もう化石燃料に頼らなくてすむかも。画期的な技術が開発中
もう化石燃料に頼らなくてすむかも。画期的な技術が開発中2024.06.02 08:00406,535 Isaac Schultz - Gizmodo US ［原文］ （ 山田ちとら ） スイスのチューリッヒ工科大学で画期的な技術が開発されつつあります。 科学誌『Device』に掲載された論文によれば、地球に降り注ぐ太陽エネルギー135個分（＊）を人工水晶に注ぎこんで、1000℃以上まで熱することに成功したそう。 なぜ画期的って、ガラス・鉄・セメント・セラミックなど、現代文明を支えているさまざまな資材を製造するのには1000℃以上の熱が必要なんです。しかし、これまでの技術では太陽熱を反射鏡などを使って集めたとしてもそこまで温度を上げられなかったため、モノをつくるための材料を得るにはどうしても化石燃料を燃やすしかありませんでした。 しかし、この新技術をもってなら、未来の産業プロセスをグリーンに
核融合発電「原型炉」開発着手へ、量研機構が主体に ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
文部科学省は核融合発電の発電能力を実証する原型炉について、量子科学技術研究開発機構（ＱＳＴ）を開発主体とする方針を固めた。ＱＳＴを中心に大学や企業などが原型炉開発に関わる“オールジャパン”体制を構築し、原型炉の早期実現を目指す。将来は日本の多様なサプライチェーン（供給網）を生かして商用炉を開発できる企業を育成し、核融合発電の産業化を急ぐ。 原型炉開発は４月にも着手する。ＱＳＴを中心にしながら、原型炉設計や超電導コイルなど、開発項目ごとに大学や企業を対象に公募して参画を促す。原型炉による発電実証から産業化へ素早くつなげるため、日本の産業界の総力を結集して取り組む体制の構築を目指す。将来は企業を中心とした原型炉開発に移行し、商用炉を開発できる企業を育成することも視野に入れる。 また大学間の連携を促し、核融合発電の開発人材を育成する。ＱＳＴの日欧共同の実験炉「ＪＴ―６０ＳＡ」なども活用する方針だ
世界最大クラス体積約160㎥のプラズマ生成に成功…量研機構が「核融合実験炉」運転開始式 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
量子科学技術研究開発機構は那珂研究所（茨城県那珂市）に建設した核融合実験炉「ＪＴ―６０ＳＡ」の運転開始記念式典を開いた（写真）。日欧の共同プロジェクトで建設したＪＴ―６０ＳＡは１０月２３日に初プラズマの生成に成功。強力な磁場でプラズマを閉じ込める「トカマク型」として、これまでに世界最大クラスとなる体積約１６０立方メートルのプラズマを生成し、温度は１５００万度Ｃ程度まで上昇したのを確認したという。 同実験炉は将来のクリーンエネルギーとして期待される核融合発電技術開発への貢献を目指す。式には日欧の関係者に加え盛山正仁文部科学相や高市早苗内閣府特命担当相が参加。盛山文科相は「欧州などとの連携を強化し研究開発や人材育成に腰を据えて取り組む」、高市担当相は「産業界とともに核融合の実現とスピンアウト型関連産業の発展に向けて力を尽くす」とした。
バルミューダ、小型の風力発電機を開発 23年秋に実証実験へ
バルミューダは8月7日、小型風力発電の研究開発への取り組みとして、2023年秋に実証実験を行うと発表した。小型かつ高効率の風力発電を実現するため、独自の発電用タービンの開発を進めているという。 同社が2010年に発売したDCモーター扇風機「GreenFan」を原点とする、独自の二重構造が特徴の「モダン・マルチブレードタービン」を開発。研究室の実験では、直径1m以下の小型サイズ、低い回転速度と静音性を保った状態で、高いエネルギー変換効率を確認したという。 同研究開発案件では、世界風力エネルギー学会副会長の荒川忠一氏（東京大学名誉教授）をシニアアドバイザーに迎え、足利大学・飯野研究室との共同研究も予定しているという。 関連記事 “ボロボロ”の国内スマホメーカー ここまで弱体化してしまった「4つの理由」とは 2023年5月、バルミューダと京セラが相次いで個人向けスマートフォン事業からの撤退を発表
“排水から電気を作る”って？ | NHK | ビジネス特集
その会社は松山市にある水処理メーカー『愛研化工機』です。創業は1982年。従業員10人余りの中小企業で、工場から出た排水を処理する装置の開発を行っています。 今注目されているのが「ネット・ゼロ・エネルギー型排水処理システム」という最新装置です。排水の処理には大量の電力が必要となりますが、この装置は汚れた水をきれいにするだけでなく、処理過程でエネルギーを生み出し発電するといいます。 捨てられていた排水から電気を作ることができるこの装置で会社は特許を取得し、ことし1月に発表された「ものづくり日本大賞」で優秀賞を受賞しました。
人間の髪の毛よりも薄く軽量であらゆる表面に接着できる太陽電池が開発される
太陽光発電に用いる太陽電池は主にガラスやシリコンから作られており、サイズや重量が大きいことが問題とされています。しかし、マサチューセッツ工科大学(MIT)の研究者であるウラジミール・ブロヴィッチ氏らの研究チームは、あらゆる表面に接着できる、超薄型で軽量の太陽電池を開発し、この問題を解決しています。 Printed Organic Photovoltaic Modules on Transferable Ultra‐thin Substrates as Additive Power Sources - Saravanapavanantham - Small Methods - Wiley Online Library https://doi.org/10.1002/smtd.202200940 Paper-Thin Solar Makes Any Surface Photovoltaic -
愛知万博で「守った」はずのオオタカの営巣の森、いつの間にか大規模に伐採され、太陽光発電設備に。行政の中止勧告を無視。行政側も監視の目届かず（各紙）
一般社団法人環境金融研究機構 | Research Institute for Environmental Finance: RIEF ｜HOME ｜愛知万博で「守った」はずのオオタカの営巣の森、いつの間にか大規模に伐採され、太陽光発電設備に。行政の中止勧告を無視。行政側も監視の目届かず（各紙） ｜ 各紙の報道によると、2005年に開いた愛知万博の際、オオタカの営巣が確認されたため、あえて会場計画を大幅縮小して自然を守った愛知県瀬戸市の「海上（かいしょ）の森」で、“無許可”の太陽光発電施設が隣地に建設され、問題化している。 瀬戸市の説明によると、太陽発電施設を建設したのは名古屋市の建設業者という。2013年1月に、「海上の森」の隣地の民有地で、既設の資材置き場2カ所を含む5ha強の森林を伐採して、発電施設を造る計画を市に提出した。 市は同年7月、「万博の理念を継承するエリアにふさわしくな
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