生成AIでGPU不足深刻化、NVIDIA新投入のGH200とは？ メタやテスラが抱える驚きのGPU数(2/2)

『ファイナルファンタジー（以下、FF）』と言えば、日本RPG史に残る名作である。累計出荷本数・ダウンロード数は約1.6億本と、スーパーマリオ・ポケットモンスター（約4億）に次いで日本では3位、世界では10位前後に入る超人気シリーズである。そんな本作の前には、常にライバルである『ドラゴンクエスト（以下、DQ）』の存在があった（現在はどちらの作品もスクウェア・エニックス）。今回は、追いかける立場にあったFFが、なぜDQを上回ることができたのか、そして今なお安定的に収益を上げることができているのか、その理由に迫りたい。 東京大学大学院修了（社会学専攻）。カナダのMcGill大学MBA修了。リクルートスタッフィング、DeNA、デロイトトーマツコンサルティングを経て、バンダイナムコスタジオでカナダ、マレーシアにてゲーム開発会社・アート会社を新規設立。2016年からブシロードインターナショナル社長とし

チャット、文章生成、翻訳、コーディングなどさまざまなタスクをこなす万能型ジェネレーティブAIツールである「ChatGPT」。同じ土俵では競合は少ないものの、翻訳、要約、ライティング、コーディングなど各機能に特化して見ると、競合は多数存在する。どのような競合がいるのか、4つの特化型ジェネレーティブAIの現状を探ってみたい。 細谷 元 バークリー音大提携校で2年間ジャズ／音楽理論を学ぶ。その後、通訳・翻訳者を経て24歳で大学入学。学部では国際関係、修士では英大学院で経済・政治・哲学を専攻。国内コンサルティング会社、シンガポールの日系通信社を経てLivit参画。興味分野は、メディアテクノロジーの進化と社会変化。2014〜15年頃テックメディアの立ち上げにあたり、ドローンの可能性を模索。ドローンレース・ドバイ世界大会に選手として出場。現在、音楽制作ソフト、3Dソフト、ゲームエンジンを活用した「リア

1975年電気通信大学卒、ソニー入社。ソニー・コンピューターエンタテインメントを設立。「プレイステーション」の開発を指揮、同社会長兼グループCEO、ソニー副社長兼COOを歴任。サイバーアイ・エンタテインメントを設立、代表取締役社長。アセントロボティックスCEO代表取締役。楽天株式会社社外取締役、電気通信大学特別客員教授、東京理科大学上席特任教授、近畿大学情報学研究所客員教授などを経て、2022年4月より近畿大学 情報学部学部長。 実体のないままに進むWeb3議論 最近「Web3」が注目を集めています。2022年4月に近畿大学が新設した情報学部長に就任し「イノベーション」をテーマにしたゼミを開講していますが、ここでは「Webを現在の中央集権的な巨大プラットフォーマー中心の世界からNFTを活用して解き放ち、より民主的なものに進化させようとする動き」と伝えています。 しかし、この説明は、学生たち

コロナ禍で国の役割が増し、ワクチン接種をはじめとするさまざまな施策を進める中で、世界中から注目が集めたのが台湾のシステムでした。それを主導したのが、台湾のデジタル担当大臣であるオードリー・タン氏です。そのタン氏は日本人のために「デジタルとITは別物」と説明したといいます。なぜ、タン氏はこの2つを分けて語ったのでしょうか？　『まだ誰も見たことのない「未来」の話をしよう』より一部抜粋して紹介します。 オードリー・タン 台湾のデジタル担当政務委員（閣僚）、現役プログラマー。1981年4月18日台湾台北市生まれ。15歳で中学校を中退し、スタートアップ企業を設立。19歳の時にはシリコンバレーでソフトウエア会社を起業。2005年、トランスジェンダーであることを公表（現在は「無性別」）。アップルやBenQなどのコンサルタントに就任したのち、2016年10月より、蔡英文政権でデジタル担当の政務委員（無任所

諸外国に後れを取る日本のICT産業。その発展を担うICT人材不足も深刻だ。企業や行政は、どのようにして優秀なICT人材を育成すべきだろうか。「天才プログラマー」との呼び声もあるソフトウェアおよび通信ネットワーク研究者であり、「シン・テレワークシステム」の開発者でもある登 大遊氏に話を聞いた。 ソフトウェアおよび通信ネットワーク研究者。SoftEther VPNを開発・製品化・オープンソース化し、全世界に500万ユーザーを有する。外国政府の検閲用ファイアウォールを貫通するシステムの研究で、筑波大学で博士（工学）を取得。2017年より独立行政法人情報処理推進機構（IPA）サイバー技術研究室を運営。2020年にNTT東日本に入社して特殊局を立ち上げ、シン・テレワークシステムを開発。ソフトイーサを17年間経営中。筑波大学産学連携准教授 テレワーク難民を救った「シン・テレワークシステム」 新型コロナ

社員を休業させた企業に対して賃金の支払いを補助する「雇用調整助成金」の活用が進まない。同制度は、本来であれば雇用を守る最初の防御壁となるはずだったが、その役目を果たすことはできなかった。ドイツやフランスにも似たような制度があり、両国では有効に作用している。なぜ、同じような制度を持ちながら、こうした違いが生じるのだろうか。 加谷珪一（かや・けいいち） 経済評論家 1969年宮城県仙台市生まれ。東北大学工学部原子核工学科卒業後、日経BP社に記者として入社。 野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当。独立後は、中央省庁や政府系金融機関など対するコンサルティング業務に従事。現在は、経済、金融、ビジネス、ITなど多方面の分野で執筆活動を行っている。著書に『貧乏国ニッポン』（幻冬舎新書）、『億万長者への道は経済学に書いてある』（クロスメディア・パブリッシング）、『感じる経

2020年、日本では東京オリンピック・パラリンピックが開催され、5Gネットワークサービスが開始されるなど、発展や未来をキーワードとする事象が出現する。その一方で、労働力人口の減少は歯止めが効かず、団塊の世代がすべて70歳以上になって後期高齢者に向かい始める。まさに環境が大きく変わるターニングポイントだ。作家 橘玲氏に、2020年を迎えるにあたって、この先の日本がどのような変化に直面することになるのか改めて予測してもらった。

──今年の東京大学学部入学式の祝辞は広く反響を呼びました。 上野氏：ある程度反響があると思っていましたが、ここまで大きいとは思っていませんでした。私と東大が、よほどミスマッチだったんでしょうね（笑）。東大当局がよく私を呼んだと思います。ただし、あの祝辞の内容は、これまで言ってきたことをくり返しただけです。 ──東京大学新聞では、祝辞に共感したのは下級生よりも上級生、そして学生よりも社会人のほうが多かったと分析しています。性別では圧倒的に女性の共感を得ています。 上野氏：東大生で多いのは男子――特に中高一貫の私立男子校出身者――ですから、彼らが私のメッセージに共感することは少ないでしょう。メッセージに共感してくれたのは40代の女性が多い。そういう反響を聞くたびに「あなたも苦労したのね～」と思います。 ──祝辞の中で「意欲の冷却効果」を取り上げられました。東大の女子学生でも「意欲の冷却効果」に

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2018年は、まったく予想していなかった角度からVRの盛り上がりが発生している。キーワードは「バーチャルYouTuber」だ。VRの可能性のひとつとして、ぜひこのまったく新しい潮流に飛び込んでほしいと筆者は思っている。そこでは「見たこともない新しい何か」が日々生まれているからだ。 2018年の「予想外な角度からのVR」 「VR元年」という言葉が使われて久しい。少し調べてみたところ、2016年がVR元年だったようだ。VRの可能性についてかねてより叫ばれているものの、普及に至ったかといえば疑問が残る。 そんな中、2018年は、まったく予想していなかった角度からVRの盛り上がりが発生している。キーワードは「バーチャルYouTuber」だ。 VRの可能性のひとつとして、ぜひこのまったく新しい潮流に飛び込んでほしいと筆者は思っている。そこでは「見たこともない新しい何か」が日々生まれているからだ。 本