マーケティング施策の費用対効果や最適な費用配分を検討するためのアプローチであるマーケティング・ミックスモデリング(以下、MMM：Marketing Mix Modeling)。インテージではこれまでお客様へ向けてMMMのサービス展開を進めてきたが、ここにきて新たな展開を迎えている。 2018年1月よりインテージと株式会社サイカの共同研究がスタートした。この取組みは、インテージが保有する各種データとサイカのMMM作成ツールである『XICA Magellan』を連動させ、短期的・汎用的なマーケティングPDCAの実現を目指すものである。一方で、MMMはそのモデルが持つ性質上、正しい理解の上でモデルを構築していかないと、効果を見誤ったり、効率の悪い配分を導く危うさを有している。 本記事では、MMMの可能性と課題をビジネス的視点・学術的視点から、慶應義塾大学　星野 崇宏教授×サイカCEO平尾 喜昭氏

株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石塚純晃）は、ビッグデータのクリーニング・分析・価値化を図る「株式会社IXT（イクスト）」を2015年10月1日に設立いたしました。 【会社設立の目的】 当社は、消費者の購買情報やメディア接触情報を継続的に取得することができる消費者パネルを保有し、そのデータを基にテレビ・ネット広告やWebサイト閲覧などの情報接触と購買行動を捉えることができるプラットフォームを整備することにより、企業のマーケティング活動を支援しております。 一方、スマートフォンを始めとする情報通信インフラの高度化により、その収集・蓄積が可能・容易になってきたビッグデータは、マーケティングへの活用が期待されるなか、市場全体を捉えた代表性のあるデータではないことなどにより、企業のマーケティング活動において直接的に活用するにはまだ課題があるのが現状です。 この課題解決に取

広告・情報接触と消費行動の関係性を とらえることのできるi-SSPのテレビ視聴パネルを 関西・中京エリアへも拡大、 2015年1月よりデータ提供開始 株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石塚純晃）は、これまで関東のみで展開をしていた『i-SSP（インテージシングルソースパネル）』のテレビ視聴パネルを関西・中京エリアへも拡大し、2014年12月からのデータを2015年1月より提供開始いたします。 当データは、これまで関東エリア5,000人のみで展開をしており、多くの企業に活用いただいていましたが、一方でエリア拡大を望む声も多く得ていました。今回、関西・中京エリアへ拡大をしたことにより主要エリアをカバー、またサンプルサイズも3エリア合計6,900人と大規模化を実現しました。 『i-SSP』は「メディア接触情報」と「購買情報」を同一個人から収集する「シングルソースパネル」で

株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石塚 純晃）は、このたび利用推進パートナーに認定されている『JCSI（日本版顧客満足度指数：Japanese Customer Satisfaction Index）』の2014年度 第4回調査結果の発表を受け、これをご案内いたします。

日本の市場調査業界のリーディングカンパニーである株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石塚 純晃、以下：インテージ）と、マーケティング情報と調査、分析における世界的企業、ニールセンの消費者購買行動分析部門であるニールセン・カンパニー合同会社（本社：東京都港区、社長：福徳 俊弘、以下：ニールセン）は、小売店パネル調査の相互販売を可能にするパートナーシップ契約の締結を発表いたしました。 この契約により、インテージは、ニールセンが世界100以上の国と地域で展開している海外小売店パネル調査「ニールセン　リテール　メジャメント　サービス」（Nielsen Retail Measurement Services、以下RMS）の市場監査データを、新たに海外への進出やマーケティング活動を検討しているインテージの顧客企業に提供できるようになります。同様に、ニールセンは、インテージが日本国

株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石塚 純晃）は、i-SSP（インテージ・シングルソースパネル）*1をもとに、テレビCMやWebサイトなどの情報接触から、商品の購入やサービス登録といったコミュニケーションの目的となる行動までの生活者の動線「コンバージョンパス」をWeb上で照会・分析できるシステム『Strevi（ストレビ）』*2を2014年10月8日より提供開始します。 近年、インターネットの浸透により、生活者の消費生活、特に、商品やサービスなどの購入の意思決定プロセスは大きく変化しました。商品の購入やサービスの情報を入手するにあたってインターネットで事前に検索するなど、テレビや新聞といった従来の広告に加えてインターネット上で展開されるさまざまな広告にも接触するようになってきています。 そうした生活者の変化を背景に、企業のマーケティング活動においても、インターネットに

株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石塚純晃）は、株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長：石井直、以下「電通」）の協力を得て実施した「メディア接触調査」の結果を用いて開発した、ブランドとメディアのつながりを捉える分析サービス『SCI Media Profiler』を、本日より提供開始します。 近年のマルチデバイスの浸透により、消費者のメディア・広告への接触は多様化し、購買行動にも変化が起きています。一方、広告主である企業においては、購買につながる広告を効率よく効果的に打つために、消費者のメディア・広告への接触状況と購買行動の関係性を捉えることが重要となっています。 インテージでは、当社が保有する消費者購買データと同一個人から収集したメディア接触情報とを紐づけすることにより、ターゲット分析の精緻化を図り、より生活者のニーズに適した企業のマーケティングコミュニケー

インテージ、ALBERT、ドコモ・インサイトマーケティングがCRM領域において提携 ～ビッグデータ活用を支援するデータ・マネジメント・プラットフォーム（DMP）を共同開発～ 株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石塚純晃、以下：インテージ）は、株式会社ALBERT（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：上村崇、以下：ALBERT）、および株式会社ドコモ・インサイトマーケティング（本社：東京都港区、代表取締役社長：大竹口勝、以下：ドコモ・インサイトマーケティング）と、データ・マネジメント・プラットフォーム（以下：DMP）におけるCRM機能の共同開発・提供を目的とした、企業のビッグデータ活用をトータルに支援する事業において業務提携することに、本日、合意しました。 近年、生活者の行動とICT、そしてモバイル端末との関わりはより密接になり、生活者の行動を捉える膨大なデータ（以下：

アメリカマーケティング協会（AMA）の機関誌「marketing news」（2014.8.30号）に掲載されている「The 2014 AMA Gold Global Top 25 Report」において、インテージグループは世界9位にランキングされました。 今後もインテージグループはお客様のご期待に応えるべく、新しい情報価値の創造に努めてまいります。 より一層のご支援ご鞭撻を賜りますよう、お願い申し上げます。

株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石塚純晃、以下：インテージ）は、株式会社ドコモ・インサイトマーケティング（本社：東京都港区、代表取締役社長：大竹口勝、以下：ドコモ・インサイトマーケティング）が、株式会社ＮＴＴドコモ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：加藤薰、以下：ＮＴＴドコモ）と協力して構築した、様々なデータを解析し企業のマーケティング活動を支援するデータ・マネジメント・プラットフォーム(以下：DMP) を活用したサービスを、7月中旬より販売開始します。 近年、生活者の行動とICT、そしてモバイル端末との関わりはより密接になり、生活者の行動を捉える膨大なデータ（以下：ビッグデータ）を蓄積できるようになりました。こうした環境の中、企業のマーケティング活動は変化し、これらのビッグデータを統合した「DMP」を活用したマーケティングを推進する動きが広まっています。 今

【変更前】　　　　　　　　　　　　　　　　【変更後】 小売店パネルデータ ： MAI、MBI、MFI、MPI　⇒　SRIへ名称統合 消費者パネルデータ ： SCI-personal　　　　　 ⇒　SCIへ名称変更

株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石塚純晃）は、インターネットやテレビなどの広告・情報接触と購買行動の関係性を捉えることができるシングルソースデータをもとに、企業が実施したテレビCMやWeb広告キャンペーンへの接触状況を、広告担当者自身がWebから照会できる『Campaign Tracker』（キャンペーントラッカー）を、2014年6月30 日より提供開始いたします。 近年、企業のマーケティングプロモーション活動は大きく変化しています。マルチデバイス化が進んだことによりWeb広告の出稿量が増加し、Web広告とテレビCMを組み合わせたクロスメディアキャンペーンを展開する企業が増えてきました。そして、出稿したWeb広告とテレビCMそれぞれへの接触状況を、同一のモニターソースで捉えることの重要性も高まってきております。 このような環境下から、当社では、インターネットやテレ

株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石塚 純晃）は、このたび利用推進パートナーに認定されている『JCSI（日本版顧客満足度指数：Japanese Customer Satisfaction Index）』の2014年度 第1回調査結果の発表を受け、これをご案内いたします。 同調査は、サービス産業生産性協議会が調査主体で実施している日本最大級の顧客満足度調査です。 2014年度第1回調査の対象業種は、コンビニエンスストア、シティホテル、ビジネスホテル、飲食、カフェ、携帯電話、宅配便、事務機器　の8業種82企業（ブランド）が今回の調査対象となっています。 各業界・業態のランキングは、サービス産業生産性協議会のホームページよりご覧ください。

クロスメディア環境下での「情報接触」と「消費行動（購買・意識）」の関係性を捉える、国内最大規模のクロスメディアシングルソースパネルです。 Point 1 同一個人でクロスメディア接触や広告接触と心理・態度変容の相関を検証することで、キャンペーンの効果測定、メディアプランの見直しなどにご活用いただけます。

～生活者のありのままの行動からインサイトを～ 生活者理解と共創を実現する マーケティングプラットフォーム 『みんレポ』の販売開始 株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石塚 純晃）は、株式会社ドコモ・インサイトマーケティング（本社：東京都港区、代表取締役社長：村上 清幸、以下：ドコモ・インサイトマーケティング）が開発、提供する、生活者理解と共創を実現するマーケティングプラットフォーム『みんレポ』の企業向けサービスを2014年4月4日より販売開始します。 これまでのマーケティングリサーチは、過去を振り返り、「記憶」や「結果」を把握するものでしたが、スマートデバイスの普及により、生活者自らが体験したその場で、その時の感想や気持ちを情報発信することにより、「記録」として情報を収集できるようになりました。 そこでドコモ・インサイトマーケティングでは、生活者をより深くスピーディに