🌄 2.3日前から、なんか咳がでるし身体が、どうもだる重い感じでしたが、38度と微熱も出はじめたので・・奥ちゃんと一緒に近くのクリニックで診てもらったら、やーっぱりコロナ陽性でした❗❗今まで何とか、上手く逃げ回ってきたけどついに捕まってしまいました。こうなったら仕方続きをみる『著作権保護のため、記事の一部のみ表示されております。』
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5新型コロナの全国の感染者数が10週連続で増加しています。 感染力が、これまでで最強と言われる変異株『KP.3(ケーピースリー)』が猛威を振るっています。 ■猛威ふるう変異株「KP.3」とは?「感染力が最強レベル」 新型コロナの感染状況です。 直近1週間の全国約5000カ所の定点医療機関からの報告総数は5万5072人。 1医療機関あたりの全国平均は11.18人と、いずれも10週連続で増加しています。 新型コロナは流行についての指標はありませんが、季節性インフルエンザの場合は、1医療機関あたりの感染者数が、 1人以上で『流行入り』、 10人以上で『注意報』、 30人以上で『警報』が発令されます。 最新の新型コロナの感染者数を見ると、鹿児島県は30人以上、最も多く、31.75人です。佐賀・宮崎・沖縄が30人が目前。10人以上が、20県です。
感染者急増で“11波”へ…新型コロナの新たな変異株「KP.3」 感染力強く、喉の痛みや発熱症状 一部の薬が不足も 感染力が強く、喉の痛みや発熱症状が… 東京都は先ほど、7月15日から21日までの1週間のコロナ患者の報告数を発表。 この記事の画像(7枚) 1医療機関あたり「8.50人」で、前の週の「7.56人」から約12%増加していた。 これは今週月曜日に撮影された、千葉県内にある病院の様子。 待合室は、発熱外来に訪れた患者で溢れ返っていた。 ある40代の男性は検査の結果、「陽性」と診断された。 感染者は全国的に増加傾向にあり、厚生労働省によると、7月14日までの1週間に感染した人は5万5072人。 流行の第11波に入りつつある。 全国の都道府県で最もコロナ患者が多いのは、鹿児島県。 次いで佐賀県と、上位10位の中に九州の6県が入っている。 感染を広げているのは、オミクロン株から派生した新た
マスクなしで「薬ください」新型コロナ感染拡大で医療現場から寄せられる阿鼻叫喚…増加する “常識外れ” の患者たち ライフ・マネーFLASH編集部 記事投稿日:2024.07.15 11:00 最終更新日:2024.07.15 11:00 またまた緊急事態宣言、なんてことになるのか――。 厚生労働省は7月12日、全国に約5000ある定点医療機関で、1日から7日に報告があった新型コロナウイルス感染者数が全国で3万9874人となり、1定点あたりの感染者数が8.07人だったと公表した。先週の約1.39倍から9週連続の増加だ。 都内に勤務する内科医はこう語る。 「新型コロナの患者さんは、6月からじわじわ増えてきた印象です。少し増えて、学校や家族でさらに感染が広がることでまたさらに増えるという拡大フェーズに入った印象です。お子さんから家族全員感染というケースも散見されます。 【関連記事:子供の“夏風邪
《正直……、本当は悔しくて悔しくて……。何でコロナ? 何で? 何で? って。今だに、一人になっては涙してしまう……》 ボーカルダンスグループ・MAXのMINA(46)が、母の日の5月12日、自身のInstagramを更新。母の写真とカーネーションの画像をアップし、《私ごとですが、先日母が天国へと旅立ちました》と、3カ月近く前に母が新型コロナウイルス感染症で他界したことを明かした。 彼女の投稿によれば、今年2月に父から、〈お母さんがコロナで、救急車で運ばれて入院することになった〉と連絡を受け、その数時間後には、《今日一日持たないかもしれない》と告げられたという。 MINAの願いも届かず、罹患から約20日後に母は帰らぬ人に。 《今まで大病一つしてこなかった母。まさかの状況に心は全くついていけなかったです》と、今でも悔しさがぬぐえないでいるという。 2類感染症相当だった新型コロナが、季節性インフ
サイトカインストームに関わる免疫細胞の走査電子顕微鏡カラー合成画像。1個のマクロファージと2個の樹状細胞と多数の白血球が見える。サイトカインは通常の免疫反応にとって重要だが、過剰に放出されるサイトカインストームは害になりうる。(COMPOSITE MICROGRAPH BY STEVE GSCHMEISSNER, SCIENCE PHOTO LIBRARY) 新型コロナウイルス感染症の後遺症で特徴的に見られる免疫系の異常な活性化は、感染から2年でおおむね鎮まることを示した論文が、4月17日付けで学術誌「Nature Communications」に発表された。長く続く症状に悩む患者たちに、緩やかな回復がありうるという希望をもたらす研究結果だ。 新型コロナにかかった人のおよそ10人に1人は、疲労感、ブレインフォグ(脳に霧がかかったようにぼんやりする症状)、息切れ、動悸、抑うつなどの幅広い症状
突然のお知らせで申し訳ありませんがcurry 草枕は今日3月31日をもって一般営業を終了、4月28日で閉店・廃業します。 私店主がコロナの後遺症で匂いが以前のようにとれなくなってしまいました。嗅覚障害です。倦怠感や味覚障害、ブレインフォグはぼちぼち回復したのですが、鼻の方はお医者さんから今の医学では元通りに治るかどうかなんとも言えない、と言われています。 ごまかしながら、店の従業員に助けてもらいながら固定のレシピでこの2年やってきましたが、カレーが好きでお店まで開いた私の気持ちとしてこの状況はつらいものがありますし、社長自身がわからないものを売るのはどうかとも思います。またメニューの改善もできないこの状況では早晩うまくいかなくなるのは目に見えています。従業員や関係して下さる方々の事も考え十分に余力のある今のうちに閉めることに決めました。 ごひいきにしてくださったお客様方、お店に関わってくだ
佐賀大学は、酒を飲むと顔などの皮膚が赤くなる体質の人は、新型コロナウイルスの感染に対して防御的である可能性があることがわかったとする研究成果をまとめました。 佐賀大学医学部の松本明子准教授らの研究グループは、飲酒後に顔などの皮膚が赤くなるかや、新型コロナにいつ感染したかなどについてインターネット上でアンケート調査を行い、およそ800人から得た回答を分析してきました。 その結果、新型コロナの感染拡大が始まった2019年12月から2023年5月までの間、飲酒後に顔が赤くなる人は発症が遅い傾向にあり、感染に対して防御的である可能性があることがわかったということです。 特に、ワクチンを2回接種した人が国内で人口の半数ほどにとどまっていた2021年8月までの期間に絞り込むと、飲酒後に顔が赤くなる人が新型コロナに感染した割合はそうでない人に比べて、およそ5分の1にとどまったということです。 飲酒後に顔
愛知県の県議会議員が、県立高校の卒業生への祝辞で「コロナはねつ造」「単なる風邪」などと主張し、批判の声も上がっている。 校長会「政治的な関与になってしまうため、修正依頼はしなかった」 春日井市の県立高校の卒業生と保護者に配られた式次第で、掲載された祝辞の中にコロナをめぐる自らの主張で埋め尽くされたものがあり、物議を醸している。 この記事の画像(5枚) <末永啓県議の祝辞の一部> 「コロナは当初からただの風邪」 「コロナはねつ造されていた」 祝辞を書いたのは、地元・春日井市選出の末永啓県議会議員(38)です。新型コロナワクチンの接種に異論を唱え、2023年春に初当選しました。 末永啓県議(2月29日): 杓子定規なメッセージを皆さん書かれてたので。目の前に卒業生の方がいた時に、何を今伝えるかなと思ったら、この文書になったということです あくまで“卒業生に伝えたいこと”を書いたという。 末永啓
約1億人を調べた結果です。 デンマークの国立血清研究所(SSI)をはじめとした国際研究によって、新型コロナウイルスワクチンの健康リスクが示されました。 9900万人を対象とした史上最大規模の研究で、主としてファイザーとモデルナの開発したmRNAワクチンおよびアストラゼネカが開発したウイルスベクターワクチンの3種類でみられた、副反応13種が調べられています。 なお今回の記事はワクチンの有害性を強調するものではありません。 また最終的な結論として、ワクチン接種の利点が健康リスクを上回っていたことも、あえて先に述べてさせて頂きます。 その上で、新たに判明した副反応を報告します。 対象となる副反応は、心臓にかんする「心筋炎(MYO)、心膜炎(PER)」。 脳脊髄や末梢などの神経系にかんする「ギラン・バレー症候群(GBS)、横断性脊髄炎(TRM)、顔面麻痺(BP)、急性散在性脳脊髄炎(ADEM)、熱
研究は続いていたようです。 中国の北京工科大学で行われた研究によって、センザンコウから得られたコロナウイルス株「GX P2V」をマウスに感染させたところ、非常に強い毒性を発揮し、感染後8日の段階で致死率100%に達したと報告されました。 研究に使われたマウスたちは死ぬ2日前(6日目)に脳への感染が劇的に増化し、死ぬ1日前(7日目)には目が白くなるという奇妙な共通点がみられました。 コロナ関連ウイルスを使ったマウス実験において、致死率が100%に達したのは今回の研究がはじめてです。 ただ実験に使われたマウスはウイルス感染が起こる部位「ACE2」を「ヒト化」させており、人間に対する潜在的な影響が懸念されています。 研究内容の詳細は2024年1月4日にプレプリントサーバーである『bioRxiv』にて公開されました。
1月17日に緊急出版される広野博嗣『奔流 コロナ「専門家」は、なぜ消されたのか』(講談社)が発売前から話題になっている。当事者である西浦博氏自身が、自身のXで「自分で言ったこととはいえ、この国に関するエピローグの締めくくりを読んでつらい気持ちになってしまいました」と語っている。 政権と世論に翻弄されながら危機と闘ったコロナ感染症「専門家」たちの悲劇とは何だったか? 弩級ノンフィクションの一部を紹介しよう。 海外では惜しみない拍手が 2023年9月5日、私は京都駅の上にあるホテルの喫茶店で、京都大学大学院教授の西浦博に会った。尾身茂が新型コロナウイルス感染症対策分科会の会長として最後に岸田文雄に面会してからちょうど1週間後のことだ。官邸からの去り際の朗らかな尾身の表情をどう見ていたのか。それを質問したかった。西浦は、こう答えた。 「あんまりだという思いはあります。キックアウトですよね」 なぜ
1月17日に緊急出版される広野博嗣『奔流 コロナ「専門家」は、なぜ消されたのか』(講談社)が発売前から話題になっている。当事者である西浦博氏自身が、自身のXで「自分で言ったこととはいえ、この国に関するエピローグの締めくくりを読んでつらい気持ちになってしまいました」と語っている。 政権と世論に翻弄されながら危機と闘ったコロナ感染症「専門家」たちの悲劇とは何だったか? 弩級ノンフィクションの一部を紹介しよう。 英国の「その後」はなぜ日本と段違いなのか 西浦博が「完全にディフィーテッド(敗北)」と悔しそうに総括したこともあった。 それは政府に参画して分析を提供する専門家の層の厚みにおいて、疫学の先進国に彼我の差を見せつけられたことだ。22年2月に世界に先駆けてコロナの規制を全廃した英国は「その後」が優れていたという。 「緩和の後、英国は1年以上にわたってオックスフォード大学やケンブリッジ大学が国
ドナルド・トランプ前米大統領は2020年春、新型コロナウイルス感染症の予防と治療で抗マラリア薬「ヒドロキシクロロキン」の使用を推奨した。効果も安全性も証明されていなかったにもかかわらず、繰り返し服用を米国民に勧めた。査読医学誌「Biomedicine & Pharmacotherapy」の最新号に発表された研究によると、米国など6カ国で、ヒドロキシクロロキンの服用に関連した新型コロナ患者の死亡例が推定で計1万7000人近くにのぼることがわかった。 ヒドロキシクロロキンは長年、抗マラリア薬として知られていたが、新型コロナのパンデミック(世界的大流行)の第1波が起きた時に「臨床上の有用性を示す証拠がないにもかかわらず」(研究チーム)、一部の医師によって患者に処方された。 今回の研究では、ランダム化比較試験を行った44のコホート研究をメタ解析した。すると、米国、フランス、ベルギー、イタリア、スペ
乳幼児を中心に発症し、全身の血管に炎症が起きる川崎病の患者数が、新型コロナウイルス感染症のパンデミック(世界的大流行)以降、3分の2に激減したことがNPO法人日本川崎病研究センターの調査で判明した。川崎病は1967年に故川崎富作氏が報告し、いまだ原因が分からない。患者数の変化から、病気の原因を解明する新たな切り口につなげようと、専門家が調査を進めている。 川崎病は、主に5歳未満の子どもがかかり、全身の血管に炎症が起きる。高熱や両目の充血のほか、イチゴのように舌が真っ赤になったり、全身に赤みを帯びた発疹が出たりする。 症状が重い場合には、患者の心臓に血液を送る「冠動脈」にこぶができ、心筋障害を起こす恐れがある。患者の約3%に何らかのこぶができ、後遺症を残すこともある。 国内では新型コロナの流行が始まる前の2019年までは患者数が増加傾向にあり、19年の患者数は約1万7000人に上った。発病率
来年度からの新型コロナのワクチン接種について、厚生労働省は季節性インフルエンザなどと同様に、接種を受ける人に原則、費用の一部自己負担を求めることを決めました。 来年度以降の費用負担について、厚生労働省は季節性インフルエンザなどと同様に、原則費用の一部自己負担を求める「定期接種」とする案を22日に開かれた専門家会議に示し、了承されました。 具体的には、65歳以上の高齢者と、60歳から64歳で基礎疾患がある重症化リスクの高い人について、国の交付税で接種費用の3割程度を補助したうえで、接種を受ける人に原則、費用の一部自己負担を求めます。 接種の時期は年に1回、秋から冬の間に行う予定です。 また、65歳未満で重症化リスクが高くない人については国の補助がなく、全額自己負担や自治体からの補助を受けて接種する「任意接種」とすることにしています。 一方、22日に出席した委員からは「自己負担が高額になること
新型コロナウイルスワクチンの開発を中止した大阪大発の製薬ベンチャー「アンジェス」(大阪府茨木市)が、大規模生産体制整備のために受けた国の助成金約93億円のうち、未使用分の約12億円を返還する見通しであることが20日、厚生労働省への取材で分かった。 アンジェスは、ウイルスの遺伝情報を利用する「DNAワクチン」というタイプのワクチンの開発を進め、宝ホールディングス傘下の「タカラバイオ」(滋賀県草津市)が生産する計画だった。 令和2年に助成を申請して採択され、臨床試験(治験)を実施したが、期待された結果が出ず、昨年9月に開発を中止した。 厚労省が今月10日に公表した事後評価報告書によると、この事業では年間推定175万回分とされる生産体制を構築。「国産ワクチン向けの生産設備を整備したことは一定の評価ができる」とされたが、開発中止を踏まえ体制整備に使われた81億円を除く約12億円が返還される予定だと
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