2017年1月の改正で話題のiDeCoだが 今まで全く利用されていないといってもよいほど認知度の低かった個人型確定拠出年金・iDeCo(イデコ)でしたが、2017年1月より、その利用対象者が現役世代のほぼ全員に拡大され、金融機関も積極的にアピールしてきたため、加入者は大きく増えたようです。 イデコは、掛金は全額所得控除、運用益は非課税、もらったお金は退職金課税とその節税効果がこれでもかと強調されています。 しかし、へそ曲がりな税理士からすると、「いいよ、絶対お得」とみんなが言えば言うほど、「その節税効果を享受できる人とできない人がいる上に、そんなに良いことばかりじゃないのでは」といいたくなるわけです。 そこで今回は、節税効果の本質と金融機関の手数料から、実はイデコの利用は慎重にした方が良い人というのを明らかにしてみようと思います。 なぜイデコが節税になるのか、その本質を理解する まずは結論