルがやっている仕事術を
社会保障改革と民主党の迷走からわかる消費税増税にかける財務省の本音
1955年、東京都に生まれる。東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士(政策研究)。1980年、大蔵省入省。理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官(経済財政諮問会議特命室)、総務大臣補佐官などを歴任したあと、2006年から内閣参事官（官邸・総理補佐官補）。2008年退官。金融庁顧問。2009年政策工房を設立し会長。2010年嘉悦大学教授。主要著書に『財投改革の経済学』（東洋経済新報社）、『さらば財務省』（講談社）など。 高橋洋一の俗論を撃つ！ 元財務官僚の経済学者・高橋洋一が、世にはびこるもっともらしい「俗論」の過ちをズバリ解説。 バックナンバー一覧 消費増税への賛否が大きな政局になりそうだ。自民党は5日、党本部で政調全体会議を開き、政府の中期財政計画骨子案等を議論した際、消費増税について、三ツ矢憲生政調副会長は「7対3ぐらいで『上げるべきだ』との意見が強かっ
「内向的な性格は社会で不利」は本当か？――全米ミリオンセラー『内向型人間の時代』著者 スーザン・ケイン氏に聞く
おおの・かずもと／1955年、兵庫県生まれ。東京外国語大学英米学科卒業。コーネル大学で化学、ニューヨーク医科大学で基礎医学を学ぶ。現在、医療問題から経済まで幅広い分野に関して世界中で取材を行う。『代理出産―生殖ビジネスと命の尊厳』(集英社新書)、『マイケル・ジャクソン死の真相』(双葉社)などの著書、『そして日本経済が世界の希望になる』(ポール・クルーグマン/PHP新書)などの訳書がある。 NOTEアカウントはhttps://note.com/kaz_sophia 最初のコラムは＜最近話題になったニュースから英語を学ぶ＞ World Voiceプレミアム 海外のキーパーソンへのインタビュー連載。「週刊ダイヤモンド」で好評を博したWorld VoiceがWEBでバージョンアップ。過去誌面に登場したインタビューのノーカット版やWEBオリジナル版をアップしていきます。 バックナンバー一覧 内向型の
日本発の奇想天外な「旅行社」が世界に共感の輪を広げている
消費インサイド 今の世の中、いったいどんな商品やサービスが流行っているのか？ それを日々ウォッチすることは、ビジネスでヒントを得るためにも重要なこと。世間でにわかに盛り上がっているトレンド、これから盛り上がりそうなトレンドを、様々な分野から選りすぐってご紹介します。 バックナンバー一覧 世界広しといえども、起業家の東園絵氏が運営する「ウナギトラベル」の旅行サービスほど「奇想天外」なものはおそらくないだろう。 ツアーを募集し、料金を徴収し、複数の参加者を連れて、国内の名所を回る。こう聞くと、何の変哲もない旅行サービスのように思える。ただし、1点だけ大きく異なることがある。ツアーに参加するのは人ではなく、なんと！「ぬいぐるみ」なのだ。 ツアーの段取りはこうだ。まず希望のツアーに申し込み、自分のお気に入りのぬいぐるみを宅急便でウナギトラベルの事務局に送る。集まったぬいぐるみ（参加者）は東氏が持っ
山田厚史の「世界かわら版」
元朝日新聞編集員で、反骨のジャーナリスト山田厚史が、世界中で起こる政治・経済の森羅万象に鋭く切り込む。その独自の視点で、強者の論理の欺瞞や矛盾、市場原理の裏に潜む冷徹な打算を解き明かします。
TPP: 米ｱﾌﾗｯｸに屈服した 日本郵便局 国民皆保険を空洞化する｜山田厚史の「世界かわら版」｜ダイヤモンド・オンライン
やまだ・あつし／1971年朝日新聞入社。青森・千葉支局員を経て経済記者。大蔵省、外務省、自動車業界、金融証券業界など担当。ロンドン特派員として東欧の市場経済化、ＥＣ市場統合などを取材、93年から編集委員。ハーバード大学ニーマンフェロー。朝日新聞特別編集委員（経済担当）として大蔵行政や金融業界の体質を問う記事を執筆。2000年からバンコク特派員。2012年からフリージャーナリスト。ＣＳ放送「朝日ニュースター」で、「パックインジャーナル」のコメンテーターなどを務める。 山田厚史の「世界かわら版」 元朝日新聞編集員で、反骨のジャーナリスト山田厚史が、世界中で起こる政治・経済の森羅万象に鋭く切り込む。その独自の視点で、強者の論理の欺瞞や矛盾、市場原理の裏に潜む冷徹な打算を解き明かします。 バックナンバー一覧 やっと交渉参加が認められ、マレーシアでＴＰＰ（環太平洋戦略的経済連携協定）協議に加わる直前
3万人の講師が失職の恐れ 法改正で揺れる大学の危機
Close Up 激動する世界経済の流れに、日本も無縁ではいられない。政治・経済、企業・産業、社会の注目テーマをクローズアップし、独自の視点、切り口で「詳説」する。 バックナンバー一覧 改正労働契約法の施行で、今後、契約期間が5年を超える非常勤講師は無期雇用に転換が可能となった。だが大学側は無期雇用の回避に躍起だ。大量の雇い止めによって現場が混乱に陥る恐れがある。 「明らかに確信犯であり、許し難い行為だ」。早稲田大学の非常勤講師15人は、6月21日、就業規則作成をめぐる手続きで大学に不正があったとして、鎌田薫総長と常任理事ら計18人を、労働基準法違反で刑事告訴した。 二つ目は就業規則を決める手続きである。労基法では事業者に対し、就業規則を作成する場合は事業場（キャンパス等）の労働者の過半数代表などから意見を聞くことを定めている。だが、後述するように、早大は姑息とも思える手段によって、非常勤
LINEを使った商店街活性化プロジェクトは成功するか？
デジライフＮＡＶＩ 目まぐるしいほどの進化を続けるデジタルの世界。最新の商品やサービスをいち早くキャッチアップし、最先端のトレンドをナビゲーションします。 バックナンバー一覧 熊本県を代表する中心市街地である熊本市下通（しもとおり）商店街で、「LINE」を導入した地域活性化プロジェクトがスタートした。7月1日より、まず商店街の32店舗による実験的な試みが始まっている。大手企業がLINEの公式アカウントを通じてクーポンを配布するプロモーションはおなじみだが、地域の商店街が一斉にLINEを導入する試みは日本初となる。 プロジェクトを運営するのは、同商店街の母体である下通繁栄会。LINEの導入、トレーニングなどを請け負う形で、ソーシャルメディアマーケティング支援会社のトライバルメディアハウスが共同参画する。 3割減った客足を 商店街に戻すために プロジェクトの舞台となる下通商店街は、熊本県熊本市
現代日本が抱える機会不平等にも通じる“経済至上主義”
３分間ドラッカー 「経営学の巨人」の名言・至言 マネジメントの父と称されたドラッカーの残した膨大な著作。世界最高の経営学者であったドラッカーの著作群の中から、そのエッセンスを紹介する。 バックナンバー一覧 「経済的自由によって平等を実現できなかったために、ブルジョア資本主義はそのもたらした物質的恩恵にもかかわらず、プロレタリアだけでなく、経済的、社会的に大きな恩恵を受けた中流階級の間でさえ、社会制度としての信用を失った」（ドラッカー名著集（9）『「経済人」の終わり』） 生産手段を人民のものにするというマルクス社会主義の処方もブルジョア資本主義と同様、約束した平等は実現できなかった。しかも両者は、経済を中心に置く経済至上主義だった。 ドラッカーの処女作、一九三九年の『「経済人」の終わり』でいう「経済人」とはエコノミック・マン、すなわちこの経済至上主義のことだった。しかし、当時、経済至上主義た
汚い！「投資教育特集」記事の舞台裏
やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 本当に投資家の役に立つのか？ 広告連動型「投資教育特集」の背景 6月は多くの日本企業でボーナスが支給される月だ。加えて今年は、年初来の株価上昇がもたらした投
株ニュースの新解釈｜ザイ・オンライン
株ニュースの新解釈の記事一覧 ふるさと納税の是非を考える【第1回】返礼品の提供をきっかけに、鱧を使った商品を開発、新規事業への進出に成功した水産会社を検証！ [2017年7月14日]2017年7月、総務省から、昨年度のふるさと納税の実施状況についての報道発表があった。2016年4月より2017年3月までに実施さ……More ふるさと納税の返礼品、金券がなぜダメなのか？資金調達額が全国1位となった宮崎県都城市などの「地元産の高還元率返礼品」について考えてみた [2016年7月4日]2015年度の全国のふるさと納税額は前年度比4.3倍の1653億円となった。ふるさと納税の最大の魅力は返戻品だが、電化製品や金……More イギリスのEU離脱の国民投票は7月の参院選で18歳、19歳の投票を促す可能性も！～現役女子大生は英国の国民投票をどう見たのか？～ [2016年6月28日]イギリスのEU離脱の国
これといった特徴のない町の成功事例にみる活性化とふるさと納税6000万円を集めた方策とは？
人口8000人弱の北海道東川町。特に観光名所もないこの町だが、わざわざ町外から婚姻届を提出しにやってくるカップルや「株主制度」という名称のもとで全国から集められた6000万円ものふるさと納税、企業のお金などを惹きつけている。 その理由はなぜか。 民間目線での地道な取り組みが地域活性化につながるという事例を、テレビ北海道で担当している番組「けいざいナビ北海道」で取り上げた。他の地方の地域活性化にもつながるヒントがたくさんあったので、その取り組みを今回は紹介する。 実はどこの市町村でも提出可能な婚姻届け 皆さんはご自身が書いた婚姻届がどんなものだったか記憶しているだろうか？テレビドラマでプロポーズの際に自分の名前と印鑑を書いたものを渡すなんてシーンがあったりするので、本来はロマンチックかつドラマチックな存在だ。 しかし、現実にはドタバタと仕事の合間に区役所に届け出て、ハイおしまい、ということが
知られざる中国シャドーバンキング問題の一側面 20万社を数える鉄鋼専門商社に連鎖破綻リスク浮上
ジャーナリスト。アジア・ビズ・フォーラム主宰。上海財経大学公共経済管理学院・公共経営修士（MPA）。およそ15年滞在した上海で情報誌創刊、“市井の息遣い”から時代の変遷をウォッチ。「中国取材はデッサンと同じ。あらゆる角度から取材して光と影で実像をつかむ」を持論に30年近く中国に向き合う。近年は中国からの人や資本の流入をフォロー。ダイヤモンド・オンライン「ChinaReport」は10年を超える長寿コラム。 著書に『中国で勝てる中小企業の人材戦略』（テン・ブックス）、『インバウンドの罠』（時事出版）『バングラデシュ成長企業』（共著、カナリアコミュニケーションズ）、『ポストコロナと中国の世界観』（集広舎）ほか。内外情勢調査会、関西経営管理協会登録講師。宅地建物取引士。3匹の猫の里親。 China Report 中国は今 90年代より20年超、中国最新事情と日中ビジネス最前線について上海を中心に
習近平新政権が指導する「都市化」政策で中国経済はまたもや“不動産頼み”の時代が始まる？
ジャーナリスト。アジア・ビズ・フォーラム主宰。上海財経大学公共経済管理学院・公共経営修士（MPA）。およそ15年滞在した上海で情報誌創刊、“市井の息遣い”から時代の変遷をウォッチ。「中国取材はデッサンと同じ。あらゆる角度から取材して光と影で実像をつかむ」を持論に30年近く中国に向き合う。近年は中国からの人や資本の流入をフォロー。ダイヤモンド・オンライン「ChinaReport」は10年を超える長寿コラム。 著書に『中国で勝てる中小企業の人材戦略』（テン・ブックス）、『インバウンドの罠』（時事出版）『バングラデシュ成長企業』（共著、カナリアコミュニケーションズ）、『ポストコロナと中国の世界観』（集広舎）ほか。内外情勢調査会、関西経営管理協会登録講師。宅地建物取引士。3匹の猫の里親。 China Report 中国は今 90年代より20年超、中国最新事情と日中ビジネス最前線について上海を中心に
農地集約のインセンティブは「豪邸」 農業の大規模化で崩壊する中国の農村
ジャーナリスト。アジア・ビズ・フォーラム主宰。上海財経大学公共経済管理学院・公共経営修士（MPA）。およそ15年滞在した上海で情報誌創刊、“市井の息遣い”から時代の変遷をウォッチ。「中国取材はデッサンと同じ。あらゆる角度から取材して光と影で実像をつかむ」を持論に30年近く中国に向き合う。近年は中国からの人や資本の流入をフォロー。ダイヤモンド・オンライン「ChinaReport」は10年を超える長寿コラム。 著書に『中国で勝てる中小企業の人材戦略』（テン・ブックス）、『インバウンドの罠』（時事出版）『バングラデシュ成長企業』（共著、カナリアコミュニケーションズ）、『ポストコロナと中国の世界観』（集広舎）ほか。内外情勢調査会、関西経営管理協会登録講師。宅地建物取引士。3匹の猫の里親。 China Report 中国は今 90年代より20年超、中国最新事情と日中ビジネス最前線について上海を中心に
アジアから優秀な新卒学生が押し寄せる?!留学人気凋落の日本も、まだ就職先としては人気絶大
[フォースバレー・コンシェルジュ株式会社 代表取締役社長] 1998年 上智大学外国語学部卒業後、ソニー株式会社入社。世界10数ヵ国で、 サムスン、モトローラ、ノキアといった世界的なグローバル企業とビジネスを行う。 2007年 ソニー株式会社退社後、 同年、フォースバレー・コンシェルジュ株式会社設立、代表取締役社長就任。世界経済フォーラム（ダボス会議）、Young Global Leaders (YGL) 2013選出。上智大学非常勤講師。 エリート人材獲得競争の最前線 サムスンやグーグルは、新卒でも優秀な学生には1000万円超でオファーするなど、世界の人材獲得競争は熾烈を極める。しかし、日本企業の多くは年功序列であり、採用対象も日本人や日本語のできる外国人が中心だ。本連載では、フォースバレー・コンシェルジュの柴崎洋平社長が、国内外の人材採用支援業務から痛感した、日本企業がグローバル採用で
中国の外貨準備に変調の兆し 日米金利の不安定化要因に
inside 産業界・企業を取り巻くニュースの深層を掘り下げて独自取材。『週刊ダイヤモンド』の機動力を活かした的確でホットな情報が満載。 バックナンバー一覧 3兆4426億ドル（約344兆円、3月末時点）もの資金を抱え、世界最大の「ファンド」ともいえる中国の外貨準備に、変調の兆しが見え始めた。 世界経済の牽引役だった新興国の成長に陰りが見え、世界のマネーが先進国へと逆流する中で、中国においても資金流入が急速に縮小。2012年には、中国の資本・金融収支が14年ぶりに168億ドル（1兆6800億円）の赤字となった。 中国国家外為管理局は、4月初めに公表した12年版国際収支報告書の中で、「さらなる資本の流出を排除できない」との見解を示している。 海外から中国への資金流入が細った結果、起こったのが10年以上にわたって膨張していた外貨準備高の頭打ちだ。 2000年代後半以降、外貨準備高は毎年40兆円
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