マイナンバーカード 本物か見分けるアプリ開発 デジタル庁 | NHK
アプリを入れたスマホのカメラで、カードに記載された生年月日などの情報を読み取ったあと、スマホをさらにカードに近づけてかざすと、カードに内蔵されたICチップの情報と照合し、本物かどうかを判別してくれる仕組みです。 政府は、対面で本人確認する際、マイナンバーカードや運転免許証などのICチップの読み取りを今後、義務化する方針を打ち出していて、このアプリは、８月下旬にもiPhoneと、基本ソフト「アンドロイド」を使うスマホの両方に向けて公開される見通しです。 視察の後、河野大臣は「携帯電話にアプリを入れるだけで確実な本人確認ができるのでぜひ使って欲しい」と話していました。 マイナンバーカードは運転免許証などと同様に、携帯電話ショップや金融機関の窓口などで本人確認の際に利用されています。 これまで多くの場合は、窓口の担当者が、カード上の顔写真や氏名、生年月日などを目で見て確認し、本人確認に利用してい
“あおり運転”に異例の殺人罪 被告「事件でなく事故」 大阪 | NHKニュース
去年、堺市で大型バイクに乗った大学生を車で執ようにあおった末に追突して死亡させたとして、あおり運転では異例の殺人の罪で起訴された男の裁判が始まりました。被告があおり運転を否定したのに対し、検察は殺意があったとしてドライブレコーダーの映像を法廷で再生しました。 検察は、乗用車を運転していた堺市の元警備員、中村精寛被告（40）がバイクに追い抜かれたことに腹を立て執ようにあおったうえで故意に追突したとしてあおり運転では異例の殺人の罪で起訴しました。 15日から大阪地方裁判所堺支部で裁判員裁判が始まり、中村被告は事故を起こしたことを認めた一方で「故意に衝突させたことや腹を立てて追跡したことはありません」と述べ、あおり運転を否定しました。 また弁護士は「ブレーキをかけたが間に合わなかった。事件ではなく事故だ」として過失運転致死の罪にとどまると主張しました。 一方、検察は被告に殺意があったのは明らかだ
松山市元職員 １３万人分の個人情報提供の疑いで逮捕 | NHKニュース
松山市の元職員が平成２５年当時の市民およそ１３万人分の名前や住所などの個人情報を県内の会社に提供したとして、松山市個人情報保護条例違反の疑いで逮捕されました。これまでのところ情報が悪用された被害は確認されていないということですが、警察は情報が持ち出されたいきさつなどを捜査しています。 警察の調べによりますと、松田元職員は去年８月、松山市民およそ１３万人分の名前や住所、それに電話番号などの個人情報データが入ったパソコンとＵＳＢを県内の会社の関係者に提供したとして、松山市個人情報保護条例違反の疑いが持たれています。 松山市によりますと、流出した個人情報は元職員が松山市保健所に勤務していた平成２５年当時のもので、国民保険に加入し、生活習慣病などの特定健康診査の受診対象者と、がん検診事業の受診対象者に関する２種類のデータだということです。 警察は捜査に支障があるとして、元職員の認否を明らかにしてい
大手銀行「ワンタイムパスワード」の利用 必須に | NHKニュース
インターネットバンキングの利用者の預金が別の口座に不正に送金される被害が相次ぐなか、大手銀行では、取り引き１回ごとにパスワードが変わる「ワンタイムパスワード」を利用しなければ振り込みなどができないようにし、被害を減らそうという動きが相次いでいます。 こうした状況を受けて、大手銀行の三菱東京ＵＦＪ銀行は、来月中旬からスマートフォンのアプリや専用の小型端末に表示される「ワンタイムパスワード」を利用しなければ、ネットバンキングを通じた振り込みなどができなくなるようにしました。三菱東京ＵＦＪ銀行リテール事業部の岡田幸憲室長は「従来型のウイルス感染による攻撃にはワンタイムパスワードの導入で不正送金を防ぐ効果が大きくなる」と話しています。 また、三井住友銀行もことし７月からネットバンキングに同じ仕組みを導入します。 みずほ銀行は、ワンタイムパスワード用の端末を希望者に配布していて利用を呼びかけています
エスカレーター 立ち止まって乗って NHKニュース
エスカレーターに乗っている最中に転倒する事故を減らそうと千葉市は、エスカレーターでは歩いたり走ったりせず、立ち止まって乗るよう呼びかける取り組みを始めました。 市によりますとエスカレーターは、立ち止まって乗ることを前提に設計されていますが、急いでいて歩くなどしている人のために片側を空ける習慣が定着しています。千葉市内では、おととし、エスカレーターで転ぶなどして３０人余りが救急搬送されたということです。千葉市はエスカレーターを利用する場合は歩いたり走ったりせず、黄色い線の内側に立ち、手すりにつかまって乗ることなどを呼びかけるポスターも作成して、市の施設などにある６０台余りのエスカレーターの近くに貼ることにしています。 千葉市建築部の池田典夫部長は「小さなこどもを連れている人もいるので、ほかの人の安全にも配慮して正しくエスカレーターを利用してほしい」と話しています。 消費者庁などによりますと、
光回線で契約巡るトラブル相談急増 NHKニュース
インターネットなどに使う光回線の通信サービスの契約を巡って、事業者との間でトラブルになったという相談が急増しているとして、国民生活センターは契約の際には内容をしっかり確認するよう注意を呼びかけています。 これに伴い全国の消費生活センターには、契約のトラブルに関する相談が急増し、先月までの１年間で９４１６件に上っているということです。 相談では、ＮＴＴの代理店を名乗る人から勧誘の電話を受け、プラン変更だと思って手続きしたら知らないうちに別の会社と契約してしまっていたとか、インターネットが安く、速くなると言われ契約したが、実際はそうならず、解約しようとすると高額の違約金を請求されたなどの内容が多くなっています。 国民生活センターは、契約の内容を十分に伝えないまま手続きを進めるケースが目立つとして、事業者に説明の徹底を求めるとともに消費者に対しても契約内容をしっかり確認するよう呼びかけています。
センター試験 カンニングなど不正行為７件 NHKニュース
大学入試センター試験は、１７日、２日間の日程が終わりましたが、カンニングやスマートフォンの使用など７件の不正行為があったことが分かりました。 大学入試センターは今回から受験生による不正行為を速やかに公表することになり、全国で合わせて７件あったことを明らかにしました。 このうち、▽青森県では外国語の試験で、栃木県では理科２の試験で、カンニングペーパーの使用が１件ずつ見つかったほか、▽静岡県の会場では、外国語の試験中にスマートフォンを使っている受験生がいました。 大学入試センターは具体的な使用方法を明らかにしていませんが、スマートフォンはカンニングや問題の漏えいにつながるおそれがあるとして、電源を切ったうえでかばんの中にしまうよう決められていて、不正行為が確認されたのは初めてだということです。 また、▽東京都の会場では、試験時間中に突然トイレに立った受験生が問題冊子を持ち出していました。問題の
金銭要求のウイルス増 仕事始めはメール 慎重に確認を NHKニュース
企業や行政機関などを狙ったサイバー攻撃が巧妙化するなか、パソコンのデータを勝手に暗号化して、元に戻すためとして金銭を要求するウイルスが大幅に増えていることから、情報セキュリティーの専門機関は、特に仕事始めの４日、年末年始にたまったメールは慎重に確認するよう呼びかけています。 「ランサムウエア」は、実在する企業などに似せたアドレスで送りつけられることも多く、日本語の場合も英語の場合もあり、添付ファイルを開くか、本文に表示されたリンク先をクリックすると、ウイルスに感染するということです。 こうしたウイルスつきのメールは、新年のあいさつを装って送りつけられることもあることから、情報処理推進機構は、特に仕事始めの４日、年末年始にたまったメールは慎重に確認するよう呼びかけています。 情報処理推進機構の黒谷欣史研究員は「誤って感染すると取り返しのつかないことになるので、たまっているメールも決して流し読
新手のサイバー攻撃 人工知能で発見 技術開発始まる NHKニュース
企業や行政機関を狙った新手のサイバー攻撃が増加を続ける中、システム各社の間では人工知能を使ってまだ知られていない攻撃を見つけ出そうという、新たな発想での技術開発が始まっています。 このうち、通信大手はこれまでに確認されたウイルスを人工知能に学習させて、似たようなウイルスを推測して発見する新たな技術を開発し、ことし１０月、実用化しています。 また大手電機メーカーは組織の中でやり取りされる膨大な通信の経路を人工知能に学習させて、ふだんの経路とは違う不審なやり取りを自動検知する初めての仕組みを開発し、今月発表しました。開発にあたっている大手電機メーカーの西原基夫さんは「サイバー攻撃の被害の多くは新たな手口によって生じていて、そうした手口を見抜くためには人工知能の活用がこれからますます重要になる」と話しています。
三菱東京ＵＦＪ １万４０００件の情報流出か NHKニュース
三菱東京ＵＦＪ銀行は、一部の口座で開設者からの取り引き状況の確認に応じるシステムに不備があったため、出会い系サイトなどに振り込みをした人の電話番号、およそ１万４０００件が流出した可能性が高いと発表しました。 銀行には、ことし４月下旬以降に取り引き状況の確認が求められた記録が残っていましたが、それから半年分を調べたところ、出会い系サイトなどを運営する事業者の４７の口座が不正なアクセスを受け、振り込みをした人のおよそ１万４０００件の電話番号が流出した可能性が高いとしています。 このシステムは先月下旬に改修されましたが、平成１６年２月から使われていたため、実際に流出した情報はさらに多いおそれがあるとしており、三菱東京ＵＦＪ銀行は、「関係者の皆様にはご迷惑・ご心配をおかけして誠に申し訳ありません」とコメントしています。
財務省 教職員３万７０００人削減要請の構え NHKニュース
公立の小中学校の教職員の定数について、財務省は、少子化が進んでいることから、今後９年間で３万７０００人減らすよう文部科学省に求めていく構えで、これから本格化していく来年度・平成２８年度の予算案の編成では、教職員の削減が焦点の１つになりそうです。 これを受けて、財務省は、いじめや不登校対策、少人数指導など現在の取り組みを維持できるよう教職員を配置しても、その定数は平成３６年度には今年度より３万７０００人少ない６５万６０００人まで減らせるとしています。財務省は、こうした方針を財務大臣の諮問機関である財政制度等審議会に来週示したうえで、文部科学省に求めていく構えです。 これに対し、文部科学省は、教育レベルの向上や現場の繁忙を改善するには、平成３６年度時点で６８万８０００人が必要だとしていて、これから本格化していく来年度・平成２８年度の予算案の編成では教職員の削減が焦点の１つになりそうです。
首相 「ゆう活」で長時間労働変える NHKニュース
安倍総理大臣は１日午前、総理大臣官邸で記者団に対し、勤務の開始時間を夏は早めて夕方には仕事を終え、生活を充実させる試み「ゆう活」をきっかけに、長時間労働の慣行を変えるなど、働き方改革に向けて積極的に取り組む考えを示しました。 これに関連して、安倍総理大臣は１日午前、総理大臣官邸で記者団に対し、「この『ゆう活』を、日本の長時間労働の慣行を変えるきっかけにしたい。私も、ぜひ、有効に活用したい」と述べ、働き方改革に向けて積極的に取り組む考えを示しました。 「ゆう活」が始まったことを受けて、総理大臣官邸では世耕官房副長官が通常より２時間ほど早い午前７時半すぎに登庁したほか、安倍総理大臣は、１日は夕方に公務を終え、東京都内の美術館を訪れることにしています。
「標的型メール」新たな手口に注意を NHKニュース
企業の社員などを狙ってコンピューターウイルスに感染させる「標的型メール」の被害が広がるなか、会社内のコピー機から送られた文書のように装う新たな手口のメールが相次いで確認され、情報セキュリティー会社やコピー機メーカー各社が注意を呼びかけています。 添付された文書を開くとコンピューターウイルスに感染し、インターネットバンキングのＩＤやパスワードを盗み取られるおそれがあるということです。 こうしたメールは、「複合機」と呼ばれる多機能なコピー機に備わった、読み取った文書を電子メールでも送信できる機能が、企業の間で広く利用されていることにつけ込んだもので、今月中旬の一日だけでも世界で２０００件余り、日本でも数十件確認され、情報セキュリティー会社やコピー機メーカー各社が注意を呼びかけています。 情報セキュリティー会社、トレンドマイクロの鰆目順介シニアスペシャリストは、「社内から送られたメールを装う巧妙
「ご飯に合わない」給食の牛乳取りやめへ NHKニュース
「ご飯の給食に牛乳は合わない」として、コメどころの新潟県三条市は、ことし９月の給食の献立から牛乳を外す方針を固めました。一方、必要なカルシウムの摂取量を保つため、給食とは別の時間帯に「ドリンクタイム」を設けて牛乳の提供は続けるということです。 こうしたなか、「ご飯の給食に牛乳は合わない」という理由で去年１２月からの４か月間、試験的に牛乳の提供を取りやめ、廃止するかどうかの検討を進めてきました。 その結果、牛乳の代わりに「大豆」や「煮干し粉」などを使うことで、子どもたちの成長に必要なカルシウムの摂取量を満たすことができ、給食の食べ残しの量もほとんど変わらなかったとして、三条市は給食の献立から牛乳を外す方針を固めました。 文部科学省によりますと、自治体が牛乳のない学校給食を実施する例は聞いたことがないということです。 一方、牛乳がないままでは必要なカルシウムの摂取量を保つメニューを作り続けるこ
早大 ウイルス感染し個人情報流出 半年気付かず NHKニュース
早稲田大学の事務用のパソコンがいわゆる「標的型」メールによってウイルスに感染し、２３００人余りの学生や教職員の個人情報が流出していたことが分かりました。 大学は、感染に半年間、気付かなかったということで、ほかに感染がないか調べています。 流出したのは、学生と教職員、合わせて２３００人余りの名前や学籍番号などで、今のところ、不正に使われた形跡などはないということです。 感染は、大学の職員が医療費の通知を装ういわゆる「標的型メール」に添付されたファイルを開いたことで起きたということで、大学では、今月１９日からすべての事務用のパソコンの接続を制限したうえで、ほかに感染がないか調べています。 早稲田大学では、今回のウイルスの感染に半年間気付かなかったうえ、今月に入って学内のサーバーが不正にアクセスされ、データが改ざんされる事態も起きているということで、「重大で、深刻に受け止めている。関係の皆様にお
年金情報流出で初被害 ３００万円詐取か NHKニュース
日本年金機構から大量の個人情報が流出した問題が公表された直後から、神奈川県の高齢の女性に架空の団体を名乗る男などから「個人情報が流出した」という、うその電話が繰り返しかけられ、キャッシュカードをだまし取られて３００万円を勝手に引き出されたことが、警察への取材で分かりました。警察庁によりますと、情報流出問題が公表されてから被害が確認されたのは今回が初めてで、詐欺事件として捜査しています。 不審に思った女性や知人が口座の内容を確認したところ、合わせて３００万円が引き出されていて、今月９日に警察に相談したということです。 女性への電話は、日本年金機構から大量の個人情報が流出した問題が今月１日に公表された直後からかかってきたということで、警察は、情報流出問題を悪用し、個人情報の流出問題を口実に不安をあおって金をだまし取ろうとした詐欺事件として捜査しています。 警察庁によりますと、情報流出問題が公表
日本年金機構 ホームページを閉鎖 NHKニュース
日本年金機構は機構のホームページのプログラムの一部でセキュリティーの強化が必要なことが分かったとして、６日午後からホームページを閉鎖して作業を進めていて、年金情報の流出問題について加入者の問い合わせに応じる専用ダイヤルの番号などが閲覧できない状態になっています。 このため機構ではセキュリティーの強化が必要だとして、６日午後３時４０分からホームページを閉鎖して作業を進めています。 日本年金機構のホームページには年金情報の流出問題について加入者からの問い合わせに応じる専用ダイヤルの番号や、不審な電話に注意するよう呼びかける内容が掲載されていますが、今は閲覧できない状態になっており、機構ではセキュリティー強化の作業を急ぎ、早期にホームページを再開したいとしています。
ドコモとＫＤＤＩ ＳＩＭロック解除は購入半年後 NHKニュース
契約した携帯電話会社以外ではスマートフォンなどの端末を使えないようにする「ＳＩＭロック」の解除が、来月から携帯電話会社に義務化されることを受け、ＮＴＴドコモとＫＤＤＩは「ＳＩＭロック」を実際に解除する時期を端末の購入から半年後とするなど、具体的な手続きを発表しました。 来月以降に発売される新製品の端末から、「ＳＩＭロック」の解除が携帯電話会社に義務化されることを受けて、ＮＴＴドコモとＫＤＤＩは具体的な手続きを発表しました。 それによりますと、端末を入手する目的だけの行為や分割で購入した端末の未払い金の不払いなどを防ぐため、実際に解除する時期は購入から半年後としています。 また、解除の手続きは店舗やインターネット、それに電話で受け付け、解除の手数料はネットで申し込んだ場合はかからないものの、店頭や電話で申し込んだ場合は３０００円かかるとしています。 一方、ソフトバンクは具体的な手続きは、まだ
スマホなどの契約更新時期 メールで通知へ NHKニュース
携帯電話大手３社は、２年間の利用を条件にスマートフォンなどの料金を割り引く制度で契約が自動的に更新される際の仕組みを見直して、契約期間が終了する前に更新の時期を利用者にメールで通知することになりました。 ただ、この制度では、２年間の契約期間を終えても利用者の申し出がなければ契約が自動更新されるほか、自動更新から１か月を超えて解約すると違約金が発生することから、利用者との間でトラブルが相次いでいるということです。 こうしたことから３社は更新の際の仕組みを見直して、２年間の契約期間が終了する前に更新時期を利用者にメールで通知するよう、ことし６月までに改めることになりました。 さらに３社は、ことし秋をめどに、契約期間の終了後に無料で解約できる期間を延長して２か月間にするとしています。 一方で、総務省は２年間の利用を条件にした割引制度自体が利用者が会社を乗り換える際の妨げになっているとして、来月中
ＩＴ技術者不足でアジアの学生を日本に NHKニュース
ＩＴ業界で技術者の不足が深刻になっているとして、経済産業省は、アジア各国でＩＴを専攻した学生に日本で働いてもらおうと、日本語学校への留学や卒業後の就職を支援する組織を設立する方針を固めました。 技術者の不足が深刻になっているとして、経済産業省は、ベトナムやインドなどアジア各国でＩＴを専攻した学生に日本で働いてもらおうと、日本語学校への留学や卒業後の就職を支援する組織を、ことし夏にも設立する方針を固めました。 経済産業省によりますと、ベトナムのＩＴ企業が、ことしから３年間で５０００人の技術者を日本語学校へ留学させることを検討するなど、日本のＩＴ需要を取り込もうという動きが活発化しているということです。 経済産業省は、こうした取り組みを通して、２０２０年には技術者としての在留資格などで日本のＩＴ業界で働く外国人を今の２倍に当たる６万人にまで増やしたいとしています。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
