「女性は婚活を“最後の手段”って言うけど、そのときにはもう暴落してるんです」 『普通のダンナがなぜ見つからない？』の西口敦さんに聞く（前編）：日経ビジネスオンライン
第2シリーズ第9回の登場は『普通のダンナがなぜ見つからない？』（文藝春秋）の著者で、結婚問題に詳しい戦略コンサルタントの西口敦さん。企業コンサル出身の西口さんに婚活事情について教えてもらいます。結婚ってことを生まれて始めて考えたゆとり世代、24歳男性ライターは開口一番「婚活とはなんですか？」。すごい、何も分かってない！ 婚活は就活と同じ 西口 事前に送ってもらった質問リストを読んで、これは説教せねばと思ってきました。 は、はい。 西口 こうした質問が浮かんでくること自体が、結婚問題の本質を表している。みんな考えてないんですよね。いつかはなんとかなると思っているから、独身者が増えているんですよ。 なにも考えてなかったです……。 西口 大学だって、ターゲットをどこにするか選んで準備してきましたよね。結婚だって同じなんですよ。それを「いずれできるかもな」と思考停止しているのが問題。 西口 敦（に
「女性にとってはすべての合コンが婚活ですけど、男性はそうじゃない」 『普通のダンナがなぜ見つからない？』の著者西口敦さんに聞く（後編）：日経ビジネスオンライン
ネットはおすすめしません オーネットではどういう職業の人が登録していました？ 西口 そうですね。男性は技術系、ダントツに多いです。女性のほうは事務職が多い。あと医療機関従事者。看護師、医療事務。 職場に相手がいないからですか？ 西口 はい。出会いが少ない業種はすごく積極的に動くんです。職場に中途半端に異性がいると、「わざわざそんなところに登録するなんて、モテないみたいでいや」って。 『普通のダンナがなぜ見つからない？』は女性向けですけど、婚活をはじめた男性に対するアドバイスは？ 西口 敦（にしぐち・あつし） 1968年12月13日生。香川県出身。東京大学法学部卒業。西口敦事務所代表。金融業界(長銀、AMEX、UBS)、外資系コンサルティング(A.T.カーニー、BCG)を経て、楽天グループの結婚情報サービス大手であるオーネットにて、マーケ・広報の責任部長をつとめた。近著に『普通のダンナがなぜ
人々が殺到する「魅惑の自販機」：日経ビジネスオンライン
どこにでもあるのが自動販売機。あまりにも身近な存在で、意識することすらあまりない。道路沿いや住宅地の中だけでなく、会社や工場の中にも設置されている。多くの自動販売機は飲料メーカーが運営しているが、中には独立系のオペレーター企業の自販機もある。この自動販売機の市場は1兆円を超える規模だ。消費者から見れば、飲料品を購入するための重要な拠点であり、大きな流通チャネルとなっている。 今回は仙台に本社がある独立系の自動販売機オペレーターのデリコムを取り上げる。社長の原田英明氏に、事業内容から被災地で自販機が果たしている役割、今後の事業モデルなどを聞いていった。はっきり言って、「目から鱗」の内容である。 内藤：地震の被害はありましたか？ 1割近い自販機がダメになりました 原田：揺れは非常に大きかったですね。ただ、その瞬間に考えたことは、「後片付けが大変かな」と思ったぐらいでした。そして、家に帰ろうと思
良い組織はミスが多い？：日経ビジネスオンライン
「まぁでも、ただしいことをいう人がいっぱいいまして、それでいっぱい衝突するわけです。おたがい善意だからタチが悪いんですよね。だって善意の自分には 後ろめたいことがないんですから。相手を認めることが自分の価値基準の否定になる以上、主張を曲げられなくなるんです。でもそのとき「なぜ相手は自分の メッセージを受けとらないんだろう」という気持ちは、ただしいことをいう人たちにはないんですね。だからじつはコミュニケーションが成立しているときは、 どちらかが相手の理解と共感を得るために、どこかでじょうずに妥協をしているはずなんですよ」 （岩田聡 任天堂社長） 前回は、 組織が個の役割を統合し、組織力として結集するためのカギとなる仕組み、コミュニケーションについて考えました。そこで重要だったのは、目的、価値観の共有がベースとしてないと、情報の意味についても共有できないということでした。それなしに、メールやウ
「オレって何者？」 “3・11”で自分を見失った40代の焦燥：日経ビジネスオンライン
東日本大震災が起きた「3・11」を境に、いろいろなものが確実に変わり始めている。とりわけ電力不足という緊急事態は、家庭生活にも、働き方にも、大きく影響を及ぼしている。 私自身、埼玉県熊谷市で驚異的な最高気温が出た日、「この一押しで停電が起きたら」と思うと、冷房を入れる勇気が持てず（これを勇気と言うかどうかは別として）、近所のカフェにパソコン片手に避難した。原稿に集中する時は、本と資料に囲まれた狭い仕事部屋にこもるのが日常だったのに、熱さに耐えきれずにカフェに“出勤”したのだ。 労務行政研究所によれば、節電対策のため「所定外労働の削減」を行っている企業は66％、「サマータイム（始業・終業時間の繰り上げ）の実施」は52％で、5割以上の企業が、自宅勤務や休日の増加といった「働かせ方」の見直しも行っているという（東京電力、東北電力管内の195社を対象に2011年4月に実施）。 あれだけ「エコだ！
「企業人格の不在」は誰の責任?：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 十数年も前の話ですが、日経ビジネスの巻頭寄稿ページで、当時、本田技研の新社長が次のようなことを書いていたことをいまでも記憶している。 「イエスなのかノーなのか、はっきりしないと言われる。確かに自分でもそう認識している。創業者には会社をつぶす権利があるが、自分には、その権利がない。だから判断が鈍る。だが自分の答え方は、『イスでもノーでもない』ではなく『イエスでもありノーでもある』だ。それが、後継社長にできる最大のことだ」 といった主旨だった。 「会社を潰す権利」 ソフトバンクの孫正義氏が「やりましょう」とツイッター上で即答していることがずいぶんと話題になった。他の2キャリアの社長にそれができないのは、つまるところ上述した本田技研の社長と同様の理
episode:56 「いままで音楽産業と呼ばれていたものは、ニセモノを売って稼いでいたんです。」：日経ビジネスオンライン
前回までのあらすじ 老舗 大日本鉄鋼に旭山隆児（あさひやまりゅうじ）が呼び戻され、第三企画室が設置され1年が過ぎようとしていた。独立した新会社オルタナティブ・ゼロでは旭山社長のもとで第三企画室室長 風間麻美（かざまあさみ）、次長 楠原弘毅（くすはらこうき）が忙しく働いていた。新事業立ち上げ目前の風間に対し、楠原は遅れをとっていた。 【登場人物の紹介はepisode:zeroをどうぞ】 旭山隆児は楠原弘毅に向けて質問を投げかけてみた。 苦労しながらも風間のガレージ村は離陸しようとしている。 今日のオルタナティブ・ゼロは、もうひとつのビジネスモデル〈アポロシアター〉について、何十回目かのブレーンストーミングをしていた。 ＊ 「CDの販売は低迷しています。昨年、日本国内で100万枚以上売れたアルバムは3タイトルだけです。しかもそのうち2タイトルはベスト盤でした」 「ううむ、いかにもぱっとしないな
糸井重里に訊く！ <br/>おカネと、仕事と、消費と、幸せと―――2010年代の仕事論：日経ビジネスオンライン
今から12年前の1998年6月6日。まだインターネットの常時接続も、iPodもiPadも、ITという言葉も、ケータイメールも一般には存在しないあの頃。 コピーライターとして誰もが知る糸井重里さんは、突然、ウェブ新聞「ほぼ日刊イトイ新聞」を立ち上げました。 「ほぼ日刊」と控えめに言いつつ、それから一日も休まず更新され続けてきた「ほぼ日」は、毎日毎月毎年読者を増やし、いまや個人が立ち上げたサイトとしては日本最大規模の一日140万アクセスを集める、超人気サイトです。 「ほぼ日」は、糸井さんとその仲間たちが「ほんとに欲しいもの」をウェブの中から考案し、商品化する、SPA（製造小売業）でもあります。2010年版は34万部を売り上げる「ほぼ日手帳」をはじめ、Tシャツ、書籍、土鍋からイベントまで、「実はみんな欲しかったのに、まだ誰も思いつかなかったもの」を“発明”して、ちゃんとビジネスにしてきました。
「家族」マーケティングの栄光と落日：日経ビジネスオンライン
たとえば、連休を利用して郊外に足を伸ばす。あるいはもっと遠くの観光地、でなければ墓参りでも良い。とにかく高速道路に乗る。そして、あるタイミングでサービスエリアに停車して、しばしの休憩をはかる。 ここで、私は、ある感慨に打たれる。 その感慨をナマの形で公表するためには、若干の勇気を要する。何様のつもりなのか、と言われた場合に、返す言葉が無いから。 でも、言おう。そうしないと話が先に進まない。 つまり、これから申し上げることは、自分のことを棚に上げて言っているのだということを補足した上で告白するに、私は、サービスエリアに集う人々を眺める度に、げんなりするのである。 「ああ、日本人は、いつからこんなに醜くなったのだろう」 と、クルマからワラワラと降りてくる老若男女を眺めながら、いつもそう思うのだ。 うむ。偉そうな態度だ。 が、仕方がないのだ。だって、連休中のサービスエリアに集散する人々は、なぜな
大手民放ラジオ13社、ネット同時放送解禁へ：日経ビジネスオンライン
2月上旬、NHKのラジオセンターに衝撃が走った。 「どうやら民放が、ネットでのサイマルに踏み切るらしい」「何だそれ、聞いてないぞ」――。 マスメディア産業の一角が、ついに生き残りをかけて、重い腰を上げた。NHK以外の民放局である。受信料で成り立つNHKと民放とでは、それだけ危機感に雲泥の開きがあるということだ。 AM、FM、短波の大手民放ラジオ局13社は、3月中旬から、地上波と同じ放送内容をインターネットでもサイマル（同時）送信することを決めた。日本音楽著作権協会（JASRAC）や日本レコード協会といった権利団体とも合意を得た。2月中にも正式発表する。 パソコンなどから「RADIKO（ラジコ）」のウェブサイトにアクセスすれば、無料で地上波と同じラジオ放送を聴けるようになる。ただし、アクセス元のIPアドレスから住所を類推する仕組みを用いて、当面は首都圏と大阪府の利用者に限定する。 大手放送局
会社はヒマつぶし？：日経ビジネスオンライン
「出世したがらない」 「常に受け身である」 「二言目には、なぜ僕は評価してもらえないんですか？ と言う」 いずれも、私が幾度となく聞いた、若手社員の扱いに苦労する上司たちの悩みである。 私たちの世代も「新人類」などと呼ばれていたので、「今どきの若者は…」などとは極力言いたくないのだが、ボヤかずにはいられないほど理解不能な言動を今の若手社員はする。 つい先日も新人研修の講演会で、 「私は、この会社にどうしても入りたかったとか、今の仕事を特にやりたかったわけじゃないんです。だから、この先どうしたらいいのか、不安に思っています」と、新人サポート役の先輩たちがいる前であからさまに語る今年度入社の女性社員や、 「僕の上司は最低のヤツで、裁判でもおこしてやろうかと思うくらいストレスが溜まっています」と、その上司が誰なのか特定できるようなことを、平気で大勢の先輩や同僚の前で暴露する20代後半の男性社員に
“スーパーネズミ”はなぜ死んだ？：日経ビジネスオンライン
中川昭一元財務・金融担当大臣の突然の訃報から、ひと月以上がたった。はっきりとした死因は伝えられていないが、“過労死”という文字が私の頭の中ではちらつく。もちろんこれは私の印象であり、勝手な憶測はすべきではない。 過労死は、英語でもKaroshiやKaroushi。数年前までよく耳にしたり目にしたこの言葉も、今ではすっかり鳴りを潜めるようになった。先月末、マクドナルドの名ばかり管理職の女性店長が過労死と認定されたとの報道で、久しぶりに過労死という言葉を聞いた人も多かったことだろう。 メディアで聞かなくなると、どんな出来事も過去のこととして人々の意識から消えていく。だが、登場回数が減ったからといって過労死が減っているわけではない。むしろ事態は深刻になっているのである。 まずは、ここ数日の間に報じられた二つの調査結果をご覧ください。 （その1） 労使間で月80時間を超える時間外・休日労働を認める
グリー躍進、本当の理由（前編）：日経ビジネスオンライン
生きのいい珊瑚に蝟集する熱帯魚のように金融機関や投資家が我先にとネットベンチャーに群がる時代は、とうに過去のものとなった。 よほどの将来性と堅実なビジネスモデルがなければ、証券会社はおいそれと上場の主幹事を引き受けてくれない。上場できたとして、ネットバブル崩壊とライブドア事件を経た投資家の目は相当に厳しい。 しかしこの逆風下で、グリーだけは威勢がいい。主に携帯電話向けにソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）とゲームを提供するサイト「GREE」を運営する、創業5年目のベンチャーだ。 グリーが東証マザーズにデビューしたのは、世界中の市場が金融危機の影響で冷え込んでいた2008年12月のこと。それでも、公募価格を大きく上回る初値が付いた。その後、株価は右肩上がりの曲線を描きながら、今年9月末には上場来高値の5330円に至った。 10月23日時点の株価は4940円。それでも上場時の倍の水
「個人の感想であり、商品の効能を確約するものではありません」は、法律で禁止されます：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「クチコミ広告に規制」というヘッドラインで、アメリカの連邦取引委員会（Federal Trade Commission）が今年12月1日から実行する規約改訂が、日本のメディアで伝えられています。81ページに及ぶ様々な事例を想定した新規約全文を読むと、その影響はインターネット以上にテレビ・新聞・雑誌といった伝統的メディア、広告会社、PRエージェンシー、芸能プロダクション、さらにはスポーツ選手、ジャーナリストといった団体や個人に多大な影響を与えるものであることがわかります（内容は、こちらからご覧になれます）。 地獄の釜の蓋を開ける？ 具体的に言いましょう。FTCの文書の原題は「Guides Concerning the Use of Endors
あなたが平均以上の成績だったのは半分の平均以下の人々のお陰である：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 1980年代の終わりから90年代の初めにかけて、バブルがはじけ、米国企業の圧倒的な競争力を見せつけられ、日本的経営の短所だけが語られるようになり、多くの企業が生き残りをかけて米国式グローバル経営法をこぞって導入した。 その波の一部が、競争概念の企業内への導入という事であった。競争の導入と言っても日本の企業経営における競争概念は非常に限定的である。 日本の伝統的な協調を中心とした年功序列制や終身雇用制の全面的な否定ではなく、給与体系のごく一部に業績評価を入れ、給与格差をつけたり、ボーナスの額の多寡を決めたりという程度が大方をしめているようであり、米国のかなり多くの企業で行われているような、年次評価によって年収が何倍から何十倍も異なるような状況を
さえないアイツが激変する絶対条件：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 私の従姉の話です。 18年前、彼女は30歳のとき、2つ年上のご主人を亡くしました。 残されたのは彼女と4歳、2歳、1歳の3人の子供たち。彼女の親元からも離れた地で、ある日突然、たった1人で3人の子育てをすることになったのです。 どちらかといえば、おとなしく、人の背中に付いていくタイプだった従姉が果たしてやっていけるのだろうかと、当時はとても心配しました。 それから10年の歳月が経ち、祖母の法事で彼女と会う機会がありました。 「同じ人？」とこちらが疑うほど、彼女はたくましく、力強く、自主性に溢れていました。法事を仕切り、訪れる人に細かな気配りをし、その合間にはしっかり子供たちの面倒を見ている。 先日、その従姉の末っ子が、大学に入ったという話を聞
日本をダメにした「正解主義」の呪縛を解け：日経ビジネスオンライン
景気悪化による消費不振、少子高齢化や人口減少に伴う国内市場の飽和、新興国の追い上げによる価格競争の激化、環境対応などで迫られる産業構造の転換――。現在、日本企業には様々な難題が突きつけられている。 いずれの解決策も、過去の延長線上の発想やノウハウ本などにある借り物の知識で見つけることはできない。だが、株主に追い立てられる経営者や管理職は早急な解を求め、付加価値創造を担うべき従業員はノウハウ本やインターネットで安易な答え探しに走り回る。 誰もが答えを求めるこの時代には、どのような人材が必要なのか――。それを探るため、日経ビジネスでは9月14日号で「急募！考え抜く社員 もう借り物の知識には頼らない」というリポートを組む。思考する社員を育てるために、それぞれの企業が何をしているのか、それをまとめた特集だ。 この企画に先立って、企業に求められる人材について、経営者や識者の意見を掲載していく。１回目
経済成長は悪なのか？：日経ビジネスオンライン
こぞって民主党に違和感 では、今後政権を担うことになる民主党に対する期待が高いかと言えば、そうではないようだ。英エコノミスト誌は既に、8月22日号の記事の中で、「民主党はあまりに未熟で、準備不足に見える」と厳しい見方を示している。 「日本経済が苦境に陥り、貧困層や格差が拡大したのは小泉純一郎元首相による改革のせいではない。格差の拡大傾向は、今年に入って深刻になったとはいえ、実は既に1990年代の『失われた10年』で始まっていた」と指摘し、格差問題のすべてを小泉改革に押しつけるかのような批判を展開する民主党や鳩山由紀夫代表の短絡的発想に疑問を呈している。 米ニューズウィーク誌も8月31日号の記事で、2009年1～3月期の日本のGDP（国内総生産）が年率換算でマイナス11.7％と、先進国の中で最大の落ち込みを見せたことに触れながら、福祉強化を目指す民主党の状況認識の甘さを痛烈に批判した。 「驚
草食系男子の本音：日経ビジネスオンライン
最近、草食系男子がメディアで取り沙汰されている。従来の肉食系と対極にある姿として、総称されているらしい。がむしゃらに女性に対して押しの姿勢ではなく、そこには草原にたたずむ山羊のようなイメージがある。だが、果たしてそうだろうか。 草食系というのは、肉食系から進化した新しい男性像だと私は思っていた。それもけっこうなことじゃないか、と、肯定的だった。だが、実際に“草食系”と位置づけられることを容認する男性たちに出会い、会話などをしてみると、私のイメージとは似て非なる生き物であることに気づかされる。 ある男性は、「なぜデートで男だからといって女性に奢らなきゃいけないのですか」と言う。中には「女性に100円だって奢るのは嫌」と言う男性もいる。 この瞬間、ハテと私は思う。しかし、まだ彼らの本音は見えない。 やがて「女性に積極的になれと言うけれど、すぐセクハラだと訴えるじゃないか」とか「男女平等だと言う
「一度行けばいい」感覚で、急に群がるお客：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン はじめに グローバル・スタンダードなどという言葉に踊らされ、「アメリカの金融工学は正しい」と信じ込んでいた人々も、米国投資銀行リーマン・ブラザーズが消え去り、ゴールドマン・サックスやモルガン・スタンレーさえも、投資銀行の看板をかけ替えざるを得ないような状況になると、今度は手のひら返しで今まで信じていたものを否定するようになりました。不況の波は人々の気持ちを、180度方向転換させてしまったのです。 食文化にも同様のことが起こりました。景気が良い時は、都会的でハイブローな非日常的な雰囲気や料理がもてはやされますが、不況になると、一変して地味でお手頃価格のものが注目される、という図式に激変してしまいます。昨今の居酒屋、立ち飲み屋ブームなど、まさにこ
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