アナフィラキシーショックを経験後、今はピアノを弾けるまでには回復したという大江氏（2月17日、自宅で撮影）SENRI OE ＜モデルナ社のコロナワクチンを接種した大江千里氏。2度目を接種して数時間後に異変が訪れた。モデルナワクチンのアナフィラキシーショックは40万人に1人とされる。大江氏自身がつづった、壮絶のワクチン体験＞ ニューヨークでは、あるベニューでジャズライブをやる場合、その前後1カ月は他の会場でのライブが禁じられている。新型コロナウイルスのワクチンも同じだ。 先日、肝炎のワクチン接種の予約があった僕はついうっかり病院へ行き、ワクチン接種前に何気なく「そういえばコロナワクチンを打ったんだ」と報告をしたら「え？ まだ1カ月経っていない。しかも2回目があるでしょ？」と接種せずに帰された。 僕の頭はコロナワクチンだけにフォーカスされていたため、他のワクチンとの兼ね合いには気付けなかった。

福島の甲状腺検査の倫理的問題を問う（第三部）責任は誰が取るのか？　国際社会の厳しい視線 細野豪志　衆議院議員 原発事故後、福島で始まった甲状腺検査の実務を医師として担当した緑川早苗氏との対談の第三部（第一部『「0～18歳まで全員検査」が引き起こしたこと』、第二部『若者の人生の選択に影響を及ぼしていいのか』）。担当閣僚として検査予算の支出を決断した私は「10年間続いてきた甲状腺検査は本当に福島のためになってきたのか」という問いから逃れることはできない。緑川氏が提案する甲状腺検査の改革は政治の責任だ。本対談は2月28日に発売される細野豪志著『東電原発事故 自己調査報告』の中に掲載される予定。 細野 　緑川先生は2018年から甲状腺検査担当を外れることになったわけですよね。しかし、その年の10月には、世界保健機関（WHO）の関連組織である国際がん研究機関（IARC）から「原発事故後の甲状腺に対す

福島県民調査として行われている甲状腺検査。予防や検診の意味が乏しい甲状腺がんを発見することを目的とするこの検査には過剰診断、過剰治療の問題がある。医師というある種閉ざされた専門家の世界にあって、福島で甲状腺検査の実務を担当してきた緑川早苗氏がここまで赤裸々に甲状腺検査の問題点を語るのはなぜか。2月28日に発売される細野豪志著『東電原発事故 自己調査報告』（徳間書店）に掲載予定の対談の第二部。第一部はこちら。 細野 　実はうちの妻が、過去に甲状腺の手術をしているんですよ。今から20年くらい前ですから、妻が30歳前後の時かな、甲状腺が非常に大きく腫れてきまして。夫婦でしっかり考え、担当の先生と話し合ったうえで、これは取ったほうがいいだろうとなりました。手術後には、それが甲状腺がんであったことも分かりました。今は生活に支障もないですし、手術自体も非常に上手にやっていただいた。 うちの場合は、その

福島原発事故の発生からまもなく10年を迎える。私は首相補佐官や環境大臣として事故当初の対応にあたり、その後も福島の人々とともに「福島の復興」に取り組んできた。その歩みを『東電原発事故 自己調査報告』（2月28日発売、徳間書店）として刊行する。歴史法廷で罪を自白する覚悟を持って本書を書いた。その中から、県民健康調査として行われてきた甲状腺検査を通じて子供や保護者の不安に正面から向き合ってきた医師の緑川早苗氏との対談（司会は社会学者の開沼博氏）を「論座」で3回にわけて紹介する。私は政治家として福島県民の健康問題に重たい責任を背負っている。その立場から、甲状腺検査を継続する倫理的問題をここに問いたい。 開沼 　最初にお伺いしますが、緑川先生はこれまで、著書でもオンラインでもあまりご自身のライフストーリー的なことをお話しなさっていませんよね。差し支えなければで構いませんが、ご出身は福島県内ですか。

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連載でご好評をいただいた、ウイルス免疫学の研究者、峰宗太郎先生へのインタビュー（記事リンクはここから）。こちらを再編集し、大幅に加筆して、日経プレミアシリーズより新書『新型コロナとワクチン　知らないと不都合な真実』としましたところ、発売即重版、3刷となり、各地で品切れを起こしてご迷惑をおかけしております。大増刷をかけまして、ぎりぎり年内には書店さん、ネット書店さんに再入荷するかと思います。お見かけの際はどうぞよろしくお願いいたします。 さて、直近の新型コロナ関連の話題は英国で最初に報じられた変異ウイルスについてでしょう。再流行拡大への影響、新型ワクチンは効くのか、などなど、不安や疑問が次々に出てくるかと思います。書籍ではほとんど触れられなかったテーマでもあり、改めてがっつりと伺ってきました。また、書籍校了後に得られた知見から、峰先生は「積極的に、できるだけ早くmRNAワクチンを自分も接種す

このタイトルを見て「えっ、ゲバルトの復活？」と思った方もいるかもね。その推測は半分はまちがっているけど、半分は当たっている。松尾匡『左翼の逆襲』の副題は「社会破壊に屈しないための経済学」。ゲバルトはともかく私たちはかつての労働者の精神を取り戻すべきだ、というのが本書の主張だ。 そもそも90年代以降、私たちは「日本経済は国際競争力を失っている」「産業構造の転換が必要だ」「このままでは財政が破綻する」といった言説に乗せられて、緊縮財政を支持し、生産性の低い企業が淘汰されても仕方がないと考え、消費増税を許してきた。「改革」を掲げる自民党もリベラル・中道左派とされる野党も同じだった。 その結果どうなったかといえば、格差と貧困が広がり、産業は空洞化し、中小企業や個人商店は苦境に立たされ、1％の富裕層だけが潤う社会になってしまった。こうした新自由主義路線はコロナショックで加速するだろうというのである。

米Pfizer社とドイツBioNTech社は、2020年11月9日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対して開発中のmRNAワクチン（開発番号：BNT162b2）の第3相臨床試験（米国の臨床試験データベースの登録番号：NCT04368728）について、中間解析を初めて実施した結果、90％を超える有効性が示されたと発表した。あくまで中間解析の結果ではあるが、発表を受けて日米欧の株価は大幅に上昇している。 第3相臨床試験は、18歳から85歳の4万3998例の被験者を対象として、BNT162b2接種群またはプラセボ接種群に1対1で割り付け、安全性と有効性を評価するランダム化観察者盲検試験（観察者である医師にのみ割り付けを隠蔽した臨床試験）。2020年7月から、米国、ブラジル、アルゼンチン、南アフリカ、ドイツなど複数国の154施設で実施されている。これまでに4万3538例の被験者が登録

『新型コロナとワクチン 知らないと不都合な真実』より（後編） 2021/2/18　峰宗太郎、山中浩之 6万部突破のベストセラーとなり、大きな反響を呼んでいる『新型コロナとワクチン 知らないと不都合な真実』（日経プレミアシリーズ）から、新型コロナワクチンの基礎知識についてお届けする記事の後編です。 本書は、米国立研究機関のウイルス免疫学者である峰宗太郎先生が、日経ビジネスの編集者である山中浩之（編集Y）を聞き役として、ワクチン接種前に誰もが知っておきたい知識を分かりやすく解説しているのが特徴。今回は、新しい「核酸ワクチン」というタイプである新型コロナワクチンがなぜこんなに早く完成し、どのように効くのかをまとめます。 おことわり：本記事の内容は基本的に書籍が執筆された2020年11月時点の情報に基づいています。当時は新型コロナワクチンの第3相臨床試験結果が発表されたタイミングで、現状よりも確実

南アフリカで１７日、米ジョンソン・エンド・ジョンソン（Ｊ＆Ｊ）製の新型コロナウイルスワクチン使用による接種計画が始まった。ケープタウン近郊で撮影（２０２１年　ロイター/MIKE HUTCHINGS） ［ケープタウン　１７日　ロイター］ - 南アフリカで１７日、米ジョンソン・エンド・ジョンソン（Ｊ＆Ｊ）製の新型コロナウイルスワクチン使用による接種計画が始まった。同国で広がる感染力が強い変異株の感染阻止を目指す。治験以外でのＪ＆Ｊ製ワクチン使用は世界初。

新型コロナウイルスの米ファイザー製ワクチンについて、イスラエルは14日、発症を94％防ぐ効果があるとする研究結果を発表した。

各地のＰＣＲ検査体制が拡充されたこともあり、住民を対象とする大規模な集団検査が企画されるようになっています。そうしたなか、どのタイミングで行うべきか、ご相談をいただくことが増えてきました。 地域の特性（医療提供体制、検査対応能力、感染対策への住民のコンプライアンスなど）により、最適解は異なります。住民ニーズが強ければ、安心を提供するために集団検査を実施せざるを得ないこともあるでしょう。よって、ここで紹介するのは考え方のひとつに過ぎません。 ただ、検査の特性を理解し、目的を明確にして実施することが必要です。そうしなければ、期待した結果が得られないばかりか、解釈を間違ったまま対策を進めてしまうことにもなりかねません。 集団検査にある２つの目的集団に対するＰＣＲ検査には、スクリーニング、サーベイランスという２つの使い方があります。それぞれ重なり合うところはありますが、実施主体は「何のためにＰＣＲ

対談・座談会 髙野 徹，緑川 早苗，服部 美咲 2021.02.15 週刊医学界新聞（通常号）：第3408号より 2011年3月に起こった，東日本大震災と福島第一原子力発電所事故（以下，福島原発事故）から間もなく10年を迎える。今もなお福島県では多くの子どもたちが甲状腺癌の検査を受けており，その結果，本来は生涯で治療の必要のない癌が多数診断される「過剰診断」が問題となっている。 過剰診断はなぜ患者にとって不利益となるのか。この10年間から学ぶべき「医療の在り方」とは何か。これらの問いに対して，福島原発事故当初から検査に伴う甲状腺癌の過剰診断について問題提起を行ってきた医師らとジャーナリストが議論した。 髙野　福島原発事故当時に福島県に在住していたおおむね18歳以下の方々を対象に，2011年10月より現在まで福島県「県民健康調査」甲状腺検査1）（以下，福島甲状腺検査）が実施されています。これ