香港でシャワートイレ取り付けが難航したワケ：日経ビジネスDigital
香港支局への駐在を命じられ、赴任して2カ月以上が経った。色々とトラブルはありつつも1つひとつクリアしながら次第に生活インフラも整え、この国際都市での生活にもようやく慣れつつある。だが、ひとつ、乗り越えなければならないが、毎度心が折れそうになる出来事がある。私の場合、周期が規則的なのでそれはおおむね毎日私を悩ませている。 尾篭な話で恐縮だが、トイレの事情だ。 と言っても、トイレが不衛生で耐えられないといった類の話ではない。香港の公衆トイレは、東京の水準と比べればやや劣るものの、おおむね清潔に保たれている。ただ、地下鉄駅やコンビニにはトイレがなく、オフィスビルのトイレも従業員専用（カギ付き）なので、町中で催したら商業施設かホテルのトイレか公衆トイレを探すほかない。もっとも、こちらでの生活に慣れてくると、どこにトイレがあるかを検知する「トイレ勘」のようなものが働くようになって、トイレの場所を必死
南シルクロードでアジアビジネスは激変する：日経ビジネスオンライン
9月1日、安倍晋三首相は来日したインドのナレンドラ・モディ首相と会談した。両首相は、今後5年間で日本がインドに対し、官民で3.5兆円のインフラ投融資を行うなどとする共同声明「日印特別戦略的グローバル・パートナーシップに関する東京宣言」に署名。日印の関係強化を強烈に印象づけた。 そもそも安倍政権は2013年以降、インドにミャンマー、バングラデシュを加えた3国への巨額のインフラ投資支援を次々と明らかにしてきた。まずミャンマーに2013年5月と同12月に訪問し、それぞれ910億円と632億円の資金援助を表明した。今年1月にはインドを訪れ、2089億円の円借款の供与を決めた。さらに5月、来日したバングラデシュのハシナ首相と会談し、4～5年間で総額6000億円の経済援助の用意があると表明した。 中国が推し進める計画を日本も支援？ 日本のこれらの支援は、国をまたぐある地域へ集中する。特にインドでは、国
ビットコイン、最大の“ライバル”の実像：日経ビジネスオンライン
2009年のビットコイン登場を契機に、世界では既に150を超える仮想通貨が誕生している。ただ、「ライトコイン」や「ドージコイン」など、流通量の多い仮想通貨の大部分は、ビットコインの基本原理に基づいて作られた“派生品”だ。そんな中、多くの専門家が、ビットコインとは異なる仕組みで生まれた「リップル」に注目している。リップルは仮想通貨であると同時にオープンソースの決済プロトコルであり、ビットコインとの違いが分かりにくい。リップルを開発している米リップル・ラボ（サンフランシスコ）のCEO（最高経営責任者）、クリス・ラーセン氏と広報担当ディレクターのモニカ・ロング氏にその狙いと特徴を解説してもらった。 まず、リップルとリップル・ラボについて簡単な説明を。 広報担当ディレクターのモニカ・ロング氏：リップルは2013年1月に正式にスタートしたオープンソースの決済プロトコルで、リップル・ラボはそれを開発し
日本のITエンジニアの地位はなぜ低いのか：日経ビジネスオンライン
日本になぜグーグルのような会社ができないのか――。 古くはマイクロソフト、最近ではグーグル、フェイスブックなど、アメリカではテクノロジーに強みを持つ企業が多数登場している。日本でも、LINEなどの世界的に影響を与える会社が登場しつつあるとはいえ、アメリカに比べれば圧倒的に数が少ない。 この理由として、日本人は新しいことにチャレンジしたがらない、ベンチャーキャピタルなどの投資環境が整っていない、前例主義や過去の実績を重視するのでベンチャー企業の製品やサービスを敬遠しがち、などがよく挙げられる。 だが、「日本ではエンジニアが評価されない」ことが、大きな阻害要因になっているのではないかと、ギノの片山良平CEOは指摘する。 ギノは、ITエンジニア（システムエンジニア）に実際にプログラム（コード）を書いてもらって技術を評価するサービス「paiza」（パイザ）を昨年10月に開始したベンチャー企業。これ
「独り占め」から「共有」へ：日経ビジネスオンライン
シェア型経済の台頭を示唆して話題になった『メッシュ』著者のリサ・ガンスキー氏。インターネット黎明期に商用ウェブサイトGNN（のちにAOLが買収）や写真共有サイトのOfoto（オフォト）といった複数の先駆的なインターネット関連ビジネスを立ち上げたことでも知られる同氏にシェアビジネスを生かした日本再生への提案をしてもらった。 リサ・ガンスキー氏（Lisa Gansky） シリコンバレーの名物起業家。1990年代前半に米国で最初の商用ウェブサイトGNN（のちにAOLが買収）や写真共有サイトのOfoto（オフォト）といった複数の先駆的なインターネット関連ビジネスを立ち上げる。オフォトはイーストマン・コダックへの売却により4500万人以上の顧客を誇るサービス「コダックギャラリー」として発展した。商用インターネットの成長と発展を知り尽くした豊富な起業経験を生かし、現在は20以上ものインターネットサービ
日本の社会起業家を支援する！（1）：日経ビジネスオンライン
世界的な社会起業家支援団体であるアショカが、日本支部「アショカ・ジャパン」を設立。さらに、みずほ銀行と「STRATEGIC SUPPORT AGREEMENT」を結んだ。アショカの日本への進出、民間のメガバンクと公益性を重視する組織の協業は何を意味するのだろうか？ 社会起業家の父とも呼ばれるアショカの創設者、ビル・ドレイトン氏に聞いた。 加えて、民間企業が、本来の事業の一貫として、社会起業家に着目している理由を尋ねた。 注：アショカは、社会の歪みに強い問題意識を持ち、その問題解決のために事業を起こし、社会変革を目指す人を「社会起業家」と呼ぶ。世界的に有名な社会起業家は、2006年にノーベル平和賞を受賞した、バングラデッシュのグラミン銀行創業者のムハマド・ユヌス氏だ。（関連記事） （聞き手：りっふ雅映子、写真：陶山勉） ビル・ドレイトン（Bill・Drayton）氏 1943年生まれ。アショ
第4講 顧客が共感するサービスを生み出す知の作法：日経ビジネスオンライン
暗黙知と形式知の相互作用による知の創造プロセスをモデル化し、ナレッジマネジメント（知識経営）の世界的第一人者として知られる野中郁次郎・一橋大学名誉教授──。 その野中氏が、本来持っていたイノベーションのDNAを失い、国際的な競争力を低下させ続けている日本企業の現状を憂慮。イノベーションの創出力を取り戻すための方策を緊急に説く。 野中氏による緊急特別講義を、同氏とともにイノベーションの事例研究に取り組み、『イノベーションの知恵』（日経BP社）などの共著を世に送り出してきたジャーナリストの勝見明氏が書き下ろしでお届けする。 第4講の今回は、モノ的発想から脱却し、コト的発想に基づいて顧客の共感を得られるサービスを生み出すために必要とされる、現場で「動きながら考え抜く」という知の作法について解説する。 知識経営の時代においては、顧客にモノを売るのではなく、顧客が共感するコトを提供しなければならない
ずさんな農地行政が農業の自壊を招く：日経ビジネスオンライン
耕作放棄や違法転用によって、消えていく農地。機を見て農地を売り抜こうとする「偽装農家」。それを見て見ぬふりをする農業委員会と農林水産省――。明治学院大学経済学部教授、農業経済学者の神門善久氏は、これらの問題を早くから指摘してきた。今回から2回にわたり、著者の吉田鈴香が神門善久教授に話を聞く。 神門 農業はよくも悪くも注目されていますが、注目されたことが、むしろ悪い方に作用していると、僕は非常に憂いています。 今農業についてあれこれ言っている人は、本当の農業はどうでもよくて、農業のことでイメージを膨らますことを楽しんでいる。この数年で、いいかげんな農政提言が出るたびに、農業は間違いなく悪くなっています。農政論議が華やかですが、簡単に政策提言が書けることに大きなワナがあるのです。 吉田 どんなワナでしょうか。 神門 農政提言のワナは、大きく3つあります。 第1は、「規制にしがみついているJA（
日本でも注目され始めた「ソーシャルベンチャー」になる：日経ビジネスオンライン
パブリックの世界でイノベーションを起こす 「イノベーション」は、企業活動に対してよく使われる。最近では政府活動に対しても使われ始めている。日本国の課題を解決するために求められるイノベーション。 筆者は、企業と政府だけでなく、第3の勢力と言われるNPO（非営利組織）・NGO活動（非政府組織）におけるイノベーションも同じくその重要性を持つと考えている。言い換えると、行政（第1の勢力）、民間セクター（第2の勢力）に加えて、NPO・NGOなどをそれらと同等に重要な勢力＝第3の勢力としてその重要性を認識する必要があるということである。 なぜ重要なのか。それは、一言で言うと、民間企業でも政府でもうまく解決できない課題、つまり「誰も対応できていない課題」があるからである。その典型例の1つが、これから紹介する「育て上げ」ネットが立ち向かう「若年の自立」という課題である。 今後、どのようにして第3の勢力が、
日本企業に蔓延する「分析まひ症候群」傍観者はリーダーではない (経営リーダーの育て方)：NBonline(日経ビジネス オンライン)
美しい分析や整然としたプレゼンテーションを重視するあまり、現場に出ない傍観者が意思決定権を握る異常な事態に陥っている。 野中郁次郎氏はそんな「分析まひ症候群」に侵された日本企業を憂慮する。 創造は全人格を懸けた事業であり、分析からイノベーションは生まれない。 暗黙知を継承し、共通善に基づいて現実的な判断を下せる真のリーダーと、21世紀の経営を律する「理想主義的リアリズム」のあるべき姿を語り尽くす。 野中 郁次郎（のなか・いくじろう） 早稲田大学政治経済学部卒業。富士電機製造勤務の後、米カリフォルニア大学経営大学院（バークレー校）にて博士号取得。南山大学経営学部、防衛大学校、北陸先端科学技術大学院大学教授を経て現在、一橋大学大学院国際企業戦略研究科名誉教授。『失敗の本質』（共著、ダイヤモンド社）、『戦略の本質』（共著、日本経済新聞社）など著書多数 （写真：村田 和聡） 経営は主観的で経験がも
まさに至れり尽くせり、“究極”の働きやすさを追求するベンチャー企業：日経ビジネスオンライン
「日経ビジネス」は6月28日号で以下のような特集を組んだ。「日本一楽しい職場――『もしドラ』を超える現実があった」（購読申し込みはこちら）。 長引くデフレとグローバル競争の激化で多くの企業には閉塞感が漂う。個々の職場に目を転じても、強いられる効率化と求められる成果の重みで職場に吹く風は滞る。「毎日でも会社に行きたい」。胸を張ってこう言い切れるビジネスパーソンはそれほど多くないのではないだろうか。 だが、つまらない職場に未来はない。 この国は今、時代の転換点に立っている。新興国が猛烈な勢いで飛躍する一方、足元を見れば、会社は閉塞感ばかりで成長の芽に乏しい。日本を牽引した製造業はより高い付加価値を求められ、国内ではサービス産業が経済成長の主体となりつつある。 この時代に必要なのはイノベーションであり、顧客を感動させるサービスだ。そして、それを実現するのは楽しい職場にほかならない。この特集に関連
世界に誇る「科学インフラ」が、なぜ「税金のムダ」なのか？ 存亡の危機に瀕した日本先端科学の象徴「SPring-8」：日経ビジネスオンライン
2010年4月下旬から290の公益法人を対象とした「事業仕分け」の第2弾が始まる。 内閣支持率は約36％にまで凋落（3月26～28日、日本経済新聞とテレビ東京共同世論調査）、報道で「政権末期」という言葉さえ使われるようになった今、「事業仕分け」で支持率の回復を狙っていることは言うまでもない。世論調査では「政策を評価する」とした人はわずか29％。その少ない評価者が評価理由にあげた第一が「事業仕分け」に代表される「行政のムダ遣い削減」だったからだ。 しかし、2009年11月に行われた「事業仕分け」が、「税金のムダの削減」という目的遂行の方法とし望ましいものであったのかどうかの具体的な検証や評価は行われていない。「事業仕分け」はこれまでの政権ではあり得なかった初の取り組みで、国民の期待も大きかった。そして、今後も民主党が目玉政策としようとしていることは明らかだ。だが、その手法や結果に対しては、大
大手民放ラジオ13社、ネット同時放送解禁へ：日経ビジネスオンライン
2月上旬、NHKのラジオセンターに衝撃が走った。 「どうやら民放が、ネットでのサイマルに踏み切るらしい」「何だそれ、聞いてないぞ」――。 マスメディア産業の一角が、ついに生き残りをかけて、重い腰を上げた。NHK以外の民放局である。受信料で成り立つNHKと民放とでは、それだけ危機感に雲泥の開きがあるということだ。 AM、FM、短波の大手民放ラジオ局13社は、3月中旬から、地上波と同じ放送内容をインターネットでもサイマル（同時）送信することを決めた。日本音楽著作権協会（JASRAC）や日本レコード協会といった権利団体とも合意を得た。2月中にも正式発表する。 パソコンなどから「RADIKO（ラジコ）」のウェブサイトにアクセスすれば、無料で地上波と同じラジオ放送を聴けるようになる。ただし、アクセス元のIPアドレスから住所を類推する仕組みを用いて、当面は首都圏と大阪府の利用者に限定する。 大手放送局
日本の電機が韓国勢に完敗した理由：日経ビジネスオンライン
── 世界的な景気低迷を受けて、日本の電機メーカーは軒並み業績が低迷しています。対照的に韓国勢は絶好調です。日本と韓国の両方の電機メーカーに詳しい吉川さんは、現状をどう分析していますか。 吉川 「危機感はあるが、危機意識がない」。日本の様々な電機大手の役員クラスの方々と話す機会が多いのですが、いつもそう感じています。 世界的な不況で日本の電機メーカーはみんな苦しい。状況が厳しいことは分かっているが、意識とやり方を変えずに、じっと景気が良くなるのを待っている。それでは、復活できるわけがありません。 韓国勢はわずか1年足らずで業績が復活して、今は世界で攻勢に出ている。日本メーカーとの違いはどこにあるのか。 このままでは日本の電機は5年も持たない 吉川 一番の違いは「モノ作り」に対する姿勢だと思っています。韓国勢はモノ作りが製造業ではなく、お客様に対して特定の付加価値を生み出す作業だと考えている
グリー躍進、本当の理由（後編）：日経ビジネスオンライン
そう言えば、ある社員を個人的に飲みに誘った時、「役員が揃って遅くまで仕事をしているので、夜はなかなか抜けにくいんですよ」と断られてしまったことがある。ベンチャーなのに、随分と古いことを言うものだと思った。 それもそのはず、この会社では、社長の田中良和自身が一番遅くまで居残ることも珍しくないほど、上がよく働くというのだ。 自ら「モーレツ社員」の範となる社長 毎朝8時に起きて9時半に出社、会食がなければそのまま24時くらいまで働き午前2時に就寝。プライベートの飲み会は余り好まない。土曜は役員会があるので出社。日曜は家でゴロゴロしていることが多い。田中の日常である。 グリーの社長にして、約60％の株を持つオーナー。1000億円以上の資産を有する、アジアを代表する起業家となった今でも、社員と同じ空間に机を並べ、夜遅くまで黙々と仕事をしている。要するに仕事の虫、ワーカホリックである。 そんな田中は、
グリー躍進、本当の理由（前編）：日経ビジネスオンライン
生きのいい珊瑚に蝟集する熱帯魚のように金融機関や投資家が我先にとネットベンチャーに群がる時代は、とうに過去のものとなった。 よほどの将来性と堅実なビジネスモデルがなければ、証券会社はおいそれと上場の主幹事を引き受けてくれない。上場できたとして、ネットバブル崩壊とライブドア事件を経た投資家の目は相当に厳しい。 しかしこの逆風下で、グリーだけは威勢がいい。主に携帯電話向けにソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）とゲームを提供するサイト「GREE」を運営する、創業5年目のベンチャーだ。 グリーが東証マザーズにデビューしたのは、世界中の市場が金融危機の影響で冷え込んでいた2008年12月のこと。それでも、公募価格を大きく上回る初値が付いた。その後、株価は右肩上がりの曲線を描きながら、今年9月末には上場来高値の5330円に至った。 10月23日時点の株価は4940円。それでも上場時の倍の水
組織をつぶす上司「すさみの3原則」：日経ビジネスオンライン
大阪市内の公立中学校教師として陸上競技部の指導と生活指導に手腕を発揮し、松虫中学校では7年間に13回、陸上日本一の選手を輩出した原田教育研究所（大阪市）代表取締役社長の原田隆史氏。「成功は技術である」との信念を築くに至った当時の経緯は『カリスマ体育教師の常勝教育』（日経BP社）などの著書に詳しい。 原田氏が陸上日本一の選手を輩出した実績に注目する企業人も多い。2002～03年、ワタミ代表取締役会長・CEO（最高経営責任者）の渡邉美樹氏や、ファーストリテイリング代表取締役会長兼社長の柳井正氏は、独立したばかりの原田氏の存在を聞きつけるや社内の研修講師を依頼したという。 「荒れた学校を立て直すのも、企業の組織を立て直すのも同じ。むしろ企業のほうが人事権などを振るいながら改革できる分、やりやすい」とさえ原田氏は言う。既に200社以上の研修にかかわったという原田氏に、企業変革を推進する目標達成術を
名著「グランズウェル」に学ぶソーシャルメディア活用の5つの可能性：日経ビジネスオンライン
前回までのコラムでは、主にテーマ別の情報やメディアが、どのようにマーケティングに影響を与えているかという点について考えてきました。 当然、マーケティングに携わる方からすると、現状の把握を行うだけでなく、さまざまなマーケティング手法を活用して現状をいかに改善していくかという点が重要になります。分析手法ばかりでなく、製品の売り上げを直接的に向上させる手法を知りたいという方は多いでしょう。 そこで、今回は「グランズウェル」という本を参考に、ソーシャルメディアを活用したマーケティングの基本的なアプローチ方法をご紹介したいと思います。（グランズウェルについての日経ネットマーケティングでの書評はこちら） グランズウェルは、フォレスターリサーチのシャーリーン・リー氏（現在は独立）とジョシュ・バーノフ氏が書いた、企業のソーシャルメディア活用のバイブルとでも言うべき書籍です。（ad:tech Tokyoでの
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「ビットコインはそもそも出来が悪いです」：日経ビジネスオンライン
マイクロソフトは10年遅れている (5ページ目)：日経ビジネスオンライン