テレワーク、終了。 - orangeitems’s diary
もうね、テレワークは終わりです。 というのは自分の話。昨日を持ちまして、緊急避難的な日を除いてはテレワークを終わりにします。 テレワークでも仕事まわる、ということを確認する日々はまだ新鮮だったのですが、日常になってきて思ったこと。仕事環境としては快適でもなく普通でもなく、むしろ不快。こんな日々を続けたら、モチベーションがどんどん下がっていく。 経験としてテレワーク期間があったのはとても有意義でした。閉ざされた環境下で人の心や体調がどのように変化していくか。普通の日々なら絶対に経験できないことを経験できました。いいことばかり吹聴されるけれど、悪いことがいっぱいあります。それなのにいいことばかりを強調する記事がたくさん。 オフィスに通勤し、その中で経験できることの貴重さを思い知りました。通勤すら価値があることがわかりました。車窓の景色、ですれ違う人々の表情すら情報でした。そしてそのために筋肉を
大量閉店ラッシュが日本に押し寄せている - orangeitems’s diary
押し寄せる大量閉店 人手不足以上に求人数の方が影響を受けるんじゃないかと思うくらい、「大量閉店」という見出しがニュースに踊るようになってきたのではないか。 そのように感じたので、ここしばらくの大量閉店記事をまとめておきます。 「大量閉店」記事まとめ 幸楽苑（2020/1/6） nlab.itmedia.co.jp ラーメン店「幸楽苑」を展開する幸楽苑ホールディングスは1月6日、51店舗を閉店・業態転換すると発表しました。「収益重視型経営への改革の一環」だとしています。 51店舗は店舗数の約1割に当たります。12月に計30店舗、1月に7店舗、2月に12店舗、3月に1店舗、4月に1店舗を閉店する計画です。そのうち東海地域が27店舗と半数以上を占めています。 ミニストップ（2019/12/27） www.dailyshincho.jp 業界での規模こそ第4位だが、3位との差はあまりに大きい……。
NEC、3000人リストラのあとに「IT人材確保に危機感」、のナゾ - orangeitems’s diary
同じ会社の2つのニュース 2つのニュースを並べます。 どちらとも同じ会社のことです。 ここ1年以内に起こったことです。 2018/11/29 日経新聞 www.nikkei.com NECは29日、45歳以上で勤続5年以上の従業員を対象に実施した希望退職に2170人が応募したと発表した。照明事業からも撤退する。取引先への転籍や事業売却を含めると、来年春までに合計約3千人がグループを去る。一連の人員削減による収益の改善効果は年度換算で約240億円を見込む。 2019/7/9 日経新聞 www.nikkei.com 日本のIT（情報技術）大手が若手の研究者や技術者の報酬を増やす。NECは優秀な研究者には新入社員でも年収1000万円以上を支払う制度を導入する。富士通はカナダの人工知能（AI）子会社で役員待遇の報酬を検討する。IT業界ではGAFAなどの米国企業などが厚遇で世界の人材を集めている。危
45歳リストラ 希望退職に応じない社員がどんな目にあうか - orangeitems’s diary
辞めさせたい企業 45歳以上への希望退職。終身雇用制度の崩壊。もはや大企業の経営者が何を思っているかは明らかなのですが、この流れに逆らう方が居ても不思議ではありません。正社員はそもそも正当な理由なく解雇しにくい。 希望退職に応じなかった社員について、よく話題になるのが「追い出し部屋」の存在です。ある部屋に集めてわざと生産性の低い仕事を一日中やらせる。これでわざとモチベーションを著しく落とし自主退職に進ませるという手法です。 昨今希望退職の話を多く聞くということは追い出し部屋が続々と建立しているのではないかと思い調べてみたところ、確かに多くの記事が見つかりましたのでまとめます。 まとめ 直近のニュースを並べています。報道されていないものもあるんでしょうね。 東芝（2019/6/15） www.asahi.com 東芝が１００％出資する主要子会社にこの春、新しい部署ができた。そこには希望退職に
人手不足が叫ばれているのに東証一部企業が45歳以上をリストラする理由が見えてきた - orangeitems’s diary
人手不足なのに一方でリストラの謎 45歳以上に対し、早期退職・希望退職者募集の嵐が吹き荒れているということという記事については本当にたくさんの方に読んでいただくこととなりました。できるかぎり全ての反応に目を通しています。 さて、その反応の中でも最も多かったのは「外国人を大量に受け入れてまで人手不足に対応しようとしているのに、一方でなぜリストラを行うのか」というご質問でした。 この問いに対して様々な情報収集を行っていたのですが、今日目にした２つの記事が的確に答えてくれたのでご紹介します。 ２つの記事 ぜひ、全文にお目通し頂きたい２つの記事です。 ２つ読むと、わかることがあります。 日経ビジネス business.nikkei.com 「低い最低賃金が人手不足を助長している」。静岡県立大学の中澤秀一准教授はそう主張する。生産性を高めるための企業努力よりも、安い人件費の労働者を活用する方が利益を
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