![河野武氏が聞く! 福井県・恐竜博物館のブランド戦略、ツイッターでオンリーワンをPR【特別編】 | 企業担当者に聞くFacebook&Twitter運用の現場](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/ce2b16f40e5903a04becfb57d1bada493750b811/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwebtan.impress.co.jp%2Fsites%2Fdefault%2Ffiles%2Fstyles%2F1200x630%2Fpublic%2Fimages%2Farticle2011%2Ftwitter_jirei%2Ftwitter_jirei07_icon.jpg%3Fitok%3DRPmBvfWo)
『ソーシャルメディア調査報告書2011』 からWeb担の読者向けにピックアップしてデータを紹介するこのコーナー、この記事では、4.3「ソーシャルメディア利用者の利用実態」から、4.3.1「利用中のソーシャルメディア」のデータを紹介する。 利用中のソーシャルメディア本調査の対象者(なにかしらのソーシャルメディアを利用している人)が利用中のソーシャルメディアを表している。全体では「YouTube」が78.1%でトップであり、「Yahoo!知恵袋」が58.4%、「価格.comの「レビュー」や「クチコミ」」が42.6%で続く。 ジャンル別にみていくと、SNSでは、「mixi」(35.1%)、「GREE」(14.1%)、「Facebook」(13.7%)、「Mobage」(12.7%)の順である。 クチコミサイトや商品等のレビューサイトでは、「価格.com」が42.6%でトップであり、「クックパッド
長年、映画・キャラクタービジネスを展開する東映株式会社をゲストに、BtoC企業のWeb戦略を議論する「BtoC企業の戦略的トリプルメディア活用」が6月23日に開催される。この記事では、セミナー開催を前に、東映で経営戦略に携わる松本拓也氏に行ったインタビューの様子を届ける。 「どんなメッセージを発するか」という原点に立ち戻る●諏訪光洋(以下、諏訪) 世界中の映画産業がここ数年で急激に変わっている状況を、どのようにとらえているのでしょうか。 ●松本拓也氏(以下、松本) 極論を言ってしまうと、技術の歩みには流されるままについていくしかないと思っています。今の時代、映画もテレビドラマはスポンサーや関係各社との協業で制作しています。シネマコンプレックス(シネコン)への移行や、ネット配信の台頭など市場の転換は起きていますが、弊社だけでイニシアチブをとって対応していけることはないんですね。 逆に言えば、
アップルとマイクロソフトが採用をはじめた“モバイルファースト”とは?「モバイルファースト」という言葉をご存知でしょうか? これは、グーグル、Facebook、アドビが採用を始めたコンセプトで、最近ではアップルやマイクロソフトも採用し始めているコンセプトです。 「モバイルファースト」というコンセプトは読んで字の如く、Webサイトを作る際に、まずモバイルサイトから作成するというものです。また、サイト制作に限ったものではなく、ビジネス戦略においても、存在が大きくなっているモバイルから考えることは重要な意味を持ちます。また言葉を言い換えれば、モバイルとデスクトップという境がなくなってるとも言えます。 この一見、単純なコンセプトが世界の名だたる企業に採用される理由を考えてみましょう。 モバイルファーストが採用される3つの理由モバイルファーストが採用される大きな3つの理由をまず知っておきましょう。 モ
グーグルが、ディスプレイ広告に関する6つの未来予測を示しました。2015年までにディスプレイ広告がこうなるという予言です。 これは、グーグル副社長のニール・モーハン氏が、インターネット広告の世界的な業界団体であるIABの主催するイベント「Innovation Days @ Internet Week」で講演したものです。 以下に、米グーグルのオフィシャルブログの記事でまとめられている「6つの予言」を紹介します。 ユーザー1人あたりが目にするディスプレイ広告の数(インプレッション数)は25%減る 今は広告が多すぎるが、意義ある形ではないものも多い。こうした広告の数は最終的にはさらに少なくなり、その代わりに「より良い」広告になっていく。 全ディスプレイ広告のエンゲージメント率は50%向上する 広告がごちゃごちゃと多く表示されなくなり、より関連性が高くエンゲージ度が高い魅力的なものになっていくこ
博報堂DYホールディングスは、全国のスマートフォンユーザーを対象にユーザーの実態を把握するアンケート調査を実施。5月24日、調査結果を発表した。「最初に購入したスマートフォン」を基にユーザーを3つのグループ(世代)に分類し、比較したところ、世代によって特徴があった。全体の28%を占め、2010年10月ころから現在までにAndroid端末を最初に購入した「第三世代」は、スマートフォンを進化した従来型携帯ととらえており、実際の使い方も通話やメールなど、従来型携帯でもできることが中心になっていた。調査は2月15~17日に、高校生~69歳の全国の男女スマートフォンユーザー515人に対しインターネットを利用して実施。また震災後の4月8~10日にも東京、神奈川、埼玉、千葉の同年代の男女スマートフォンユーザー309人に対して追加調査を行った。 調査では、第三世代以外に、2008年7月~2010年6月ころ
この記事では、TwitterやFacebookなどのアカウントの、ソーシャルメディア上の影響力をアカウントごとに示す指標「Kloutスコア」について解説します。 重要性を増す個人のインフルエンス(影響)力震災のときに、こんな記事がありました。 「『福島の子どもたちを助けて!』とTwitterでつぶやいてください」福島県の小学校教員の訴えインターネット新聞の日刊ベリタに4月27日付けで掲載されたこの記事は、ツイッター上で5月18日までに約6000件のバイラル(上記のURLを含むツイート)を発生させました(Topsyにて調査)。その記事内容に共感した方々がTwitterでURLをツイートしていったのですが、ソフトバンクの孫社長もその一人です。 この記事のことを、他の人のツイートで知った孫社長(@masason)は、コメントをつけて、そのURLを2回ツイートしています。 これらが投稿されたのは4
電通グループの研究機関、電通総研は、35~64歳男性の意識・ライフスタイル調査の結果を5月19日発表した。「仕事中心派」「ワークライフバランス派」「私生活中心派」の3つのタイプに分けて特徴を分析。最も充実した生活を送っているのはワークライフバランス派で、消費意欲が高く男性市場の新しい消費ターゲットとして注目されるという。調査は2月に首都圏1都3県の300人にインターネットで実施した。 全体の41%を占める仕事中心派は、ストレスが高く、仕事への閉そく感や情報の受け身の態度から停滞・行き詰まり感がある一方、同33%のワークライフバランス派は、仕事に能動的に取り組み、家族とのコミュニケーションも充実し、さまざまな面で積極的な意識を持っていた。私生活中心派は26%あり、個人の生活を重視するものの、充足度は高くなかった。 情報への意識に関して、ワークライフバランス派は自分の視点で深掘りし、インターネ
木曜9時は「かってに解析!」ということで、毎週連載「有名サイト、かってに解析!」では、毎回1つの有名サイトを取り上げ、アクセス解析で実際に解析データを見る前に、あらかじめサイトの問題点やチェックポイントにあたりをつける方法を解説していく。 すでに連載を初めて4カ月が経つ。当初サイト間の比較はしないということで始めてみたのだが、やはり同カテゴリーのサイトはどうなっているのかを参考にするし、実際記事の中でも取り上げたことが何回かある。比較して優劣を決めるようなことは本意ではないが、同業種・同業態で複数サイトのユーザーインターフェースや表現方法を見ると参考になる点も多いことは間違いない。今回は少々趣向を変えて、同じ目的で複数のサイトを歩いてみようと思う。 ということで、今回のテーマはデジタルカメラを選定するという目的で、2つのデジタルカメラサイトを眺めてみた。1つ目は「カシオ」のデジタルカメラサ
これだけソーシャルメディアがあることがわかっても、どれを活用すればいいのかわからずに一層混乱してしまうのではないでしょうか。こればっかりは、「自社の製品やサービスに合わせた最適なソーシャルメディアを選択し、うまく組み合わせて上手に活用しましょう!」としか言いようがありません(ごめんなさい)。 1つアドバイスをさせていただくと、まずはこれと思ったソーシャルメディアを個人で体験してみてください。第1回で、個人でソーシャルメディアを体験してくださいとお話しましたが、ソーシャルメディアに参加して体験することで、ユーザーの属性や、ソーシャルメディア上でのユーザーのつながりの特徴などが見えてくるはずです。 7つのソーシャルメディアを使い分けたシックス・アパートの事例そんなわけで、米国西海岸・シリコンバレー出身のMovable TypeやTypePadのブログのプラットフォームを開発している、ソーシャル
今日は、企業のソーシャルメディアへのかかわり方に関する話題を。国内でも、ソーシャルメディアポリシーやソーシャルメディアガイドラインの策定例が増えてきました。具体例を示しながら、ソーシャルメディアポリシーについて考えてみましょう。 ソーシャルメディアガイドラインの具体例Twitterの流行を受け、本格的にソーシャルメディアポリシーを策定する例が増えてきています。ここでいう「ソーシャルメディア」はTwitterに限ったものではなく、ブログやSNSなども含めた幅広いものです。 現在、国内で公開されているソーシャルメディアポリシー/ガイドラインには、次のようなものがあります。 ADKインタラクティブ ソーシャルメディアポリシー → https://www.adk-i.jp/resources/adki_socialmediapolicy.html IBM ソーシャル・コンピューティングのガイドライ
3. ガイドラインの策定Twitterなどを利用したソーシャルメディア・マーケティングでは、コミュニケーションの主体が従業員個人に帰結するので、従業員のソーシャルメディアに対するリテラシーの底上げも重要です。近頃は日本企業でも、従業員に向けたソーシャルメディア・ガイドラインを策定している企業も少ないながらも増えてきています。 「ソーシャルメデイア・ガイドライン」とは、従業員個人のソーシャルメデイアでの振る舞い、マナーや禁止事項(たとえば会社の機密情報は公開してはいけないなど)を定めるもので、就業規則と同様に罰則をともなう行動規定に近いガイドラインを定めている企業もあります。ソーシャルメデイア・ガイドラインを設けることによって、社内のリテラシーの向上と、個人のソーシャルメディア上の活動に対するリスクヘッジにもなります。 日本企業のTwitterでの代表的な炎上例としては、UCCの事例が有名で
このコーナーでは、企業がどのような方針でソーシャルメディア・マーケティングに取り組むべきか、企業規模が大きくないBtoB企業のソーシャルメディア担当者の1人として、わたくし高橋真弓がマーケティングへの活用方法に悩む企業の担当者のために、導入するにあたっての必要なステップや担当者としてもつべきスキル、アカウント運用に便利なツールなど、伝えていきます。 Twitterをはじめとするソーシャルメディアは、今や企業のマーケティング活動において、無視できない存在になりました。「関わるリスク」よりも「関わらないリスク」の方が大きいと言われるようになり、数々の企業がTwitterアカウントを開設して試行錯誤しながらソーシャルメディア・マーケティングに取り組んでいます。 私の所属するシックス・アパート株式会社は、「Movable Type」や「TypePad」など、「老舗」と呼ばれるようなブログのプラット
こういった疑問はどのようにして解消すればいいのだろうか? そしてその際に注意するべき点にはどういうものがあるのだろうか。 行動に繋がらない競合比較データに意味はないあなたのサイトのコンバージョン率が5%だったとしよう。そして競合調査データによって、仮にあなたの業界におけるサイトのコンバージョン率の平均が2%であるという数字だけがわかったとする。この場合「平均より上だ!よし、OK」となって安心する。もちろん、具体的な改善行動にはつながらない。 では、あなたのサイトのコンバージョン率が0.5%だった場合はどうか。業界平均値2%より低いため、あわてて目標値を1.0%に設定するかもしれない。目標設定をして、何かに取り組まなければならないという姿勢を示した行動自体は正しいが、業界の平均値がなぜ自社の4倍も高いのか、その理由がわからないのならば、その場しのぎの場当たり的行動になってしまう。 そもそも、
iPhone/iPod touch活用のキーは“ブランドアプリ”にあり! ブランドアプリ利用者の6割が実際の購買行動へ影響 日経BPコンサルティングとアドモブは、「iPhone利用動向調査」の結果を公表した。この調査は、企業がサービス展開するうえで重要な課題である「iPhoneユーザーの実像」を明らかにするとともに、“ブランドアプリ”と呼ばれる、iPhoneならではのブランディング手法の可能性も調べたものとなっている。 リアルな「iPhoneユーザー」はこんな人たちだったiPhoneユーザーは男性が多く、男性72.3%に対し女性は27.7%だった。男性の平均年齢は40.6歳、女性は36.1歳。ボリュームゾーンは男性「40歳〜44歳」(21.3%)、女性「30歳〜34歳」(26.4%)である。年齢層は高めだと言える。 職業は一般会社員が多く(男性41.2%、女性32.5%)、次いで男性は管理
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く