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インターネット上に140字以内の文章を投稿する交流サイト「Twitter(ツイッター)」を利用した「Twitter小説大賞」(ディスカヴァー・トゥエンティワン主催)が創設され、第1回の選考結果が発表された。 大賞受賞者はアカウント名「bttftag」さん。賞金5万円。受賞作は小さな郵便局に手紙を出しにきた女性の物語で、タイトルはない。 主催者によると、応募総数は約2300通。小説家の黒崎薫さんらが選考に当たった。審査員代表の干場弓子・同社社長は「(応募作は)いずれも短い字数制限の中で一つの物語として成立・完結しており、140字の持つ無限の可能性に気付かされた」としている。 受賞作全文は次の通り。 × × 町の小さな郵便局に今週も彼女は現れた。局員たちに水曜日さんと呼ばれる彼女が今日差し出した手紙にはしかし宛名がない。「これじゃ届きませんよ」苦笑しながら顔
「電子書籍元年はいつになるのか」という質問を受けることが多くなってきた。質問した人は何をもって「電子書籍元年」と考えるのだろう。その定義次第じゃないだろうか。 もし「本や雑誌になるようなコンテンツがデジタルで出回り始めたとき」という定義なら、われわれは既に電子書籍時代にとうの昔に突入している。ケータイ向け小説や、マンガなどの電子書籍の市場は既に非常に大きなものになっているからだ。 それでも「電子書籍元年はいつになるのか」という質問をしてくる人が多いということは、多くの人にとって「ケータイマンガなどのコンテンツが出回り始めたとき」が「元年」の定義ではないということだ。 ではどういう定義なんだろうか。2つの定義が考えられる。 1つは、文芸書やビジネス本など、いわゆる文章中心の書籍タイプのコンテンツが出始めたとき、もしくは出揃ったとき。この定義で考えると、「電子書籍元年」はもうそこまできているの
朝日新聞(2010年3月10日掲載)と日経MJ (3月15日掲載)によると、経済産業省と文部科学省、総務省の3省が発起人となり、電子書籍の流通に関する研究会を立ち上げました。 研究会の名前は、「デジタル・ネットワーク社会における出版物の利活用の推進に関する懇談会」。構成メンバーと主な検討項目が決定。メンバーは以下になります。 経済産業省 近藤洋介 経済産業政務官 文部科学省 中川正春 文部科学副大臣 総務省 内藤正光 総務副大臣 ※ここまでが推進役 さらに、 【図書館】 国会図書館 館長 長尾 真 氏 【出版社】 日本雑誌協会 副理事長/小学館 代表取締役社長 相賀 昌宏 氏 講談社 副社長 野間 省伸 氏 日本書籍出版協会 副理事長/医学書院 代表取締役社長 金原 優 氏 日本書籍出版協会 デジタル化対応特別委員会委員長/新潮社 取締役社長 佐藤 隆信氏 【書店】 紀伊國屋書店 代表取締
米Appleは12日(現地時間)、米国での「iPad」先行予約受け付け開始と共に同社のWebサイトのiPadページを更新。スクリーン回転ロック・ボタン、AVIサポート、ePub書籍のiTunesとの同期、3Gプラン管理方法など様々な新情報を追加した。 「ミュート・ボタン」が「スクリーン回転ロック・ボタン」に 既報の通り、iPhoneでは「ミュート」に割り当てられている外部ボタンがiPadでは「スクリーン回転ロック」に変更された。iPhone/ iPod touchではアプリを縦向き表示で使っているときに、寝転んだ状態で横になると表示が横向きに回転してしまう。ロックすれば、こうした不自然な回転を避けられる。iPadの数少ないハードウエアボタンにスクリーン回転ロックが割り当てられたのは、AppleがiPadを「読む」ためのデバイスとして重視しているからだと考えられる。 本体右側の2つのボタン。
木曜日、学士会館で目覚めて、ぼんやり窓の外を見ながら朝ごはん。 「学士会館朝ごはん、なう。」と Tweet すると、見知らぬ読者から「いま白山通りを歩いています」という reply が入る。 不思議なガジェットだなあ。 mixiとも携帯メールとも、機能がどこか根本的に違うような気がする。 「ダイレクトメッセージ」ではなく、「宛名のないつぶやき」に反応する人がいるということが「広大な共生感」(@大江健三郎)をもたらすのであろうか。 よくわかんないけど、とりあえずは「精神衛生上よい」機能を果たしていることは間違いない。 だから、Twitter では「反論」とか「事実誤認の指摘」とかは遠慮してほしいですね。 「グーグル問題」について、いろいろ意見を訊かれる。 私の基本的態度は「テクノロジーの進化は止められない」というものである。 とくにグーグルのビジネスモデルは「利用者はサービスに課金されない」
キンドルなどでの電子出版をにらんだ動きが、出版界で相次いでいる。著者との協力関係を維持しようとする電子出版団体には、大手出版社の加入がさらに増加。一方で、著者が直接出版できるようなシステム作りを手がけるIT企業も出てきた。 「Amazon.co.jpが少し前、大手出版社十数社の営業マンを呼んでデジタルテキスト提供を要請したらしい」 ITジャーナリストの佐々木俊尚さんが、ツイッターで2010年3月2日につぶやいたものだ。 既存出版社側は、結束して対応 日本語版キンドルに向けて、アマゾン・ジャパンがいよいよ動き出したか――。と、これだけでも波紋を呼びそうだが、さらに佐々木さんは、こんな意表を突く情報を打ち明けている。 「業界で騒然となったのは、その場に来ていなかった大手がいたということ。もうKindleへの提供で話がついているらしい、と」 この大手出版社がどこなのかは、はっきりしない。しかし、
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