「自分に甘い」「自分に弱い」という言葉をスポーツにおいても、スポーツ以外においても、よく聞く。 「もっと自分に対して強ければ」 「もっと意志の強い人間であれば」 もっといい成績、もっと思い通りのことになると思っているからこそ、出る言葉だと思う。 ただ、ちょっと待ってほしい。そんなに「自分」という人間はクソなのかということだ。 例えば、「自分に負けてしまった」という言葉だ。自分が自分に負けるとはどういう意味なんだろうか。負けたということは、誰かが勝ったということだ。自分が自分に負けたということは、負けた自分と勝った自分が、自分のなかに存在するということになる。 私たちが、「自分に克つ」とか「自分に甘い」とか、メンタル的な言葉を発するとき、必ずと言っていいほど「自分」という人間は弱くて、甘くて、怠惰で、もうどうしようもない人間だと見なしている。 ポジティブシンキングと言っている割に、「頑張れ」

2015年の夏は熱かった。各地で「集団的自衛権」の行使などを要とした「安全保障関連法案（安保法案）」の賛否をめぐり、国会の内外でさまざまな議論が巻き起こった。 国会内では、7月15日、衆議院の平和安全法制特別委員会において「安保法案」は採決されて通過し、翌16日に衆議院本会議において採決され可決した。その後、9月17日、参議院の平和安全法制特別委員会において法案は採決されて通過し、19日に参議院本会議で採決され可決・成立した。 この間、国会議事堂周辺や日本各地において、賛否それぞれの立場からの集会が開催された。国内・海外のマスメディアも連日のようにこの動きを報道し、国内の報道各社は頻繁に世論調査をおこなって、その結果を公表した。インターネットにおいても、報道各社のウェブサイトにおける情報公開や社説による意思表示が行われ、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）などにおいても、賛否両

藤村シシン氏のツイートから始まるＴＬ上の解読と特定班のみなさまのツイートをまとめさせて頂きました。 ※2016年3月22日、後日談追記 （まとめに掲載の許可を下さった方々、どうも有難うございます。）

産経新聞2月7日付号外2月7日朝、北朝鮮が予告どおり「人工衛星」と称するロケットを宇宙に打ち上げ、大手メディアは一斉に「北朝鮮ミサイル発射」と大々的に速報した。どのメディアも「長距離弾道ミサイル」あるいは単に「ミサイル」と表現している。政府が「『人工衛星』と称するミサイルの発射」と発表しているのと歩調をあわせているのだ。ついでにいえば、アメリカ国務省も「北朝鮮のミサイル発射」（D.P.R.K. Missile Launch）と公式発表している。 一方、北朝鮮国営の朝鮮中央テレビは「地球観測衛星・光明星（クァンミョンソン）4号を打ち上げ、軌道に進入させることに完全に成功した」と発表したという。 各メディアは、ほとんど鍵かっこすらつけずに「ミサイル」と決めつけて報道している。「北朝鮮が『人工衛星』と称する」という枕詞もつけず、単に「事実上の長距離弾道ミサイル」（読売新聞同日付朝刊1面）と書いて

妊婦の死亡率を劇的に下げた「院内感染予防の父」の信じられない末路 All About 2月3日（水）22時45分 写真を拡大 分娩時の死亡率が20％の時代もありました 「センメルヴェイス」と言っても、聞いたことがない人が多いかもしれません。 「センメルヴェイス・イグナーツ」(1818-1865)はハンガリー人の医師。消毒法及び院内感染の先駆者として、「院内感染予防の父」とも呼ばれています。しかし、センメルヴェイスが評価されたのは死んだあと。生存している間、センメルヴェイスの方法論はまったく相手にされませんでした。「手洗い」の大切さを訴え、現在の消毒法、院内感染予防の基礎を作りあげたセンメルヴェイスの功績から紹介しましょう。 ■分娩時の死亡率が20％でも問題なかった!? 19世紀の半ば、分娩時の死亡率が20％もあっても、「モンダイないよね」とされていました。20％というと5人に1人の妊婦は死

日本経済新聞の電子版。日経や日経ＢＰの提供する経済、企業、国際、政治、マーケット、情報・通信、社会など各分野のニュース。ビジネス、マネー、IT、スポーツ、住宅、キャリアなどの専門情報も満載。

■一週間で大きな方針転換組体操の規制をめぐって、ついに国が動き出した（2月5日「馳文科相、『組み体操』中止を検討」産経新聞）。 インターネット上で2014年5月に組体操事故問題に火が付いてから1年10ヶ月。文部科学省は静観の態度を貫き続け、さらにはつい先日の1月下旬の時点でも、「文科省としては独自調査や規制はしない」（1月29日『東京新聞』）ことを義家文科副大臣が表明したばかりであった。それだけに、突然の方針転換と言うことができる。 いったい何が、文科省に方針転換を決断させたのか。その背景に迫った。 ■「学校独自に判断すべき」から「文部科学省として取り組むべき」へ上述の「独自調査や規制はしない」という説明は、副大臣オリジナルの主張ではない。 前文部科学大臣である下村博文氏は在任時に、「それぞれの学校が独自に判断されること」［注1］と述べ、また現在の大臣である馳浩氏も「文部科学省が全て上から