× 国立環境研究所について 国立環境研究所(国環研)は幅広い環境研究に学際的かつ総合的に取り組む我が国唯一の公的な研究所です。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の後遺症、いわゆるロングCOVIDに悩む12人の患者を調査した結果から、長期にわたる症状に悩まされる人はメモリーT細胞と呼ばれる免疫細胞が減少しているなど、健康な人と比べて免疫細胞数に違いがあることが明らかになりました。 Deep Phenotyping of Neurologic Postacute Sequelae of SARS-CoV-2 Infection | Neurology Neuroimmunology & Neuroinflammation https://doi.org/10.1212/NXI.0000000000200097 Long COVID Seems to Make Distinct Changes to The Immune System : ScienceAlert https://www.scienceale
チェルノブイリで暮らす犬たちはDNAに原発事故の影響が残っている2023.03.10 21:00153,267 Ed Cara - Gizmodo US [原文] ( satomi ) 寿命は1~3年。 1986年、世紀の原子炉爆発が起こって数十時間後、人間は救援バス1,200台以上に乗って避難しましたが、あとに残された犬たちは放射能をまともに浴びながらも群れを成し、野犬化してここまで生き延びてきました。 その今を捉えたドキュメンタリー「The Dogs of Chernobyl(チェルノブイリの犬)」が年末YouTubeに公開されて270万回以上も再生されるなか、「原子力発電所の半径30km圏内のチェルノブイリ立入禁止区域で育った犬はDNAが世界のどの地域の犬とも違う」という鑑定結果が米サウスカロライナ大学から今月Science Advancesに発表され、問題の根深さを浮き彫りにしてい
2023年2月9日 北海道大学 北海道立総合研究機構 ポイント ●理論・実証分析の双方から、河川における放流が魚類群集に与える影響を検証。 ●放流は種内・種間競争の激化を促し、多くの場合で群集構成種を長期的に減らすことを解明。 ●魚類資源の回復には、河川等の生息環境の改善等の別の抜本的対策が求められることを示唆。 概要 北海道大学大学院地球環境科学研究院の先崎理之助教は、ノースカロライナ大学グリーンズボロ校の照井 慧助教、北海道立総合研究機構の卜部浩一研究主幹、国立極地研究所(当時)の西沢文吾氏と共同で、魚のふ化放流は多くの場合で放流対象種を増やす効果はなく、その種を含む生物群集を減らすことを明らかにしました。 飼育下で繁殖させた在来種を野外に放す試みは、野外個体群の増強を目的として様々な動植物で行われています。特に、漁業対象種のふ化放流は、国内外に広く普及しています。一方、こうした放流で
マスクは新型コロナウイルスを防げるのか。東京大学の教授らが実際に新型コロナウイルスを使って実験し、マスクに防御効果があることを証明したと発表しました。 東大の河岡義裕教授と植木紘史特任助教らは布マスクと不織布のマスク、医療現場でもよく使われるN95マスクの3種類のマスクをつけたマネキンに新型コロナウイルスを吹きかける実験をしました。その結果、ウイルス吸い込む量はマスクなしの場合に比べて布マスクでは60%から80%、N95マスクでは10%から20%まで抑えられたということです。マスクをつけることでウイルスを吐き出す量が減ることも分かりました。このことから、マスクには一定程度の防御効果があるとしています。実際に新型コロナウイルスを使ってマスクの効果を調べたのは世界初だということです。
甘さがきび砂糖の数百〜数千倍に及ぶものもある人工甘味料は、一般に人の体内では処理されない。カロリーがゼロであるか、少ししかないのはそれが理由だ。(PHOTOGRAPH BY TRISTAN SPINSKI) ダイエットをうたう炭酸飲料を飲んで、砂糖に付き物のうしろめたさやカロリーを気にせずに甘さを堪能する。その快感は多くの人が経験したことがあるだろう。しかし、新たな研究によると、人工甘味料はかつて考えられていたほど無害ではなく、それどころか糖尿病や体重増加のリスクを高めるかもしれない。 科学者らは以前より、人工甘味料と人間の糖尿病との関連を疑ってきたが、これまでは実験用のマウスでしか証拠は示されていなかった。今回、イスラエルの科学者たちが、同様の試験を人間で行ったところ、人工甘味料は人間の腸にすむ細菌の働きを妨げるのみならず、食後に血糖値を下げにくくする可能性があることがわかった。血中にブ
発表のポイント 日本の大規模コホート研究において、果物および野菜の摂取量と全死因死亡リスクおよび特定原因による死亡リスクとの関連について調べました。 果物・野菜摂取量が少ないグループに比べ、果物摂取量が多いグループ、野菜摂取量が多いグループでは全死亡リスクが低いことがわかりました。しかし、摂取量が多いほどリスクが下がるという結果ではありませんでした。 横浜市立大学(学長:相原 道子、所在地:横浜市金沢区)と国立研究開発法人国立がん研究センター(理事長:中釜 斉、所在地:東京都中央区)などで構成される研究グループは、研究開始から5年後に行った食事調査票に回答し、がん、循環器疾患、肝疾患になっていなかった約9万5千人を、平成30年(2018年)まで追跡した調査結果にもとづいて、果物と野菜の摂取量と死亡リスクとの関連を調べました。その結果、果物・野菜摂取量が少ないグループに比べ、果物摂取量が多い
研究者は何かしらの実験を行う際、調べたいこと以外の要因が実験結果に影響しないよう慎重に実験手法を検討していますが、時には予期せぬ要因で結果が左右されてしまうことがあります。新たにアメリカ・メリーランド大学の研究チームは、「マウスに薬物を投与する人の『性別』が実験結果に影響していた」ことを発見しました。 Experimenters’ sex modulates mouse behaviors and neural responses to ketamine via corticotropin releasing factor | Nature Neuroscience https://dx.doi.org/10.1038/s41593-022-01146-x 2022 News - Effects of Drugs in Mice can Depend on the Sex of the H
新型コロナウイルスのオミクロン株の研究中に個人用防護服を調整する、オーストラリアのシドニーにあるセントビンセント病院応用医学研究センターのウイルス学者(2021年12月8日撮影)。オミクロン株のBA.4とBA.5系統は、依然として再感染を起こす主要な原因となっている。(PHOTOGRAPH BY KATE GERAGHTY, THE SYDNEY MORNING HERALD/GETTY IMAGES) 新型コロナウイルスの変異株のなかでも感染力の強いオミクロン株の出現により、再感染率が上昇している。米国では3度目、4度目の感染をする人さえいる。また、オミクロン株の亜系統はこれまでに獲得された免疫を回避する能力が高いことも研究で判明している。(参考記事:「オミクロン株のBA.4とBA.5系統が米国で急拡大、気になる特徴とは」) こうした疫学データは新型コロナが何度も再感染しうることを示して
病院でうつ病と診断されると抗うつ薬が処方されます。この抗うつ薬は脳内の神経伝達系に働きかける薬で、「うつ病は、セロトニンやノルアドレナリンなどのモノアミンという物質の分泌量減少によって引き起こされる」という仮説に基づきます。しかし、ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンの研究チームが、これまでの研究を精査することで「この仮説が正しいことは証明されていない」ことを改めて示す論文を発表しました。 The serotonin theory of depression: a systematic umbrella review of the evidence | Molecular Psychiatry http://dx.doi.org/10.1038/s41380-022-01661-0 No evidence that depression is caused by low | EurekAle
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近年、民主主義と権威主義いずれの政府のパフォーマンスが優れているかについて、かつてないほどに注目が集まっている(たとえば、Narita & Sudo, 2021;安中, 2021)。 新型コロナ禍が明らかにしたように、「緊急事態」にあっては、政治的な意思決定に合意や時間を要する「モタモタした」民主主義体制より、強権的であっても「スピーディーな」権威主義体制の方が魅力的に映る人も多いかもしれない。実際に、多くの民主国の世論では、民主主義が唯一の合法的な統治形態だとは認められつつも、同時に、必ずしも市民のニーズを実現する十分な方法だとは思われていないようである(Foa & Mounk, 2016)。 さらに、東アジア各国では「民主主義からの離脱(Democratic deconsolidation)」現象も観察されている(Shin, 2021)。そうした中にあって、現代の日本人は民主主義の価値
原子時計という精密な時計の登場以降、人類は地球の1日の長さ(つまりは自転速度)が非常に不安定でムラがあることを知りました。 うるう秒は1日の長さを補正するためにこれまで27回導入されていますが、そのタイミングは非常に不規則です。 なぜ地球の自転はそんなに不規則なのでしょうか? この問題について、米国の南カリフォルニア大学(USC)の研究チームは、地震波の測定から地球の内核が1方向へ回転を続けるのではなく、時折反転する振動を起こしていたという証拠を発見しました。 内核の回転が振動しているというアイデアは、以前から存在していましたが具体的な証拠が示されたのはこれが初めてです。 研究の詳細は、2022年6月10日付けで科学雑誌『Science Advances』に掲載されています。 The Earth moves far under our feet: New study shows Earth
現在地球に存在する生命体は、遺伝情報を翻訳機(リボソーム)を使ってタンパク質に変換し、自らの体を構築しています。 翻訳機(リボソーム)は遺伝「情報」をタンパク質という「実体」に変換する工場とも言えるでしょう。 ここで作られた種々のタンパク質は遺伝子の自己複製にも使われおり、翻訳機(リボソーム)は生命の存続のために必要不可欠な存在となっています。 また幸運なことに、翻訳機(リボソーム)を作るために必要な設計情報は全て遺伝子に保存されており、翻訳機(リボソーム)を使うことで新たな翻訳機(リボソーム)の生産も可能になっています。 しかしそうなると奇妙なパラドックスが発生します。 遺伝子を機能させるには上手く機能する翻訳機(リボソーム)が必要であり、その翻訳機(リボソーム)を作るには遺伝子に翻訳機(リボソーム)の情報が含まれていなければなりません。 つまり既存の理論ではニワトリと卵の関係のように、
昨日、twitter経由でこのような記事を見つけました。 「日本は努力次第で上に行ける平等社会だ」学生支援機構トップが奨学金制度批判に苦言 Link: 「日本は努力次第で上に行ける平等社会だ」 | 学校・受験 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準 この記事は、日本学生支援機構の理事長である遠藤勝裕氏へのインタビュー記事です。全体として、奨学金問題はセンセーショナルに騒がれ過ぎており、実際には奨学金を返還できない人は全体のうち2%強とさして多くないことや、延滞金はきちんと払っている人が相対的に損をしないための(?)制度であること、給付型奨学金がもちろん望ましいことは間違いないが、日本では国民的合意が取れないため難しいこと、といったことが述べられていました。 それはそれとして、個人的にひっかかったのはそうした点よりもむしろ、記事のタイトルにもなっている、「日本は努力次第で上に行ける
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