新型ウイルス マスクの予防効果ある？ ない？ | NHKニュース
新型コロナウイルスの発生で、日本国内でも各地でマスクが売り切れるなど「マスク不足現象」が起こっています。マスクをしている人の多くは予防効果を期待しているとみられます。ところが、新型コロナウイルスに対するマスクの予防効果を巡っては、さまざまな情報が飛び交っています。マスクは予防になるのでしょうか？それともつけても予防効果は無いのでしょうか？今の時点で分かっていることをまとめました。 まず、マスクについて１つ確実なことがあります。それは、症状が少しでもある人は必ずマスクをするべきだということです。 せきやくしゃみをすると、１メートルから２メートルほど、唾液などの飛まつが飛ぶとされています。 万が一、感染している場合は、この飛まつがウイルスを広げる大きな要因となります。 これはインフルエンザや通常のコロナウイルスなど多くのウイルス性感染症で共通する特徴です。 このため、せきやくしゃみの症状がある
新型ウイルス クルーズ船で新たに10人感染確認 厚労省 | NHKニュース
新型コロナウイルスへの集団感染が起きたクルーズ船で、発熱などの症状がみられる人やその濃厚接触者などにウイルス検査が行われ、６日、新たに71人の結果が判明し、このうち乗客10人が感染していたことが確認されました。これまでにこの船で感染が確認されたのは、合わせて20人となりました。 ６日、新たに71人分の結果が判明し、このうち男女10人がウイルスに感染していたことが確認されました。 10人は全員乗客で、年代は50代が１人、60代が４人、70代が５人となっています。 また日本人は４人で、その他の人の国籍や出身地はアメリカとカナダが２人、ニュージーランドと台湾が１人となっています。 感染が確認された10人全員が発熱などの症状がある人で、症状がない人はいないということです。 船は６日朝、横浜港に接岸し、厚生労働省は、感染が確認された10人を神奈川県内の医療機関に搬送し、10人はそのまま入院したという
ＧＭＯ ほぼ全社員を在宅勤務に 新型肺炎 感染防止で | NHKニュース
新型コロナウイルスへの感染を防ぐため、企業の中には、ほぼすべての社員に在宅勤務を命じたところもあります。 東京 渋谷にある本社のオフィスは、平日の日中も閑散としています。外部との打ち合わせなどでやむをえず、出勤する場合はマイカーやタクシーの利用を認め、気密性の高いマスクを配布して着用を義務づけています。 この会社では、東日本大震災をきっかけに、非常時にも事業を続けるための体勢づくりに力を入れ、毎年、すべての社員が在宅勤務する日を設けて、訓練を重ねてきたということです。 グループ広報の石井晴美マネージャーは、「全社で２週間の在宅勤務は初めてですが、うまく運用できていると思います。今回の経験をオリンピックでの運用や働き方改革としての制度化にも生かしていきたいです」と話していました。 社員のうち、さいたま市に住む近藤貞治さんは、ふだんはバスと電車を使って通勤していますが、６日は自宅でインターネッ
News Up 横断注意！そこは “無法地帯” | NHKニュース
信号のない横断歩道で車両が一時停止しました。「さあ渡ろう」でも、その後ろからバイクや車がやってきてひかれるかもしれません。だって、法律を守っているのは、17％だけだから…。（ネットワーク報道部 記者 田隈佑紀 鮎合真介／岡山放送局 記者 遠藤友香） 今月２日にツイッターに投稿され、100万回以上再生されている映像です。 茨城県の県道をバイクで走行していた男性が、取り付けていたカメラで記録しました。 左手には、信号のない横断歩道を渡ろうとしている３人の親子。 男性のバイクは一時停止をしたものの、バイクや車が次々と追い抜いていきます。 「追い越し禁止」の黄色のセンターラインを越えながら、車が「気をつけろ！」と言わんばかりにクラクションを鳴らして通過していくのです。 もし家族連れが渡っていれば、あわやという場面。 れっきとした道路交通法違反です。 動画を撮影した男性 「歩行者の立場だったら、どう
WEB特集 遊びながら働くはずが… | NHKニュース
滞在中、どこに住み、どこを旅行してもＯＫ。仕事をしてもいいし、語学学校に通ってもいい。そんな自由度の高い海外ライフが送れる若者限定の制度があるのを知っていますか？日本で始まってからことしで40年を迎え、延べ50万人以上の若者を海外に送り出してきた「ワーキング・ホリデー」。ところが人気Ｎｏ．１のあの国で、思わぬトラブルが相次いでいたのです。 （社会部記者 馬渕安代） 「ワーキング・ホリデーの日本の若者が低賃金労働させられている」 去年11月のある週末、東京 丸の内のカフェで一時帰国していたオーストラリア在住の知人から聞いた話がきっかけでした。 「海外では言葉のハンデもあるし、中にはそんな人もいるだろう…」 最初はその程度の受け止めでした。しかし話を聞いていくと、被害に遭って苦しんでいる人は１人や２人ではないとのこと。事態を重く見た外務省が対策に乗り出し、オーストラリア政府も注意を呼びかけてい
東京圏「転入超過」続く 人口の一極集中に歯止めかからず | NHKニュース
去年１年間の人口の動きを総務省が調べたところ、東京を中心とする「東京圏」への転入は、転出を15万人近く上回る「転入超過」となりました。３大都市圏で「転入超過」となったのは「東京圏」だけで、一極集中に歯止めがかからない現状が浮き彫りになっています。 「転入超過」の人数は、前の年より9000人近く増え、日本人に限った集計では、24年連続の「転入超過」となっています。 一方、大阪・兵庫・京都・奈良の「大阪圏」は、転出が転入を4097人上回ったほか、愛知・岐阜・三重の「名古屋圏」も１万5017人上回り、いずれも「転出超過」となりました。 都道府県別にみますと、転入者が上回ったのは、東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、福岡、滋賀、沖縄の８都府県でした。 総務省は「若い世代が進学や就職で『東京圏』に転入し、そのまま定住する傾向が続いている」と分析しています。 政府は、地方創生に向けた総合戦略で「東京圏」へ
マダニが媒介 新ウイルス検出 感染症研究所 | NHKニュース
マダニにかまれたあと、発熱などの症状が出た男性から、新たなウイルスが検出されたことを国立感染症研究所が明らかにしました。患者は一時、歩けなくなるなど、全身の状態が悪化したあとで回復しましたが、研究所では、患者がさらに見つかる可能性があるとして、検査体制の確立が必要だとしています。 国立感染症研究所によりますと、北海道で去年５月、山菜採りにいった40代の男性が、マダニにおなかをかまれていたことに気がついて取り除きましたが、その４日後から39度台の熱が出たほか、両足に痛みが出て歩けなくなり、入院したということです。 男性は、白血球や血小板が減っていたほか、足の筋肉に炎症が起きるなど全身の状態が悪化しましたが、治療の結果、回復し、退院したということです。 北海道大学や国立感染症研究所などが血液などを調べたところ、これまで報告されたことがない新たなウイルスが見つかったということです。 ウイルスは、
News Up その情報、信じますか？ 広がる新型肺炎 | NHKニュース
中国で新型のコロナウイルスによる感染が拡大し、中国国内では患者数は4000人に達し、死者は100人を超えた。急速な感染の拡大とともに、インターネット上では真偽がよく分からない「不確かな情報」が広がっている。事実と異なる当局の動き、うその感染者情報、医学的根拠がはっきりしないウイルス対策…。どんな情報が出回り、どう対応すればよいのか、取材した。（国際部 曽我太一 中村源太／ネットワーク報道部 斉藤直哉 秋元宏美） ＷＨＯ＝世界保健機関が「緊急事態」の宣言をするかどうか、緊迫する会合を続けていた今月23日。東京・渋谷のＮＨＫニュースセンターでも、新型ウイルスの感染がどのように拡大するのか、アンテナを高く張り、緊張感が高まっていた。 そのとき、ＮＨＫソーシャルメディア上の情報をキャッチ・検証する専門チーム『ＳｏＬＴ』から、私たちのもとに連絡が入った。 「中国の武漢で、人民解放軍が出動したそうです
News Up 夕飯つくらないとダメですか？ | NHKニュース
先日、幼い子どもを育てている夫婦が「平日の夕飯はすべてテイクアウト」と書いたネット上の記事が話題になりました。確かに、働きながら毎日のごはんをすべて手作りするのは簡単ではありません。そして今は空前の「テイクアウトブーム」。ごはんをすべて手作りしなくてもいい環境が整ってきているようです。（ネットワーク報道部記者 鮎合真介 和田麻子 大窪奈緒子） 平日の夕飯を自分たちで作らず、すべて外注してしまう。ネット上に投稿されたこの記事を書いたのは、20代の共働きの夫婦でした。子どもはまだ２歳。近くに日替わり定食をテイクアウトできる店があったことから、思い切って平日は毎日このサービスを利用することにしたそうです。 １食850円を２人前で１日1700円。 １か月で３万円ちょっと。（さらに割り引きもあり） その結果「可処分時間」つまり、自由に使える時間が増えたそうです。 なぜこのサービスを利用し始めたのか、
ぼくは見た、国の消滅を | NHKニュース
10歳だった。 その時ぼくは、まだ「ソビエト連邦」だったモスクワにいた。 そこで見たのは、「国」というものが劇的に変化する瞬間だった―― 外務省が公開した6000ページにのぼる外交文書。外交官たちの生々しい報告が、私をあの時代に連れ戻した。そして私は、何が起きていたのかを初めて実感した。 （政治部・渡辺信） その書き出しは、文学的だった。 『ＢＵＫＳＯＶＡＴ（空転する）。２年１か月のモスクワ在勤を終え帰国する日、空港の暗い待合室で搭乗を待ちながら、ふと、この単語が頭に浮かんだ。ゴルバチョフの始めたペレストロイカを、ひと言で総括するとすれば、まさに「空回りしている」というのが適当ではなかろうか』 1987年11月の「ソ連在勤を終えて」という報告書の冒頭だ。書いたのは、モスクワの日本大使館の政務班長だった角崎利夫氏。これまで私が読んできた硬い外交文書とは異なる表現で、1985年に書記長に就任し
人工透析 患者が中止を希望した際の指針案 日本透析医学会 | NHKニュース
東京の公立福生病院でおととし人工透析が中止された女性が死亡した問題を受け、日本透析医学会は、差し迫った状態ではない患者が透析の中止を希望した場合の対応についての考え方を示し、必要性を繰り返し説明するなどとした新しいガイドラインの案をまとめました。 この問題を受け、日本透析医学会は新たに「終末期でない患者」が人工透析の中止や見合わせを希望した場合にどう対応するかその考え方を盛り込んだ、ガイドラインとして使われる提言の改定案をまとめました。 この中では、医療チームは、患者に対して透析を行わなければ数日から数週間以内に死に至ることを伝え、必要性を繰り返し説明すること、また、中止や見合わせについて合意したあとでも、透析を続けてもらうため可能なかぎり説明するとしています。 そのうえでも患者や家族の意思が変わらない場合には、意思を確認する書類を作成したうえで、中止や見合わせが許容されうるとしています。
地震切迫度 31の活断層で“震災直前と同じか それ以上” | NHKニュース
25年前の阪神・淡路大震災を教訓に国は全国で活断層の調査を進め、発生確率などのリスクを評価してきました。現在、地震が起きる切迫度が阪神・淡路大震災の直前と同じかそれを上回る活断層が31あり、改めて活断層地震への備えが重要になっています。 これを教訓に、国は地震調査研究推進本部を設置し、全国の活断層のうち、長さがおおむね20キロを超え、地震が起きた場合に社会的に大きな影響が出る114の活断層を重点的に調査、今後30年の地震の発生確率などリスクを評価してきました。 地震発生の切迫度は４つのランクに分けられ、確率が３％以上の活断層を、最も高い「Ｓランク」としていて、阪神・淡路大震災が起きる直前の発生確率は0.02％から８％で現在のＳランクにあてはまります。 去年１月１日の時点で「Ｓランク」と評価されているのは、全国の31の活断層で、このうち「糸魚川ー静岡構造線断層帯」や「中央構造線断層帯」、「三
高速道での事故は震度７より５のほうが起きやすい 京大の研究 | NHKニュース
震度７クラスよりも震度５クラスの地震が発生したときのほうが高速道路での車の事故が起きやすくなるという研究結果を京都大学のグループがまとめました。ドライブシミュレーターを使って集めた地震発生時のブレーキ操作などに関するデータを分析したもので、研究グループは事故防止のシステムの開発につなげたいとしています。 この研究結果は京都大学工学研究科のグループがまとめました。 36人にドライブシミュレーターを操作してもらい、高速道路を時速80キロで走行中に地震に見立てた揺れが起きた際のブレーキやハンドル操作などのデータを集めました。 これを分析したところ、震度７クラスの大地震では９割のドライバーが揺れと同時に急ブレーキを踏み始めましたが、震度５クラスでは急ブレーキを踏んだドライバーは６割にとどまり、ほぼ減速せず走行を続ける人もいました。 その結果、前後の車両と衝突する確率が、震度７クラスより、震度５クラ
WEB特集 “漂着木造船”に乗ってみた | NHKニュース
海岸に打ち上げられた、１隻の木造船。中に乗り込むと、「朝鮮人民軍」とハングルで書かれていました。いったい誰が、何のために乗っていたんだろう。乗っていた人はどうなったんだろうか…。実は、知っているようで知らない“漂着木造船”。取材してみることにしました。（青森局記者 牧野大輝） 冬になると、日本海の沿岸には木造船の漂着が相次ぎます。海上保安庁によりますと去年（2019年）は全国で144件。去年までの５年間では484件にのぼっています。都道府県別にみてみると、最も多かったのは石川県の92件、新潟県の88件、青森県の85件。私が勤務する青森県は全国で３番目でした。
WEB特集 農作業って実は危ない １年間の死者300人以上 | NHKニュース
“仕事中に死亡事故が起きる可能性の高い業種”と言ったら、どんなものを思い浮かべますか？ 建設業？ 製造業？…実は農業なんです。 全国で１年間に死亡する人は300人以上。 取材を進めると、ある遺族は「自分の家族がこんな形で死ぬとは思わなかった」と話しました。 その一方で、「トラクターの運転は慣れている」「今まで事故もなく安全だ」という農家も多いといいます。 今、農家の高齢化で新たなリスクが生まれていると感じます。（大分放送局記者 宮本陸也） 去年５月、大分県竹田市の山あいでトラクターが横転し、運転していた男性が死亡する事故が起きました。 亡くなったのは、農家の後藤政勝さん（78）。 高台にある自宅の敷地でトラクターを運転していた際、崖から５メートルほど下の田んぼに転落し、トラクターの下敷きになって亡くなりました。 後藤さんは、農作業の際には倉庫からトラクターを運転し、田んぼまで坂道を下りる必
ゴーン被告 “日本政府関係者の実名挙げ クーデターと主張へ” | NHKニュース
保釈中に、ひそかに中東のレバノンに出国した日産自動車の元会長、カルロス・ゴーン被告についてアメリカのメディアが取材し、ゴーン被告は８日の記者会見では、みずからの逮捕・起訴の背後にいた日本政府の関係者の実名を挙げ、事件は日産社内でのクーデターだったと、主張する方針だと報じました。 アメリカのＦＯＸビジネスは６日、レバノンに出国した、日産自動車の元会長、カルロス・ゴーン被告に週末に直接、取材したことを明らかにしました。 この中でゴーン元会長は、東京地検特捜部による逮捕について、日産の会長から失脚させる社内のクーデターだったとしたうえで、それを示す証拠があると述べたということです。 そして、みずからの逮捕・起訴の背後には日本政府の関係者もいたとみられるとして、８日に予定される記者会見では、数人の実名を明らかにする方針だということです。 また、ゴーン元会長は日産とルノーの経営統合を進めようとしてい
News Up 電車の中 靴先にカメラが | NHKニュース
朝の通勤中に電車で撮影され、注意喚起を目的にＳＮＳに投稿された靴の画像。足の甲の部分には穴があき、中からはカメラのレンズのようなものがのぞいています。 「盗撮目的じゃないの」 「こんな時どうしたらいいのかわからん…」 取材しました。 （ネットワーク報道部記者 高橋大地 井手上洋子） 投稿した人に話を聞くことができました。20代の会社員です。 12月20日の朝、埼玉県内を走る電車の中でのことでした。 車内は混み合っていましたが、ドアの近くにいた高校生と見られる女性から離れない男性が気になりました。 右足が女性に向けて伸びていることを不審に思ってみていると、右側の足の甲の部分が膨らんでいることに気付き、よく見るとカメラのようなものが穴からのぞいて見えました。 さらに男性のスマートフォンの画面に目をやると、近くにいた女性の容姿や時間や場所をうちこんでいる文字が見えたのです。 「盗撮しているな」
台風19号 大量の水蒸気が流れ込む「大気の川」で記録的豪雨に | NHKニュース
ことし10月、東日本や東北に甚大な被害をもたらした台風19号。記録的な豪雨の要因には、上空で形成された「大気の川」という大量の水蒸気の流れ込みがあったことが明らかになりました。専門家は地球温暖化に伴って増加し、これまでに経験のないような豪雨災害が繰り返されるおそれがあると警鐘を鳴らしています。 すると、台風が接近・上陸するまでの10月10日から12日にかけて、台風の東側にあたる太平洋の上空に、巨大な帯状になった水蒸気の流れ込みがあることがわかりました。 これは「大気の川」と呼ばれ、11日夜の時点では小笠原諸島の東から関東や伊豆諸島の東の海上にかけて、幅およそ500キロ、南北およそ2000キロにわたってのびていました。 １秒間に流れる水蒸気の量はおよそ50万トンから100万トンと、南米のアマゾン川が流す水の量の２倍から３倍に相当するということです。 この「大気の川」の水蒸気が台風の風の影響で
聞こえるのに 聞き取れない 仕事に影響も | NHKニュース
音としては聞こえるのに、話の内容がうまく聞き取れない「聴覚情報処理障害」＝ＡＰＤと呼ばれる症状があります。専門家が過去14年間に診察した患者を分析したところ、「耳だけで指示を理解するのが難しい」という患者が半数以上で、仕事のミスが相次いで受診するケースが増えていることが分かりました。 聴覚情報処理障害＝ＡＰＤは、聴力は正常でも街なかなど雑音の多い場所では、一般の人が聞き取れる音や声が聞き取れなくなる症状です。 長年研究にあたっている国際医療福祉大学の小渕千絵准教授は、過去14年余りの間に大学のクリニックの専門外来を受診した、およそ120人の主な症状を分析しました。 その結果、「耳だけで指示を理解するのが難しい」と答えた人は52％と、全体の半数以上に上りました。 「電話の対応が難しい」、「注文を聞き取れない」など、仕事でミスが相次いで受診するケースが多く、20代や30代の人が増えているという
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のどに餅が詰まったら？ためらわず２つの方法を！ | NHKニュース
