モテない人“非モテ”が集まり、傷をなめ合うという「非モテSNS」が12月1日付けで3000会員を突破した。11月25日に開設したばかりだが「クリスマスを前に異様な盛り上がり」を見せているという。 非モテが集まり、お互いのモテない話で盛り上がるSNS。日記は基本的に「非モテの悲惨話」を書かなければならない、恋人が出来たら即退会する――など、独自のルールがある。 プロフィール欄には、名前や誕生日、「恋人の欲しい具合」などの項目を用意。出会いを求める人が色々な手段でほかのユーザーと連絡を取って仲良くなれるよう、SkypeやMSNメッセンジャーのID、TwitterのURL、電話番号も登録できるようになっている。 個人でWebサービスを運営している永上裕之さん(21)が開設した。SNSで「1人でも多く、寂しい思いをかき消してもらったり、異性の友達を作るきっかけにしてほしい。自分も非モテなのでおいし
「今日、家に帰ったら最高裁判所から封書が」――SNS「mixi」の日記で、裁判員候補者に選ばれた人が、通知が届いたことを告白するケースが相次いでいる。本名を明かしているユーザーもいる。 裁判員法は、裁判員や候補者に選ばれたことを、不特定多数に対して個人が特定できるような形で公表することを禁止している。 mixiでは全体公開の日記で「通知が届いた」と告白しているユーザーが複数おり、中には本名を明かしている人もいる。裁判所からの封筒の画像をアップしている日記もあった。 日記には「うらやましい」「おめでとう」「すごい」といったコメントが付いていることも。その一方で「こういった情報は公開しないほうがいい」と指摘されている日記もあり、公開した後に公開範囲を狭めたり、削除しているユーザーもいるなど、自浄作用も働いているようだ。 mixi日記のほか、ブログで通知が届いたことを公開している人もいる。誰でも
完全招待制をアイデンティティとしていたSNS「mixi」が、サービス開始5年目にして招待制を撤廃する。2009年春から、招待状なしでも利用できる登録制を導入。18歳以上としてきた年齢制限も緩和し、今年12月10日から、15~17歳でも利用できるようにする。 運営元・ミクシィの狙いは、競合するSNS「GREE」や「モバゲータウン」への対抗だろうか。両サービスは招待不要で参加でき年齢制限もないため、10代を中心とした若年層に支持され、ユーザー数・収益面で急成長してきた。 mixiもユーザー増加のペースを速め、10代の取り込みを急ぐのか――笠原健治社長は「そうではない」と否定する。「この施策で爆発的にユーザーを増やしたいという意図はない。短期的な利益も追求していない」 狙いを読み解くカギは、同時に発表したオープンプラットフォーム「mixi Platform」の推進にあるという。mixi Plat
ミクシィは11月27日、SNS「mixi」の利用制限を緩和し、2009年春には招待状なしでも利用できる登録制を導入すると発表した。第1段階として12月10日、18歳以上としてきたユーザー年齢制限を緩和し、15~17歳でも利用できるようにする。 年齢制限の引き下げに伴い、ユーザーサポート体制を大幅に強化するほか、コミュニティの閲覧・投稿や友人検索機能では青少年ユーザーの利用を制限する。また一部のレビューや広告など、「青少年にふさわしくない」ものは閲覧制限する。 今後、新規登録時の生年月日登録は必須とする。招待制から登録制への移行後も、新規登録時の携帯電話端末認証は継続する。 他事業者や開発者と連携してサービスを構築する「mixi Platform」の開放を進める。12月11日には「mixi アプリ」のパートナー向けβ版を提供し、本格的にパートナー募集を開始。来年春には、mixi以外のサービス
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第10回 京都府宇治市「お茶っ人」 ―市町村が運営する地域SNSのモデル(月刊『広報』連載コラム 「人をつなぐ」地域SNS ~各地の地域SNS活用術) / 2008年11月21日 市町村を対象とする地域SNS この連載では、二つの類型を設けて地域SNSを整理してきた。ひとつは町内会や小中学校区などの「狭い地域」を対象として、人々の間に「強いつながり」を作ろうという志向を持つもので、西千葉の「あみっぴぃ」(第3回)が代表的な事例である。もうひとつは、都道府県などの「広い地域」を対象としてクロスメディアなど「地域情報の流通」の仕組みづくりに重点を置くもので、代表的な事例は佐賀の「ひびの」(第4回)や「ドコイコパーク」(第6回)「NikiNiki」(第7回)である。また兵庫の「ひょこむ」(第5回)は県という広い地域を対象としながら「強いつながり」を志向しているという、両方の性格を持っている。 こ
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ドワンゴの顧問を務めてきた夏野剛氏が、12月の同社株式総会を経て「取締役エバンジェリスト」に就任する予定だ。夏野氏は「ニコニコ動画の黒字化が最大の役割」とミッションを掲げ、「日本のインターネットで最大のシンボリックなメディアであるニコ動にかけたい」と意気込んでいる(ニコニコ動画、09年6月以降に単月黒字化へ 「収益化と一般化」課題に)。 NTTドコモを退社した夏野氏は、7月にドワンゴ常勤顧問に就任。決算期の関係で12月に株主総会が開かれるのに合わせ、取締役に就任する。セガサミーホールディングスの社外取締役など複数の役職を兼任する形になるが、オフィスはドワンゴに構え、「ドワンゴにホームベースを置いてニコニコ動画の黒字化をやる」という。 11月14日のドワンゴ決算説明会で、夏野氏はニコ動の成長性に賭けていると語った。ブロードバンドとモバイルインターネットが普及している国内だが、EC(電子商取引
東京証券取引所は11月13日、SNS「GREE」を運営するグリーのマザーズ上場を承認した。上場予定日は12月17日。証券コードは「3632」。 同サイトを“趣味”で運営していた田中良和社長(31)が2004年12月に創業した。GREEの会員数は10月下旬に700万人を超えた。KDDIと提携し、au向けSNS「EZ GREE」も運営している。 従業員数は79人、平均年齢は28.7歳。2008年6月期(単体)の売上高は29億3700万円、営業利益は10億4900万円、経常利益は10億5100万円、純利益は5億8200万円。筆頭株主の田中社長が62.4%を保有。第3位株主のKDDIとリクルートがそれぞれ約6.9%を保有している。 上場に伴い、120万株の公募と243万株の売り出しを行う(ほかオーバーアロットメントによる売り出し40万株)。1単元は100株。公開価格決定は12月8日。主幹事は野村証
巨大掲示板「2ちゃんねる」(2ch)のユーザーは高齢化する一方、「ニコニコ動画」(ニコ動)ユーザーはリア厨だ――こんなイメージが数字で裏付けられた。 ネットレイティングスの調査結果(9月月間、家庭からのアクセス)によると、2ch利用者は40代が30.31%、30代が28.29%で、30~40代が6割を占めた。 30~40代はネットユーザーのボリュームゾーンで、どのサイトでもこの世代が多くなりがちという。だが、その偏りを補正した「利用者構成比指数」(そのサイトを訪問する特定の年齢層/性別のユーザーが、ネットユーザー全体平均より多いか少ないか分かる指標。平均と等しい場合は100)で見ても、30~40代のユーザーが平均値の100を上回っている。 ニコ動は中高生に人気だ。13~19歳が25.99%(13~15歳が12.31%、16~19歳が13.68%)と4分の1を占め、構成比指数で見ても13~1
11月 13日 at 1:30 pm by クリス ギャレット - 皆さんは、ソーシャルメディア・サービスやソーシャルネットワークになぜ参加しているのだろうか? Digg(ディグ)等のサービスについて話すときは、大抵の場合、トラフィックの戦略を議論しているはずだ。「フロントページのリンクから、数千人のビジターがサイトを訪れる」等々。実に魅力的な戦略である。しかし、… 私達ブロガーは、ソーシャルメディアを台無しにしているのではないだろうか? ソーシャルメディアに労力を注いでいる人達の大部分は、ブログのトラフィックを増加させたいために努力しているように思えてしまう。彼らはそのサイトを楽しんでいるために参加しているのではない。彼らがサイトを訪れて投票するのは、他の人達に自分のサイトに票を投じてもらいたいからなのだ。 正直に認めよう。私が、ディグ、Reddit(レディット)、StumbleUpo
動画共有サービス「ニコニコ動画」では今年の4月頃から、吉幾三の「俺ら東京さ行ぐだ」をモチーフにした「IKZO」ブームが巻き起こった。ASCII.jpでも過去にその模様をお伝えしたように、吉幾三本人が「降臨」して、着うたやショートボイスをケータイ向けに配信するという盛り上がりを見せた。 そこから3ヵ月ほど経った今月19日、IKZOブームの集大成であるマキシシングル「IKZO CHANNEL 441.93」が世の中に放たれる(Amazon.co.jp)。 今回、このシングルの2曲目「ITAKO GIRL」(イタコガール)を手掛けたニコニコアーティスト、全農連PとAliced Twilightz(アリスドトワイライツ)にインタビューを敢行。CDの仕掛け人であるドワンゴの齋藤光二氏も交えて、IKZOブームや曲作りの裏側を聞いた。
「お金を借りなければならない」といった事態に陥った場合、まずどういった相手から借りることを想像するだろうか。親、友人、知人などのほか、銀行や消費者金融を思い浮かべる人も多いはず。しかしこの10月に、従来の金融とは違った、複数の個人と複数の個人のお金を貸し借りを仲介する「ソーシャルレンディング」がスタート。見知らぬ個人からでもお金を借りられるようになったのだ。 ソーシャルレンディングとはインターネットを通じて、資金の借り手と貸し手を結びつけるサービス。この個人向けローンを補完する仕組みは2005年ころから広がり、英国の「Zopa(ゾーパ)」や米国の「Prosper(プロスパー)」などが存在する。このほか中国や韓国などでも市場は拡大していったが、ついに日本にも“上陸”した格好だ。 日本で初のソーシャルレンディングのサービスを始めた「maneo(マネオ)」。消費者などにお金を貸すことができる貸金
11月 7日 at 10:55 am by アンドリュー G.R. - アメリカ国民は、バラック・オバマ氏が2008年の大統領選挙を制した理由を、未だに議論している。アメリカ人のなかで、この職務に最も相応しかったことが理由なのかもしれない。「チェンジ」への渇望が、他の焦点を勝ったことが理由なのかもしれない。オバマ氏の選挙資金が潤沢だっとことが理由なのかもしれない。理由が何であれ、確かなことが一つある。それは、バラック・オバマ上院議員、そして、民主党は、かつてないレベルでテクノロジーを活用していたことだ。彼らは、テキスト・メッセージ、eメール、そして、ソーシャルネットワーキングを巧みに利用し、支持者のベースを築き、資金を調達し、そして、‘オバマブランド’の認知度を広めていったのだ。 いずれにせよ、テクノロジー改革が盛り上がりを見せ、過去の交際相手を検索する以外の目的にも、ソーシャルネットワー
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