DataRobot使ってAI予測モデル4000個完成。リクルート社内で進む人工知能ツールの民主化
＜グーグルを辞めてリクルートAI研究所の所長になったアーロン・ハーベイ氏は、リクルートが社員向けにAIツールを何も用意していないことに驚いたという。日本のテック企業はキャッチアップできるか＞ 「AI for everybody（AIの民主化）」。米Microsoftの最近のキャッチフレーズだ。だれもがパソコンを使えるようになったことで企業の生産性が格段に上がったように、これからのビジネスマンはだれもがAIを使いこなせるようにならなければならない。Microsoftを始め米国のテック企業は、そう考えて動き始めている。日本では、リクルートが一般社員向けにAI関連ツールを導入し始めており、半年間でAIの予測モデルが4000個以上も完成するなど、早くもその成果が表れ始めているという。 AI化の３つのレベル 企業のAI化には３つのレベルがあると言われる。レベル１は、AIの技術者を一人採用する、という
宿泊施設の生産性向上と旅行業界の付加価値最大化へ 旅行業界に特化した業務支援サービス3商品を提供
株式会社リクルートライフスタイル（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：淺野 健、以下リクルートライフスタイル）は、宿泊施設の業務効率化を支援する、旅行業界に特化した業務支援サービスとして、AIを活用した問い合わせ対応の自動化サービス「トリップAIコンシェルジュ」、予約機能を備えたホームページ作成「ホームページダイレクトサービスプラス」、需要を予測し適正な価格設定を支援する「レベニューアシスタント」の3商品を2018年春（予定）から展開することをお知らせいたします。 業務支援サービス 取り組みの背景旅行事業は、これまで宿泊施設に向けて旅行サイト『じゃらんnet』と旅行情報誌『じゃらん』を中心に集客支援サービスを提供してまいりました。 近年、旅行業界を取り巻く環境が変化しております。労働人口の減少、訪日外国人客の増加、ユーザーの予約チャネルの多様化による運用の複雑化などにより、従業員の業務負
リクルート、サイバーエージェントと合弁会社を設立 従業員のコンディション変化発見ツール「Geppo（ゲッポウ）」を開発・提供 ～企業の人材・労働面の課題解決を支援～ | リクルートホールディングス
新会社ヒューマンキャピタルテクノロジーは、今後、「Geppo」のシステムや設問設計の独自開発を進め、また最小限の運用負荷で簡単に導入できるよう、回答促進や読込・分析・エスカレーションといった運用代行も含めたパッケージにて販売を行う予定です。リクルートが持つ人材領域での知見や顧客接点と、サイバーエージェントが培ってきた関連ツールの運用ノウハウを最大限に活かし、「Geppo」およびその他関連サービスの開発・販売・ソリューション提供などを行うことで、人材・労働面の課題解決を支援してまいります。 新会社について 商号：株式会社ヒューマンキャピタルテクノロジー 設立日：2017年7月（予定） 所在地：東京都中央区日本橋3-12-2 朝日ビルヂング9階 代表者：代表取締役社長 満田修治（予定） 資本金：2億5千万円 出資比率：リクルート67% サイバーエージェント33% 事業内容：「Geppo」および
リクルート、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会 オフィシャルパートナーシップ契約を締結 | リクルートホールディングス
株式会社リクルートホールディングス（本社：東京都千代田区 代表取締役社長 兼 CEO：峰岸真澄）は、本日、公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会（会長：森喜朗）と、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会（以下、東京2020大会）を含む2020年12月31日までを契約期間とした、「東京2020オフィシャルパートナー（人材サービス＆オンライン学習及び教育サービス）」契約を締結いたしました。当社は、オリンピック・パラリンピック日本代表選手団の活躍をサポートするとともに、人材サービス＆オンライン学習及び教育サービスパートナーとして東京2020大会の成功に貢献していきます。 オフィシャルパートナーシップ契約について 今回の「東京2020オフィシャルパートナー（人材サービス＆オンライン学習及び教育サービス）」契約を通じ、人材領域や教育領域などを運営してきた知見・ノウハ
目指せ東南アジアNo1旅行サービス！一緒に成長できる開発マネージャを募集！ - PT Go Online Destinations(リクルート海外グループ企業)のWebエンジニアの採用 - Wantedly
大学時代にネットビジネスの面白さを知る。当時ネット領域で大きな伸びを見せていたリクルートに興味を持ち、2008年入社。人材領域、日常消費領域などのウェブ・デザイン/UI/UX改善案件に携わる。2010年飲食事業部に異動し、ウェブ・マーケティング責任者として、SEO、Adwords、アライアンスなどの改善プロジェクトに携わる。2012年グローバル販促事業部に異動し、PT Go Online Destinationプロジェクトに参画。2013年より同社に異動。オンライン・ブランドマーケティング、プロダクトデザイン、データマネジメントなどの部門の立ち上げに携わった後、2017年よりCEOに着任。 Pegipegiとは、リクルートホールディングス海外子会社(法人名:PT Go Online Destinations)によって、インドネシアで、インドネシア人向けに提供されている、オンライン旅行予約サ
リクルート、チケット共同購入サイト「ポンパレ」を終了 ー 形を変えて継続へ | ST（エスティー）
リクルートライフスタイルは、割引チケット共同購入サイト「ポンパレ」の新着チケットの販売を4月25日に停止し、現状の形でのチケット販売は5月15日までとなることを発表した。 2010年7月に開始したチケット共同購入サイト 「ポンパレ」は、2010年7月に当初ポンパレードという名称でサービスを開始した割引チケットの共同購入サイト。宿泊施設や飲食店、エステなどで利用できるチケットを割安で購入できるサービスとして運営してきた。 今回、経営方針の変更により、現状の割引チケット共同購入サイトとしてのサービス提供を終了し、今後はリクルートライフスタイルが展開する他サービスと連携した新たなサービスとして提供する予定とのことだ。 現時点では検討中の段階であるため、具体的な内容はわからなかったが、「ポンパレモール」「じゃらん」「ホットペッパービューティー」「ホットペッパーグルメ」との連携を想定しているとのこと
株式会社 Media Shakersの株式譲受に関するお知らせ
株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 藤田晋、東証一部上場：証券コード4751）は、株式会社リクルートホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 兼 CEO：峰岸真澄、以下リクルート）の子会社であり、『R25』を運営してきた株式会社Media Shakers（本社：東京都港区、代表取締役社長：光島太郎 以下メディア・シェイカーズ）の発行済み株式の全株式を2017年5月1日に譲り受けることについて、リクルートと契約を締結したことをお知らせいたします。 『R25』(発行：株式会社リクルートホールディングス)は、2004年に若手ビジネスマン層をターゲットにしたフリーマガジンとして創刊し、首都圏を中心に駅やコンビニエンスストアなどでの無料配布が話題をよび、発行部数は最大で週刊60万部を記録するなど高い支持を集めました。2015年には『web R25』とのブラ
株式会社Media Shakers運営『R25』および関連サービス等終了のお知らせ | リクルートホールディングス
平素より『R25』及びその他関連サービスをご利用いただき、誠にありがとうございます。株式会社Media Shakers（本社：東京都港区、代表取締役社長：光島太郎）が運営する『R25』（発行：株式会社リクルートホールディングス）は、消費者の皆様の関心を喚起し"購買意欲"を刺激する、新しいコンタクト・ポイント（商品・ブランドと生活者の接点）やマーケティング手法の開発を行うとともに、それらを最適に組み合わせたクロスメディア・プロモーションの開発・セールスを行うことを目的に2004年にフリーマガジンを創刊、その後、複数の関連サービスを提供してまいりました。 しかしながら、昨今のインターネット広告市場の変化の中で、『R25』等のビジネスモデルとしては持続的に収益化できる事業構造をつくることが難しいと判断し、2017年4月28日をもってサービスを終了させていただきますのでご案内申し上げます。 終了対
スタディサプリを支えるデータ分析基盤 ～設計の勘所と利活用事例～
The document is comprised of technical documentation copyrighted by Recruit Marketing Partners Co., Ltd. It includes code snippets and configuration examples for tools like AWS Lambda, Kinesis, Presto, Hive, Embulk and Treasure Data. The documentation provides guidance on building data pipelines, ETL processes, and reporting solutions using these technologies.Read less
スタディサプリの有料会員数は23.7万人。リクルート、17年第3四半期決算発表 |EdTech Media
昨年同時期の有料会員数は15.3万人で、約8.4万人が増加した。 過去のリクルートホールディングス決算説明資料でも、スタディサプリの高校生向け会員サービス（旧：受験サプリ）の有料会員数が発表されている。 スタディサプリの有料会員数推移（高校生向けサービス） 決算説明資料で発表されている、スタディサプリ高校生向けサービスの有料会員数を時系列で並べたのが上のグラフ。 15年3Q末：5万人 16年3Q末：15.3万人（前年＋10.3万人） 17年3Q末：23.7万人（前年＋8.4万人） 一昨年の3Q末と合わせて比較すると、15→16年では10.3万人、16→17年では8.4万人有料会員数が増えている。 スタディサプリの有料会員は月額980円で利用が出来る。 有料会員の平均継続数は公表されていないが、以下のようにシミュレーションを行うと、大まかな売上が想定出来る。4ヶ月以上は平均で継続すると考える
スマホで精子の濃度と運動率が測れるサービス『Seem（シーム）』を開始 | リクルートライフスタイル
スマホで精子の濃度と運動率が測れるサービス『Seem（シーム）』を開始 ～無料アプリとスマホ顕微鏡レンズで手軽なセルフチェックを実現～ 株式会社リクルートライフスタイル（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：淺野 健、以下リクルートライフスタイル）は、スマートフォンで自分の精子の濃度と運動率が簡単に測れるサービス『Seem（シーム）』を提供開始することをお知らせします。スマートフォン顕微鏡レンズが入った「Seemキット」を、2016年4月末より東京都内・近郊の一部クリニック、薬局にて期間限定でテスト販売いたします。なお、ご利用には専用のiPhoneアプリ（無料）が必要になります。 開発の背景 日本では晩婚化と晩産化が要因で不妊に悩むカップルが増えていますが、妊活や不妊治療は女性が主体となって行うケースが多いのが現状です。WHO（世界保健機関）の調査によると、不妊原因が男性のみにある場合が2
リクルート、サイバーエージェントと新規事業創出のための共同プロジェクト「FUSION」を始動！サイバーエージェント社長の藤田晋氏も審査員に参加 | リクルートホールディングス
株式会社リクルートホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 兼 CEO：峰岸真澄、以下、リクルート）の事業育成機関である「Media Technology Lab.（以下、MTL）」は、株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤田晋、以下サイバーエージェント）と新規事業創出のための共同プロジェクト「FUSION（フュージョン）」を始動いたします。 「FUSION」取組み背景・概要 リクルートは創業以来、従業員による新規事業提案を実施しており、1990年からイノベーション（新規事業）提案制度「New RING」として毎年開催しています。この取組みから「ゼクシィ」「ホットペッパー」「R25」「受験サプリ」など、さまざまな新規事業が生まれるとともに、リクルートの新規事業創造や事業変革への前向きな社内風土が培われてきました。2012年分社化以降、「New R
リクルートマーケティングパートナーズが調査研究機関『リクルート次世代教育研究院』を設立 ビッグデータを用いたアダプティブラーニング等のICT教育や子どもの教育環境格差を研究
株式会社リクルートマーケティングパートナーズ（本社:東京都中央区、代表取締役社長:山口 文洋）は、2015年12月1日、教育とテクノロジーの融合、子どもの教育環境格差についての分析・研究、未来への提言を行う調査研究機関「リクルート次世代教育研究院（Recruit Institute for Next Generation Education）」を設立しましたのでご報告いたします。 ■設立趣旨 「すべての子どもたちに教育を」人は学ぶことを通じて、多くの知と出合い、多くの人と出会う機会に恵まれます。しかし、経済的事情、地理的事情から教育環境格差が生じ、その機会を享受できない子どもたちもいます。 日本においては、貧困などに伴い子どもの教育環境は多様化しています。 世界に目を向けてみれば、途上国を中心に満足に教育を受けられない子どもたちが多く存在しています。 教育とテクノロジーの融合がもたらすイノ
Recruit Acquires Majority Stake In European Hair And Beauty Marketplace Wahanda For $171M | TechCrunch
Wahanda, the European hair and beauty marketplace, has seen an exit of sorts. Japan’s Recruit Holdings, which already owned 10 percent of the London-based startup, has acquired a further 70 percent share for £112.5 million (~$171m), in a deal that sees Wahanda’s other backers cash out. These include Fidelity Growth Partners, Ambient Sound Investments, 14W and Lepe Partners, along with private inve
リクルート、人工知能研究所として新生「Recruit Institute of Technology」が誕生。～世界的権威をアドバイザーに招聘し、グローバル規模のAI研究を開始～ | リクルートホールディングス
株式会社リクルートホールディングス（本社：東京都千代田区 代表取締役社長 兼 CEO：峰岸真澄、以下「リクルート」）は、「Recruit Institute of Technology」（以下、RIT）を人工知能（AI）の研究所として再編し、AI分野の世界的権威を新たにアドバイザーとして迎え、リクルートグループ各社と連携したグローバル規模のAI研究を開始したことをお知らせいたします。 １．新生RIT誕生の背景 リクルートは、「2020年に総合人材サービス領域でグローバルNo.1、2030年に人材領域・販売促進支援領域でグローバルNo.1」という中長期な戦略ビジョンの実現に向け、破壊的技術（Disruptive Technology）としてのAI研究に着目し、2015年4月1日より、AI分野の研究所として新生RITをスタートさせました。これに際して、AI分野の世界的権威を新たにアドバイザーと
リクルート、月額980円で学べる小中学生向け教育サービス「勉強サプリ」
写真2●勉強サプリの開発に関わったメンバー。左から、英語講師の関正生氏、教育改革実践家の藤原和博氏、リクルートマーケティングパートナーズの山口文洋執行役員、NPO法人CANVASの石戸奈々子理事長、東京大学大学院の松尾豊准教授、コルク代表取締役社長の佐渡島庸平氏 リクルートマーケティングパートナーズは2015年3月2日、小中学生向けのオンライン教育サービス「勉強サプリ」を開始した（写真1）。動画やドリルなどの教材を、インターネット経由で月額980円（税別）で提供する。パソコンまたはタブレットのWebブラウザーで利用できる。 勉強サプリの対象は、小学校4～6年生および中学校1～3年生。小学生向けは国語/算数/理科/社会、中学生向けは国語/数学/理科/社会/英語の5教科に対応する。大手進学校などで教壇に立つ有名教師による授業動画を用意。まずは430時間分をそろえ、2015年末までに1500時間
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
【新卒採用】次世代IT人材がリクルートに入社する意味はあるか
リクルートホールディングスとロイヤリティ マーケティング 2015年11月24日よりリクルートポイントはPontaポイントに！ - 産経ニュース
TechCrunch | Startup and Technology News
リクルート、ドイツの飲食店予約サービス企業を買収 271億円で
