DoS攻撃は、標的となるコンピューターに対してネットワークを通じて大量の処理負荷を加えることでサービスを機能停止状態に追い込む攻撃で、中でもマルウェアなどを利用して攻撃するマシンを分散型にした「DDoS攻撃」が日夜を問わず世界中で行われています。「Digital Attack Map」は、世界中で常に発生し続けているDDoS攻撃をリアルタイムで地図上に表示するサービスです。 Digital Attack Map http://www.digitalattackmap.com/#anim=1&color=0&country=ALL&list=0&time=17113&view=map Digital Attack Mapでは、現在DDoSアタックが行われている様子が地図上に表示されます。 地図上の線は攻撃者と被害者を結んでいます。線にマウスカーソルをあてると、「Source(攻撃者)」と「D
ホーム コラム 世界各国のPCウィルスやサイバー攻撃の現状をリアルタイムでビジュアル化しているメジャーサイト2つを紹介。 スマホでも個人情報の入力をサクサクっとする世の中です。 ネットで注文、クレジットで決済が定番ですからいろんなサーバに私の個人情報がある事でしょう。 またファイルの共有も今やクラウドです。 プライベートの写真なんかもガンガン、クラウドサーバに蓄積されていきます。 そんな世の中だからサーバ攻撃やらマルウェアには気を付けないといけませんねって事で今回はPCウィルスやサイバー攻撃の現状をリアルタイムでビジュアル化しているサイトを紹介したいと思います。 特に最近公開されたサイトでもないので何を今更って感じなのですが、今一度、世界では今これだけ被害を受けてるのですよっていう啓蒙も含めて。 PCウィルス対策ソフトのカスペルスキーが公開しているcybermap.kaspersky.co
サイバー攻撃という、かつては映画にしか出てこなかったようなワードが当たり前のように聞こえてくるようになってしまった昨今。 そんなサイバー攻撃の状況を、地図上にわかりやすく可視化するサービスを提供しているところがあります。 今回は、個人的に分かりやすいと思ったサイトをいつくか紹介します。 〇NORSE NORSEは運営元のNORSE社が世界各地に設置したハニーポット(一見脆弱性対策されていない、攻撃者が攻撃しやすいように見せかけわざと攻撃させることでその攻撃手法を解析する目的で設置されるホスト)から受け取ったデータを解析し、発信元と発信先、使用プロトコルを地図上に可視化してリアルタイムに表示しているサイトです。 プロトコルごとに色分けされており、視覚効果もビームを打った/打たれたような表現になっていて非常に分かりやすいです。 見ていると常に何かしらドンパチやっている様子がうかがえますが、まれ
サイバー攻撃をリアルタイムで地図上に表示、カスペルスキーが日本語版を公開:A国からB国への攻撃が見える カスペルスキーはサイバー攻撃をリアルタイムで地図上にアニメーション表示するサイバーマップを公開した。1秒当たりの検知数や、国別の検知状況ランキング、過去の統計データなどをリアルタイムで確認できる。 カスペルスキーは2018年7月30日、「Kaspersky Cyberthreat Real-Time Map(通称:サイバーマップ)」を日本語を含む10カ国語に対応させたと発表した。サイバーマップは、同社製品が検知、ブロックしたサイバー脅威を、地球儀上にリアルタイムでアニメーション表示するWebアプリケーション。 カスペルスキー製品が世界中で検知、ブロックしたサイバー脅威を、脅威の種別ごとに色分けしてリアルタイム表示する。地図上で任意の国をクリックすると、その国の脅威検知状況を表示できる他、
対応言語は英語、日本語、中国語(簡体字)、イタリア語、スペイン語、ドイツ語、トルコ語、フランス語、ポルトガル語、ロシア語。 Kaspersky Labの日本法人・カスペルスキーの保科貴大氏(コンシューマ テクニカル エヴァンゲリスト)は「サイバーマップは、サイバー脅威とその拡散速度を誰もが簡単に閲覧できるようになっている。気になるサイバー脅威が発生した際には、アクセスしてみては」としている。 関連記事 終息どころか「拡張」と「拡散」続くIoTマルウェア 警告相次ぐ ルーターやネットワーク接続ストレージ(NAS)といった組み込み機器、広義のInternet of Thing(IoT)を狙った攻撃が世界的に拡大しており、セキュリティ企業が相次いで警告を発しています。 ルーターの脆弱性を突くbotネットが相次ぐ、攻撃に加担させられる恐れも ルーターなど、IoT機器の脆弱性は修正されないまま放置さ
世界のサイバー脅威を可視化したマップがなんだか綺麗でカッコいい2018.07.31 23:0013,360 傭兵ペンギン 恐怖と美しさは表裏一体。 サイバーセキュリティーソフトでお馴染みのカスペルスキーが公開している世界のサイバー脅威をリアルタイムで可視化する地図「Kaspersky Cyberthreat Real-Time Map」が日本語を含む10カ国語に対応しました。 こちらの地図はカスペルスキーの製品が検知・ブロックした脅威の動向を3D地球儀の上にリアルタイムで見られるというもので、2014年から公開されていました。 Image: © 2018 Kaspersky Lab. All Rights Reserved. via 株式会社カスペルスキードラッグすると地球儀をグリグリ回すことができ、地図上をクリックすると各国の被攻撃ランキングなどのデータが見られます。ちなみに日本は執筆現
最近、サイバー攻撃に関する調査でよく指摘されるのが、企業や組織において、攻撃が始まってから発覚するまでの期間の長期化だ。攻撃者が巧妙に侵入するため、気づかれにくくなっているという。攻撃の発見が遅れれば遅れるほど、被害は拡大することになる。調査結果でも、企業がサイバー攻撃から受ける被害は深刻化していることが明らかになっている。 そうした状態を回避する手段の1つが、攻撃をリアルタイムで可視化しているツールだ。同ツールを用いて世界中で発生している攻撃の状況や傾向をつかむことで、自社のセキュリティ対策に役立てることが可能だ。 以下、6つのツールのポイントを紹介しよう。 (1)NICTER WEB弐 「NICTER WEB弐」は、情報通信研究機構(NICT)がダークネットの観測を行い、サイバー空間上の不正なトラフィックを可視化しているツールだ。 ダークネットに到達したパケットを、世界地図上でアニメー
こんにちは! 最近、セキュリティは大事だ!もっとセキュリティ人材を育てないといけない!という言葉をよく聞きますよね。 でも、サイバー攻撃ってそんなに頻繁に発生しているんでしょうかね。 どれくらい、世界中でハッキング攻撃、サイバー攻撃が発生しているか皆さんわかりますか? 今回は、いま世界中でどれくらいの攻撃が発生しているかを、近未来のSFチックに可視化して表示できるサイトをまとめました。 どのサイトも結構カッコいいですし、思った以上にリアルタイムでサイバー攻撃が世界中で発生していてびっくりすると思いますよ! 関連:セキュリティを仕事にしたい人が絶対に読むべきオススメ書籍まとめ サイバー攻撃の発生状況がリアルタイムにわかるサイトまとめ CYBERTHREAT REAL-TIME MAP こちらは、カスペルスキーというベンダーが提供しているサイバー攻撃を可視化したサイトです。 マップに表示されて
組織のセキュリティ対策 2018.6.19 米国では「サイバー空間」を陸、海、空、宇宙に次ぐ「第五の戦場」として、国家安全保障上重要視するなど、世界中においてサイバー攻撃に対する対策が急務となっています。一方で物理的な破壊を目にすることのない攻撃で「見えない戦場」とも言われるように、規模や脅威について実感が沸かない人も多いかもしれません。ここではサイバー攻撃を視覚的にとらえることのできるツールをご紹介します。 1.サイバー攻撃をリアルタイムに見るメリット サイバー攻撃は物的な破損等が発生しないため、攻撃のイメージがしにくく、普段サイバーセキュリティ関連の業務をしている人などでないとボリュームや脅威の度合いを実感することは難しいかもしれません。これらのツールを利用することでセキュリティ担当者以外にもサイバー攻撃の脅威を視覚的に伝えやすくなり、また、セキュリティ担当者にとっても世界の攻撃の状況
世界のサイバー脅威をリアルタイムで可視化する地図「Kaspersky Cyberthreat Real-Time Map」日本語を含む10か国語に対応サイバーマップは、カスペルスキー製品が検知・ブロックしたサイバー脅威をリアルタイムに表示し、Web上でインタラクティブに操作することができる地図です。秒あたりの検知数グラフなどの統計データもグラフで確認でき、あらゆる脅威とその拡散の速度を誰もが簡単にリアルタイムで閲覧することができます。 ~セキュリティ製品で検知した脅威を地域や種別ごとに表示し、インタラクティブな操作が可能~情報セキュリティソリューションを提供する株式会社カスペルスキー(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:川合林太郎)は、世界中で発生しているサイバー脅威をWeb上でリアルタイムに可視化する地図「Kaspersky Cyberthreat Real-Time Map(通称:サ
サイバー攻撃リアルタイム可視化ツールとは、世界中のどの場所でサイバー攻撃が起きているかをみることができるツールのことです。 サイバー世界での不正なアクセスや攻撃が世界中で増え続けている昨今ですが、実際どの国が、どこに攻撃をしているのか?普段の生活をしているとわからないですよね。 そんな情報を可視化できるリアルタイム可視化ツール。 下記にその代表的なものとして、世界中で発生している国家間のサイバー攻撃をリアルタイムで分析、解析したものを可視化できるツールを紹介いたします。 サイバー攻撃をリアルタイムに確認する理由 サイバー攻撃は、インターネット上の通信を利用して不正アクセスをしてくる脅威であるため、物的な破損等がほぼ発生しません。 そのため「サイバー攻撃」と言っても攻撃のイメージがしにくく、普段からセキュリティ関連の業務に従事している人でないと、その脅威を感じることがほとんどないのが現実です
マップ | 可視化されたサイバー攻撃、日本の現状は?
The Power of FortiGuard® FortiGuard Labs is Fortinet's in-house security research and response team, with over 10 years of proven threat prevention leadership, specializing in developing new adaptive defense tools to help protect against multi-vector zero day attacks. This global team oversees all of Fortinet's security services, delivering real-time, comprehensive security updates. 360 degree Com
オープンソースを通じた大規模イノベーションの実現に取り組む非営利団体である Linux Foundationは6月28日、新たに Business Implications and Strategy for 5G プロフェッショナル認定プログラムを開始したことを発表しました。 2019年6月28日サンフランシスコ発 ー オープンソースを通じた大規模イノベーションの実現に取り組む非営利団体である Linux Foundation ( http://www.linuxfoundation.org/ ) は、新たに Business Implications and Strategy for 5G プロフェッショナル認定プログラム ( https://www.edx.org/professional-certificate/linuxfoundationx-business-implicatio
Steven J. Vaughan-Nichols (Special to ZDNET.com) 翻訳校正: 編集部 2019-07-05 11:00 MicrosoftのAzure担当最高技術責任者(CTO)であるMark Russinovich氏は2015年10月に、「『Microsoft Azure』上では4台に1台が『Linux』を稼働させている」と述べた。2017年には、Azureで動作している仮想マシン(VM)の40%がLinuxベースであることを明らかにした。2018年9月には、MicrosoftのエグゼクティブバイスプレジデントのScott Guthrie氏が、「Azure VMのおよそ半数でLinuxが稼働している」とインタビューで述べた。そして今度は、Linuxのセキュリティー関連のメーリングリストにMicrosoftを加えてもらうよう依頼する要請文の中で、Micros
サイバートラストは、組み込みLinux関連ソフトウェアを手掛けるリネオソリューションズとの事業提携を目的にリネオホールディングスの株式を取得すると発表した。取得する株式比率は35%で、リネオホールディングスはサイバートラストの持分法適用会社となる。 サイバートラストは2019年7月4日、組み込みLinux関連ソフトウェアを手掛けるリネオソリューションズとの事業提携を目的に、同年7月26日付でリネオホールディングスの株式を取得すると発表した。取得する株式比率は35%で、リネオホールディングスはサイバートラストの持分法適用会社となる。 サイバートラストは、2017年10月にミラクル・リナックスと合併してから組み込みLinux事業に注力している。合併前両社が持つLinuxと認証、セキュリティの技術を活用し、IoT(モノのインターネット)などの組み込み機器の開発に向けたデバイスレベルでのセキュリテ
ClouderaとHortonworksの合併が2019年1月に完了し、新生Clouderaが誕生して、約半年が経過した。現在開発中の統合製品は、具体的にどのようなものになるのか。2社製品の既存ユーザーにはどのような影響があるのか。Cloudera創始者の一人で、グローバルCTO(最高技術責任者)であるアマー・アワダラ(Amr Awadallah)氏に聞いた。 CDHとHDPを統合した新製品は、コンテナ化が出発点 Clouderaは、Clouderaの「CDH(Cloudera Distribution Including Apache Hadoop)」とHortonworksの「HDP(Hortonworks Data Platform)」を統合した製品を、2019年の夏から冬にかけてのリリースに向けて開発中だ。アワダラ氏はこの製品を「CDP」と呼ぶ。 「統合に要する作業は大量だ。それな
アイテム 1 の 3 7月2日、今年1月の冷え込みの厳しい朝、ポーランドの国内公安機関(ISA)がワルシャワのアパートの一室に立ち入った。彼らは写真や電子機器を没収、アパートに住む外国人ビジネスマンを逮捕した。写真はワルシャワ中心部に掲げられたファーウェイのロゴ。6月撮影(2019年 ロイター/Kacper Pempel) [1/3]7月2日、今年1月の冷え込みの厳しい朝、ポーランドの国内公安機関(ISA)がワルシャワのアパートの一室に立ち入った。彼らは写真や電子機器を没収、アパートに住む外国人ビジネスマンを逮捕した。写真はワルシャワ中心部に掲げられたファーウェイのロゴ。6月撮影(2019年 ロイター/Kacper Pempel)
データ駆動型社会、超スマート社会の実現を目指す。日本では産業界を中心に、あらゆるモノがネットにつながるIoTなど先端IT(情報技術)の導入が進んでいて、部品や製品・商品等のサプライチェーンは一層巨大かつ緊密になりつつある。 と同時に、サイバー攻撃は巧妙化かつ高度化しながら新たなターゲットを探している。近年、「蟻の一穴」が問題となっている。コネクテッド○○のしくみや巨大サプライチェーン内で、大企業が万全を期してセキュリティ対策を施していても、IoTデバイスとか、町工場の片隅にある古いPCへのサイバー攻撃をきっかけに、大企業側の設計図や取引データなどを含む機密情報が窃取される危険性が高い。中小企業のサイバー防衛力は十分ではない。 そこで経産省は昨年度「中小企業向けサイバーセキュリティ事後対応支援実証事業(サイバーセキュリティお助け隊)」を新設し、その実施を情報処理推進機(IPA)に委託。同機構
IT部門に対して一層のコスト削減とアジリティ向上が求められる中、データセンターの変革が多くの企業で喫緊の課題となっている。そこで注目されているのが、仮想化されていない共有ストレージが持つコストや複雑性の問題を解消する、ハイパーコンバージドインフラ(HCI)だ。 そのHCIの導入や展開は、初期と比べると大きく変貌しており、現在は大企業の本番環境で、より広範なアプリケーションと重要なワークロードを実行するようになった。そうした背景もあり、企業がHCIを選定する際は、NVMeに代表される新たなフラッシュ技術や、容易なセキュリティ確保を実現する暗号化技術への対応を重視するようになっている。 またハイブリッドクラウドへの移行を考える上でも、拡張性に富んだHCIは最適なプラットフォームとなり得るだろう。本コンテンツでは、成熟するHCI市場をけん引するVMware vSAN利用企業への調査結果を基に、デ
いつも朝日新聞デジタルをご利用いただきましてありがとうございます。 朝日新聞デジタルでは、以下のページについて配信を終了させていただきます。 配信終了後は、これまでに配信した記事もご覧いただくことができなくなります。 【配信を終了するページ】 ■ロイターニュース 2023年2月26日(日)配信終了 ・経済 https://www.asahi.com/business/reuters/ ・国際 https://www.asahi.com/international/reuters/ ・芸能 https://www.asahi.com/culture/reuters/ ・マーケット・サマリー(東京、NY、欧州) https://www.asahi.com/business/stock/market-summary/ ■東洋経済兜町特捜班 2023年3月26日(日)配信終了 https://ww
VMwareの上席副社長兼CTO(最高技術責任者)であるレイ・オファレル氏は2019年7月4日、東京都内で同社のR&D戦略について説明した。この中で、量子コンピューターの進化についても研究していると説明した。 VMwareの上席副社長兼CTO(最高技術責任者)であるレイ・オファレル(Ray O’Farrell)氏は2019年7月4日、東京都内で同社のR&D戦略について説明した。この中で、量子コンピューターの進化についても研究していると説明した。 なぜ、VMwareが量子コンピューターを研究しなければならないのか。現在の公開鍵暗号が実用的なスピードで解読されてしまう日がそう遠くないうちに来るからだという。 「256 ビットのモジュラー楕円曲線暗号では約2300 Qubit、2048ビットのRSA暗号では約4000 Qubitの量子コンピューターであれば十分短時間に秘密鍵が見出せるようになる」
ビットコイン(Bitcoin)をはじめとするブロックチェーン技術は現在も発展を続けており、ブロックチェーンや暗号資産(仮想通貨)を活用したビジネスやサービスが相次いで登場している。2019年6月には米フェイスブック(Facebook)が「リブラ(Libra)」通貨を発表し、ブロックチェーンに対する世の中の注目度もさらに高まっている。 暗号資産が今後、より一層世の中に普及していくとすれば、暗号資産の管理方法として取引所に預けるだけではなく、コンシューマー自身が管理するケースも増えていくのではないだろうか。 第3回の本稿では、ブロックチェーン技術における鍵管理について、コンシューマー自身で鍵管理を行うケースにフォーカスし、求められるセキュリティー対策や運用設計について解説する。 ブロックチェーンにおける鍵の役割 最初に、ブロックチェーンネットワークにおける暗号資産の送金の流れを簡単に説明してお
ビットコインなどの暗号資産(仮想通貨)を入手したことがある人は7.8%。日本銀行が個人を対象に3月に行った調査で、実態とリスクが見えてきた。暗号資産の運用によって「利益が出た」と答えた人が18%なのに対し、「損失が出た」人は31%。多額の利益を得た人がいる一方で、損を被った人のほうが多い。 ギャンブルのように見られがちな暗号資産への投資だが、理解度の差は運用実績に大きく影響した。「いわゆる仮想通貨について、人に教えられるくらい詳しく理解していた」上で暗号資産へ投資した人は17%。この層は40%が利益が出たと答えており、損失が出た人の21%を上回った。逆に理解度の低い層では利益が出た人は14%だった。 全体と比較すると、暗号資産の保有経験者は投資意欲が高く、投資リスクも認識している。 期待収益率5%の投資に対して、保有経験者は49%が「投資する」と回答したが、未経験者は21%にとどまった。ま
Amazon、GoogleなどトップIT企業がインドに拠点を置き、MicrosoftやAdobeなどのトップをインド人がつとめるなど、新興国でありながらIT先進国として知られるインド。そんな同国から注目される日本のIT企業が存在する。それが企業向けにアウトソーシングサービスを提供し、Third AIというAIプラットフォームなどで注目を集める日本サード・パーティ社だ。 世界的サービスGAITはエンジニアの実力を可視化する 同社といえば、国内のITエンジニアなどは「GAIT」(ゲイト)で知っているという人も多いだろう。 GAITは、受験することで実務におけるITの総合力が数値化するツール。データベース、OS、アプリケーション、ストレージ、セキュリティ、ネットワーク、仮想化、以上の7つの分野でのスキルを可視化して評価してくれるというものだ。 IT全般の基礎知識と経験を数値化するもので、受験者の
IT Leaders トップ > 経営課題一覧 > ワークスタイル > 市場動向 > 富士通、テレワーク・デイズで都心の社員2万8000人に5日間連続テレワークを促す ワークスタイル ワークスタイル記事一覧へ [市場動向] 富士通、テレワーク・デイズで都心の社員2万8000人に5日間連続テレワークを促す 2019年7月5日(金)日川 佳三(IT Leaders編集部) リスト 富士通は2019年7月5日、働き方改革の国民運動「テレワーク・デイズ」(2019年7月22日~9月6日の約1カ月間)に、グループ全体で5万人以上が参加すると発表した。期間中に12日間連続で休暇を取得することを促す。さらに、重点取組地区にいる従業員約2万8000人は、原則5日間連続でテレワークを実施するように促す。 富士通は、グループ全体で従業員5万人以上がテレワーク・デイズに参加する。このうち、都心の重点取組地区に勤
企業調査から見えた、「ハイパーコンバージド」の“進化”と“価値”の実態:ヴイエムウェア株式会社×インテル株式会社提供ホワイトペーパー 仮想化されていない共有ストレージが持つコストや複雑性の問題を解消するものとして注目されるHCI。その導入や展開は、初期と比べると大きく変貌した。IDCの調査結果を基に、ハイパーコンバージドソリューションの現状と活用法を解説する。 IT部門に対して一層のコスト削減とアジリティ向上が求められる中、データセンターの変革が多くの企業で喫緊の課題となっている。そこで注目されているのが、仮想化されていない共有ストレージが持つコストや複雑性の問題を解消する、ハイパーコンバージドインフラ(HCI)だ。 そのHCIの導入や展開は、初期と比べると大きく変貌しており、現在は大企業の本番環境で、より広範なアプリケーションと重要なワークロードを実行するようになった。そうした背景もあり
デル(平手智行社長)とEMCジャパン(大塚俊彦社長)は、「Dell EMC」ブランドで販売するネットワークスイッチで、米ビッグスイッチ・ネットワークス(Big Switch)のネットワークOSを採用した製品を発売した。ビッグスイッチからOEM供給の形でOSの提供を受けて、Dell EMCがハードウェアとソフトウェアの両方について日本語で保守・サポートを実施する。 【オリジナルで読む】 ネットワーク機器市場では、現在も単一のベンダーが独自のネットワークOSをスイッチに搭載して提供する形態が多いが、Dell EMCではユーザーがネットワークOSを選択できる“オープンネットワーキング”型の製品を推進し、大規模化するネットワークの管理効率を高めていく戦略をとる。 ビッグスイッチはソフトウェア専業のネットワーク技術ベンダーで、スイッチ上で動作する軽量なネットワークOSと、複数のスイッチを統合制御する
2019/07/04 10:00 SecurityInsight 大阪府警察は7月2日、サイバー犯罪捜査官(巡査部長)採用選考を実施することを発表した。 サイバー犯罪捜査官とは、高度な情報処理技術をもって、サイバー空間における犯罪の捜査を専門的に行う警察官。民間で培ったコンピュータやネットワーク等の専門的な知識・能力を活かして、犯罪捜査などで活動を行なうサイバー犯罪捜査官を、幹部警察官として中途採用する。 ■職務内容 コンピューター・ネットワーク等の専門知識を活かしながら、犯罪捜査から検挙までを手がける。 ・通信機器や差し押さえたデータの解析 ・差押え現場における支援 ・サイバー犯罪被害防止のためのサイバーセキュリティ対策など 申込受付(郵送又は持参)は8月1日から30日まで。第1次選考は10月6日、第2次選考は11月中旬、最終合格発表は12月中旬となっている。 受験資格を有するのは、次の
IT Leaders トップ > テクノロジー一覧 > ストレージ > 市場動向 > 2019年第1四半期の国内ストレージ市場、国産大手3社の売上額合計シェアが50%を切る─IDC ストレージ ストレージ記事一覧へ [市場動向] 2019年第1四半期の国内ストレージ市場、国産大手3社の売上額合計シェアが50%を切る─IDC 2019年7月5日(金)日川 佳三(IT Leaders編集部) リスト IDC Japanは2019年7月5日、2019年第1四半期(1月~3月)における国内外付型エンタープライズストレージシステム市場の売上額実績を発表した。ベンダー売上額は533億9800万円で、ベンダー別売上額の上位5社は富士通(18.1%)、日立製作所(16.9%)、Dell Technologies(15.4%)、ネットアップ(10.7%)、NEC(8.9%)だった。IDC Japanによると
2019年7月4日、ネットアップはエントリモデルのオールフラッシュアレイ「NetApp AFF C190」を発表した。最小構成270万円(参考価格)という低廉な価格を実現しつつ、ストレージOSの最新版「ONTAP 9.6」を搭載。新たに投入したギャランティプログラムにより、容量効率も保証するという。 最新のONTAPにより、効率的なストレージ利用やクラウド連携が可能 ネットアップはストレージOS「ONTAP」を搭載したオールフラッシュのユニファイドストレージとして「NetApp AFF(All Flash Family)シリーズ」を展開しており、容量や接続台数によってさまざまなモデルを用意している。エンドツーエンドNVMeやNVMe over FCにも対応したモデルもあるが、今回発表されたAFF C190はこのうちもっともエントリにあたる機種。既存のA220に比べて約半額となる最初構成27
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。 当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決
Dockerfileなどでアプリケーションのみを入れたコンテナとは違う使い方をした、「作業用コンテナ」を作ってみました。 Dockerで使い捨ての開発環境を構築します。 もこです。 「各種アプリケーションのバージョン管理が面倒」 「Dockerfileにするほどでもないけどコンテナの中で実行したい」 などなど、作業マシンを汚したくないときなど結構あると思います。 Dockerfileなどでアプリケーションのみを入れたコンテナとは違う使い方をした、「作業用コンテナ」を作ってみました。 ベースのコンテナを作る まずは最新のUbuntuのコンテナの中に入ります docker run --name="dev_container" -it ubuntu:latest コンテナに入ったらパッケージを更新し、開発環境などに必要なパッケージ類をインストールしていきます。 apt update -y apt
IDC Japanは2019年7月3日、国内の企業を対象とした「Docker」と「Kubernetes」の導入状況に関する調査結果を発表した。それによると、本稼働環境で利用しているユーザー企業は年を追うごとに増えているものの、「コンテナを知らない」とした企業の割合も20%あった。 2018年から比べると、コンテナを本稼働環境で使用しているユーザー企業の割合は9.2%で、1.3ポイント増えた。「導入構築/テスト/検証段階」にあると回答した企業の割合も16.7%あり、1.7ポイント上昇した。IDCではこの結果から、Dockerコンテナは導入構築/テスト/検証に時間を要し、本稼働になかなか移行できていない状況にあると分析している。
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