学生の間では、「ついスマホを触っちゃって勉強にならない。どうしよう」という声は多い。SNSの通知、ゲーム、動画など、スマホには誘惑が多く、ついつい手にとってしまい勉強が手につかなくなる学生は少なくない。 そんな中、勉強中の誘惑を絶ち、集中して勉強する方法は高校生たちにとって大切なことだ。高校生において流行中のスマホを活用した勉強法をご紹介したい。 「ビデオ通話しながら勉強」で集中 一人ではなかなか集中できない場合、図書館や塾の自習室などの勉強せざるを得ない環境に行くことで集中しやすくなる。自宅では気が散るという学生は多く、中でもついついスマホを見てしまって集中できないという声は多い。自宅で勉強する際にはスマホの電源を切ることが必要なのだ。しかし、逆にスマホを勉強に集中するために使う方法もあるという。 「友だちとビデオ通話でつないで、一言も話さないでお互いに勉強するとすごく集中できる」とある

実態を反映しない業績予想で初値をつり上げて、その後すぐに株価が急落してしまう「上場ゴール」が各種メディアで問題となっています。 たとえば「みんなのウェディング」は振れ幅が大きく、2014年3月25日に東証マザーズに上場して3560円の初値をつけましたが、2015年5月12日時点では1173円まで下落しており、1年程度で3分の1、最安値では5分の1程度まで下がっています。 スタートアップの企業価値の評価が不確実性をもち、いくらか不安定なことは、これまでにないプロダクトを生み出そうとしている以上仕方のない部分もあります。しかし、上場ゴールは業績予想に具体的な根拠がなかったことの明らかな表れですから、市場の信頼を傷つけたと非難を受けるのも当然です。 東証は、今後IPOを行う企業に対し、IPO時の業績見通しの前提となる根拠を出すように求めるようです。 企業価値は、それが将来生み出すキャッシュフロー

みなさんが最近「特許」という言葉を目にしたのはいつでしょうか。 トヨタがテスラに続いて特許を無償開放したというニュースや、少し前では、アップルとサムスンがスマートフォンを巡って世界中で特許訴訟を繰り広げたことなどが記憶にある方も多いと思います。 特許は大企業のもの。スタートアップには無縁のもの。そういったイメージがあるとしたら、今成功しているスタートアップが創業期から特許に取り組んでいるケースが少なくないことを新鮮に感じられるかもしれませんね。 「Uber」の最初の特許出願は、配車アプリについてのもので、2009年12月にされています。サービスがローンチされたのは翌年6月のサンフランシスコですので、開発中から取り組んでいたことになります。「Square」は、2009年10月には複数の特許出願をしています。そして、クレジットカードリーダーの出荷は翌年5月からです。 少し時間を遡ると、1994

オムニスは1月21日、月額5800円で女性向けファッション製品が借り放題となるサービス「SUSTINA（サスティナ）」を3月下旬に開始すると発表した。iPhobe/Androidアプリで提供する。現在、ユーザー事前登録を受け付けている。 取り扱いブランド（後述）のレディース服やかばん、アクセサリを1回につき5点まで、月に何度でもレンタルできる。レンタル期間は定められておらず、いつでも好きなときに返せるが、新たに借りる場合には既存のレンタル品を返さなければならない。 ECサイトと同様に、希望するレンタル商品をカートに追加して注文することで自宅に届く。着用して気に入った場合には購入することもできるという。配送料とクリーニング代金は運営側が負担するため、ユーザー負担は月額5800円のみとなる。 製品の買い取りも実施する。ユーザーが洋服などを宅配便で送ると、運営側が査定し、買取金額をユーザーの銀行

大量の特許を保有し、「パテントトロール」と呼ばれることもあるIntellectual Ventures（IV）が、このほどMicrosoftとソニーから資金を調達したと新たに報じられている。 Reutersが米国時間4月11日付の記事でこの件に詳しい人々の話として報じたところによると、IVはMicrosoftとソニーから出資を受けて（金額は明らかにされていない）、さらに多くの知的財産を獲得しようとしているという。IVに以前出資したことのあるAppleとIntelは、今回の資金調達ラウンドへの参加を見合わせたが、その理由は不明だ。 IVはテクノロジ業界で大きな論争の的となっている。ワシントン州ベルビューを拠点とする同社は、大量の特許を収集し、これらの特許を侵害したとして多くの企業を狙い撃ちにしてきた。これまで標的にされた企業はさまざまな業界に及んでおり、テクノロジ業界のMotorola Mo

トルコでは政府がTwitterの使用を禁止したが、国民はこれをかいくぐってツイートを続けている。 トルコの裁判所は現地時間3月20日、Tayyip Erdogan首相の一連の動きに続いて、同国民7600万人を対象にTwitterへのアクセスを遮断した。Twitterに投稿されたニュース、動画、画像を通じて政治腐敗の暴露情報が流れ、政府が窮地に立たされたのを受けて、Erdogan首相はソーシャルネットワークを公然と批判し、Twitterを「撲滅する」と警告していた。 だが、多くのトルコ国民は、TwitterやGoogleの助けを借りながら禁止措置をくぐり抜けてツイートしている。 アクセスが遮断された後、Twitterはすぐにトルコのユーザーに対し、SMSを使えばツイートはまだ可能だと伝えた。Googleも、自社の無料DNSの使用を通じて救いの手を差し伸べている。PCやモバイルデバイスでGoo

50人枠に5万人エントリーも？！就活がおかしい！現状を正しく認識 『就活偏差値 診断アプリ』 リリース 就活偏差値をズバリ診断！『就活偏差値 診断アプリ』をリリース じぶんとライバル達の実力を見極め、短期一発勝負の就活に勝つ！数万人が利用する会社なびが、大手就活ナビではゼッタイに言うことができない就活の実態を教えます！質問に回答すると就活偏差値を診断、選んだ業種ならばどの企業が狙えるかをズバリ指摘。 人気企業の採用数より上位大学の卒業生の方が多いにも関わらず、毎年数万人がエントリーし、そのまま数万人が不採用になるという非効率な状況が続いています。オープンと言いつつ事前足切りがある本音と建前が混在した今の就職活動に一石を投じます。 アプリ紹介ページ（iPhone/Android 両対応） http://sk.kaisyanavi.jp/contents/hensachi/ ---------

アイ・オー・データは、メモリ製造開発33周年を記念し、増設メモリをチョコレートで再現したお菓子をプレゼントする「愛のメモリーキャンペーン」を実施中だ。キャンペーン期間中に同社のショッピングサイトで買い物した人の中から抽選で3名にプレゼントするという。期間は2月15日10時まで。 このホンモノそっくりのチョコレートは、石川県の洋菓子店「メープルハウス」とコラボレーションによるもの。メープルハウスの若手パティシエが約3時間かけ、「量産不可能な精巧さで手作りしました」と説明している。 サイズは原寸大で、基板やICチップ（DRAM）などのディティールにもこだわり、増設メモリが精巧に再現されている。

NHKは、7月27日に開幕するロンドン五輪において、地上波とBSで放送予定のない競技をインターネットで生中継する。ネット中継時間は約890時間程度を予定しており、放送を含め過去最大規模での五輪中継となる。 ネット配信されるのは1日6～19競技で、最大で同時8チャンネルを用意。国際オリンピック委員会（IOC）の国際基準映像がそのまま利用されるため、アナウンサーの実況や解説コメントは付加されない。スマートフォンでの視聴についてはサイズなどが最適化されるが、フィーチャーフォンを対象としたケータイサイトでのサービスは行われない。 総配信予定時間は7月23日の第1次発表時点で886時間32分。IOCの映像自体は放送用以外の内容についても常時多数届いていることから「ニーズにあわせ、コンテンツ入れ替えを含めた変更はありえる」（NHK編成局デジタルコンテンツセンター長・松村隆博氏）と、今後配信時間が増加す

楽天などIT企業を中心にして活動してきた「一般社団法人eビジネス推進連合会」は6月1日、総会にて団体名を「新経済連盟（新経連：Japan Association of New Economy、略称「JANE」）」に変更することを承認した。今後はIT企業に加えて既存業界からも会員を募り、経済団体としての活動を活性化していく。 新経済連盟の代表理事は楽天代表取締役会長兼社長の三木谷浩史氏。理事にはサイバーエージェント代表取締役社長CEOの藤田晋氏、フューチャーアーキテクト代表取締役CEOの金丸恭文氏、GMOインターネット代表取締役会長兼社長の熊谷正寿氏、ライフネット生命保険代表取締役副社長の岩瀬大輔氏が就任している。 今回の新経連の旗揚げにより、日本の更なる発展、国際競争力の確保を目指すとしている。「日本経済停滞の理由の1つは『イノベーションの遅れ』。EUや米国などの国際的な団体とも連携を含め

特許収入を主な収入源とするIntellectual Venturesが、著名な発明家と手を組んだといったのは嘘ではなかった。 Intellectual Venturesは現在、利益が見込める特許に化けそうなアイディアを開発している。同社は、マサチューセッツ工科大学で化学および生物医学工学教授を務めるRobert Langer氏や、Applied Mindsという南カリフォルニアの企業とも協力を進めている。Applied Mindsは、消費者向けの製品や軍事向けの機器の設計をビジネスにしている。 この1年あまりの間に、Intellectual VenturesはIT業界で物議を醸す存在として浮上してきた。同社は、特許を申請するだけでなく、倒産した企業やフリーの発明家などが取得した特許を買い上げてもいる。複数の情報筋の話によれば、同社はすでに3000件以上の特許を保有しているという。ほんの数人

シャープは、3月27日に発表した台湾・鴻海グループとの業務提携を受け、記者会見を開催した。会見には4月1日付けで社長に就任する奥田隆司氏が登場し、提携に至る背景や世界で戦う仕組み作りについて話した。 「シャープにはオンリーワンのデバイス、商品を開発する技術力があるが、ここ数年は円高、あるいは六重苦という経営環境の中、新しいビジネスや市場に対応するスピードが不足し、強みを発揮することができなかった」と奥田氏は、ここ数年の経営環境を振り返る。 シャープは現在、多くの製品において研究開発から、設計、生産、調達、販売、サービスのすべてを手がけている。中でも主力となる液晶事業においては、パネルの生産から液晶テレビの販売までを垂直統合型ビジネスとして展開してきた。しかし奥田氏は「競争環境がグローバル化し大変厳しい市場。シャープ単独での垂直統合では限界があった」と言う。 今回の業務提携は、シャープのオン

米Yahooは米国時間3月12日、ソーシャルネットワークのFacebookを特許侵害で提訴した。Facebookが数十億ドル規模の企業になるために使用した技術の大半は、不正に使われたものだったというのが、その基本的な主張である。 Yahooの訴状によると「Facebookが基盤とするほとんどの技術について、それを最初に発明したのはYahooであり、それ故に、Yahooはそれらの発明を保護するための特許を米国特許商標庁から与えられている」という。 それ以外に、今回の訴状では、「Facebookのソーシャルネットワークモデル全体」が、Yahoo保有の特許技術に基づいていると主張している。 訴状では、Facebookの「News Feed」を取り上げ、「Yahooのカスタマイズに関する特許に対するFacebookの侵害に直接的に関連」するものだと述べた。さらに、Facebookが採用するプライバ