2018年4月25日にはてなさんのオフィスでプレゼンしたときの資料です。 ※このスライドは、2017年1月に公開した資料 ( https://speakerdeck.com/makoga/regional-scrum-gathering-tokyo-2017 ) に「社外評価者」の取り組みなどを追加し…
2018年4月25日にはてなさんのオフィスでプレゼンしたときの資料です。 ※このスライドは、2017年1月に公開した資料 ( https://speakerdeck.com/makoga/regional-scrum-gathering-tokyo-2017 ) に「社外評価者」の取り組みなどを追加し…
"もちろん人間ですから、好き嫌い・合う合わないはあります。共通項がない場合もある。でも、それと「興味をもつ」のは別次元のことです。" マネジメントの基本ですね。人に興味を持つことで景色が変わると思います。 20代でマネージャーをやって必ず一度失敗することの一つに"「わたしは完璧だから、とにかくわたしの言う通りにしてくれたらいいから」"というプレイヤーとして優秀であるがゆえに管理型に走ってしまうことがあります。もう少し経験するとこうなりにくいのですが、血気盛んな頃に部下を任されると必ずやってしまう間違い。 この突破法はやはり部下に興味を持つこと。それだけでずいぶん変わります
Slack Technologies, Inc. Manager, Asia Pacific Mike Clapson 〜シリコンバレーでも稀な「急成長」を遂げたSlack社。たった3年強で500万人のデイリーユーザーを獲得した同社の、驚くほど自由なワーキングカルチャーを紹介〜 近年、最も成功を収めたスタートアップのひとつである、米Slack社。同社が展開するビジネス向けチャットツール「Slack(スラック)」は急成長を続け、そのデイリーアクティブユーザー数は500万人を超える。 ※「そもそもSlackって何?」という方は、こちらの記事をお読みください。 現在、Slack社では800人を超える従業員が、世界7拠点で働いている。「21世紀のチームコミュニケーション」を掲げ、働き方をより良くすることを目指す同社のワーキングカルチャーとは、どのようなものなのだろうか。 今回は、2014年に当時ま
▶平日 毎朝7時に公式LINE@で新着記事を配信しています。友達申請はこちらから! ▶ICCの動画コンテンツも充実! Youtubeチャネルの登録はこちらから! これまでに配信した、組織づくりに関する議論を総特集いたします。今回は、ICCカンファレンス TOKYO 2016から、「強い組織/企業文化の作り方」の記事を再編集して10回シリーズでお届けします。組織づくり特集(その7)は、制度のタダ乗りについて、それを防止する制度設計や止める決断等についてお話しいただきました。ぜひご覧ください。 ICCカンファレンスは新産業のトップリーダー160名以上が登壇する日本最大級のイノベーション・カンファレンスです。次回 ICCカンファレンス KYOTO 2017は2017年9月5〜7日 京都市での開催を予定しております。 ▼ 登壇者情報 ICCカンファレンス TOKYO 2016 Session 2B
抜擢人事の仕掛けとは? 司会者:続いてのプログラムは、Key session Ⅱ「抜擢人事の仕掛けとは」と題しまして、トークセッションを行っていただきます。 では、パネリストのみなさんをお呼びしたいと思います。お1人目は、株式会社サイバーエージェント、曽山哲人様。お2人目は、株式会社TEAMBOX代表取締役、公益財団法人日本ラグビーフットボール協会コーチングディレクター、中竹竜二様。続きまして、日清食品ホールディングス株式会社人事部人材開発室課長、橋本晃様です。モデレーターは引き続き、水谷健彦様にお願いいたします。 それでは、ここからの進行は、水谷様にお願いいたします。 水谷健彦氏(以下、水谷):では、session Ⅱは、抜擢する側ということでお話を進めていきたいと思います。まず、みなさんから5分程度、各社の抜擢人事の進め方についてご紹介していただければと思います。まず、曽山さんからお願
「あたらしい働き方がどんどん出てくる今、なぜまだ昔の基準のまま会社を選ぶのか」著者が、アメリカではパタゴニア、ザッポス、エバーノート、IDEO、スタンフォード大学d.Shcool、日本ではカヤック、スタートトゥデイ、チームラボ、Plan ・do・see、ワークスアプリケーションズ、などの、先進企業を取材し、いままさに世界で生まれつつある「古い価値観や常識に縛られないあたらしい働き方」は何なのかを、伝えていきます 自由な仕事を獲得するには、少し不自由さがあったほうがいい【企業インタビュー:DLE編】 本田直之 プラットフォームと社会的影響力について興味深い話が聞けたのが、FLASHアニメの制作で知られるDLE(Dream Link Enterta… 2014.1.31 営業職でも、サテライトオフィス勤務可!の会社があった【企業インタビュー:Sansan編】 本田直之 「どに~ちょ」「イエーイ
組織全体の数値が、個々の従業員の状況を表しているとは限らない。全体のパフォーマンスは、個々のパフォーマンスの積み上げで決まるものであり、全体の数字を上げることをゴールにしてはいけない。 離職率は低ければいいというものではない 離職率とは、一般的に低いほうがいいとされる数値です。離職率の高い会社は、働く環境として何らかの問題があって辞める人が多いという仮説であり、企業にとっても、新しい人を採用し教育するコストが発生することで効率が悪くなります。 しかし、辞める人の理由は人それぞれです。いまの仕事が楽しくても、もっと夢中になれそうな仕事を他社に見つけ転職する、あるいは、みずから事業を起こそうとする。こういう人の退職は、その人にとっても喜ばしいことですし、企業としても一時的に戦力ダウンや新たな採用コストがかかるにせよ、長期的には、このように社員が流動する会社はむしろ非常に活気があり、魅力的な人材
(Qiita:Teamで社内にて共有していた記事を公開) GoogleやZyngaで使われているOKRという仕組みが、「会社として何が大事なのか」「そのためにチームや自分は何に集中すべきか」を明確にするフレームワークとしてよさそうなので調べてまとめてみた。 OKR(Objectives and Key Results)とは OKRは会社やチーム及び個々のメンバーの目標(Objectives、達成すべき戦略目標)と主要な結果(Key Results、その目標の達成度を示す客観的指標)から成り立つ。 OKRを導入することのメリット Objectives and Key Results ( OKR )より 思考が統制される 大きな目標が明らかになる 日々のオペレーションにかかりっきりだと「実際のところ何が重要なのか」は見失いがち メンバーと正しいコミュニケーションをとることができる 各々が何を重
コーナーストーンの特徴と強みは何でしょうか。 人材戦略のライフサイクル全体を包括したタレントマネジメントを支援することだ。企業が自社の採用方針に応じた候補者を探して採用試験を実施。合格者をフォローし、入社手続きを実施する。 入社後は研修を実施し配属。取り組んだ仕事の実績に応じた評価を実施し、成果とゴールに基づいて報酬を決める。さらにはマネジャーや経営層などの職務に応じた後継者候補を選び、育成する。 当社のクラウドサービスは、これらタレントマネジメント活動にかかわるあらゆるデータを一元管理するデータベースを提供。従業員ごとに、成果や実績を閲覧したり分析したりできる。 最大の特徴は、人材の過去のデータを振り返るだけでなく、将来の成果を予測できることだ。長く在籍しそうな従業員や逆に離職しそうな従業員、生産性の向上に結びつきそうな研修プログラムと実施した場合の向上度合い、業績や職場環境と従業員の成
去る6月21日に閣議決定された『新しい資本主義のグランドデザイン及び実行計画2024年改訂版』は、「三位一体の労働市場改革の早期実行」の項目として、①個々の企業の実態に応じたジョブ型人事の導入、②労働移動の円滑化と並んで、③リ・スキリングによる能力向上支援を挙げています。このリ・スキリングという言葉は昨年5月の『三位一体の労働市場改革の指針』で使われて以来、政府の政策文書におけるバズワードになっていますが、それ以前も「スキルアップを通じた労働移動の円滑化」(2022年版)、「社会人の創造性育成(リカレント教育)」(2020年成長戦略実行計画)、「個々の働き手の能力・スキルを向上させる人材育成・人材投資の抜本拡充」(未来投資戦略2017)、「実践的な職業教育を行う新たな高等教育機関」(日本再興戦略 2016)、「若者等の学び直しの支援のための雇用保険制度の見直し」(2013年日本再興戦略)等
筆者:曽和利光 京都大学教育学部教育心理学科卒業。リクルート人事部ゼネラルマネジャー、ライフネット生命総務部長、オープンハウス組織開発本部長と、人事・採用部門の責任者を務め、主に採用・教育・組織開発の分野で実務やコンサルティングを経験。人事歴約20年、これまでに面接した人数は2万人以上。2011年に株式会社人材研究所設立。 この度、本コラムを連載させていただくことになりました株式会社人材研究所で代表をしています曽和利光(そわとしみつ)と申します。どうぞよろしくお願いいたします。 自分自身の(たかだがですが)20数年の人事実務経験や、現在、様々な業界での多くの会社の人事のお手伝いをしていることを踏まえて、「あえて」(もちろん自戒も込めてですが)、もう少し人事の皆さんの仕事のやり方などがこうなればいいのに、と思うことを書き連ねていきたいと思っています。僭越な内容もあるかと思いますが、何卒ご容赦
■ドラッカー 目標管理 「Management by Objectives and Self control」 ★目標による管理の効用 ドラッカーは、「現代の経営」(1954)の中で、目標による管理の効用として、 ① 人間が自らの能力を十分に発揮するのは、自らが達成したいと思う目標を持ち、それにチャレンジするときである。 ② 組織の目標とその構成員の目標が一致すれば、組織の効率は高くなる。 改善活動は、上位方針を受けて、メンバーは直接こうせよと言われなくても、会社の目指す方向を見抜いて、なんとかしたいと思う。改善活動の活性化のためには、大きな方向として、内発的動機付けにより、組織の目標と構成員の目標が合っていることが重要である。 ★動機付け 目標の設定に当たっては、「自分で決めた」という納得感が大切であり、他人が決めた目標では、やらされ感が大きく、とても意欲的な取り組みや粘り強い目標達成活
少人数で始まったスタートアップも、いつかは組織になるタイミングがやってくる。そんなとき、組織化のための一手として注目されているのが「1on1」(ワン・オン・ワン)だ。 「『1on1』は、単に上司・部下が仲良くなるための時間ではありません。“明日からの自分をもっと良くするためにはどうすれば良いか”を考えるための時間です。いわば、部下の“気付き”や業務を振り返って“内省”“経験に基づく学び(経験学習)”を支援するためのものですね」(ヤフー 人財育成リーダー 小向洋誌さん)。 小向さんは、ヤフーが2012年4月に新経営体制を発表した後、それに伴う組織開発・人財開発を進めてきた人物の一人だ。さっそく、1on1の定義や具体的なやり方について話を伺った。 小向洋誌(Hiroshi Komukai)。ヤフー株式会社 ピープル・デベロップメント統括本部 人財開発本部 組織・人財開発部 人財育成リーダー。起
中原淳(東京大学准教授)のブログです。経営学習論、人的資源開発論。「大人の学びを科学する」をテーマに、「企業・組織における人の学習・成長・コミュニケーション」を研究しています。 先だっての大学院ゼミで、D3の吉村さんが、 「組織開発としてAI(アプリシエイシブ・インクアイアリー)を、ある集団で実行したときの効果」 に関する論文を英語文献発表してくれました(Calabrese et al(2010) 、International Journal of Educational Management, 2010 24(3))。今年度の大学院中原ゼミでは、自分の関心のある研究領域の実証研究を相互に紹介し合うという内容をやっています。お疲れ様です、感謝です。 先だってみなで読んだ論文は、組織開発の事例研究という部類に入る論文になるのでしょうか。 あるエリアのステークホルダー(利害関係者)を集めて、数
書評 日本の人材マネジメント(HRM、Human Resource Management)に興味をもつ海外の学者と、それに母国人として関心をもつ日本の学者のコラボレーションで生まれたのが本書です。きっかけは、神戸大学で開かれた、こじんまりした国際会議でした。それは、第1編者のラルフ・ベーベンロート准教授によってオーガナイズされました。神戸大学経済経営研究所に勤務される同氏は、財務にもHRMにも興味をもつ多彩な学者で、なによりも、海外との研究上の交流に熱心で、神戸大学の経営分野、とりわけ最近ではHRMに関して、何度か国際交流につながる研究会を開催してくれました。 そのたびに、わたしの専攻である組織行動論(OB、Organizational Behavior)がその隣接分野であるので、わたしの同僚や門下で、OBとHRMの交叉するところに、興味ある若い世代の研究者たちによい刺激を与えてくれました
マネジメントの父と呼ばれるピーター・ドラッカー。その哲学と理論は、今なお多くの経営者を動かし、企業の成長を支えている。本稿は、ドラッカー専門コンサルタントの山下淳一郎氏の説明のもと、ドラッカーの5つの質問を通してマネジメントを読み解く、全6回の連載の第1回目。企業を成長させるための5つの質問に迫る。 事業には目的が必要 私たちは社会の中で生きています。社会とは人と人が関わりながら生きていく場です。私たちが住む社会は、ほんの200年前まで一つ一つの家族が生活を立てるために代々受け継いできた仕事をして暮している社会でした。いわゆる「家業からなる社会」でした。 現在は、事業を提供する会社に人が集まり、人と人が一緒に仕事をしている社会になっています。私たちは今、「事業からなる社会」に生きています。 私たち人間は、常に何かを考えずにはいられません。人間は今よりも少しでも向上したいという意思を持った精
Ⅰ はじめに ここ数年、ビジネス界や研修等で 「組織開発 (OD) 」 という言葉をよく耳にするようになりました。 しかし、 「組織開発」という言葉を聞いたことがあっても、それが何であるかを自分の言葉で語ることができる人は 少ないのではないでしょうか? 組織開発は organization development の訳であり、略して“OD”と呼ばれ ます。今のシニア世代の方々はご存知でしょうが、実は日本には、1970年代後半から1980年代前半にかけ て 「OD ブーム」 と呼ばれた時代がありました。 当時は多くの日本企業が OD に取り組んでいました。 しかし、 1980年代後半以降は「OD」や「組織開発」という言葉が使用されることが少なくなってきました。 最近では、組織開発が日本において再び脚光を浴び始めています。その背景としていくつかの要因や理由 があると考えていますが、それは後で検
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