Windows 11を最初からローカルアカウントで使う裏ワザ
パソコンを1台しか所有していないなどの理由で、どうしてもローカルアカウントで使いたいという人もいるだろう。「設定」画面でMSアカウントからローカルアカウントに切り替えることは可能だ。 切り替え作業は図1～図3の通りだ。BitLockerの回復キーのバックアップの指示は無視しても構わない。回復キーは、MSアカウントの管理サイトで確認できる。 図1 MSアカウントでサインインしているなら、いつでもローカルアカウントに切り替えられる。「設定」画面の「アカウント」にある「ユーザーの情報」で、「ローカルアカウントでのサインインに切り替える」をクリックする
大手の送信ドメイン認証「DMARC」導入率が8割超に、Gmailのガイドラインが奏功
米Google（グーグル）が2024年2月1日に適用を開始した「メール送信者のガイドライン（Email sender guidelines）」が奏功している。メールセキュリティーベンダーであるTwoFiveの調査によれば、日経平均株価を構成する上場企業225社の送信ドメイン認証「DMARC」導入率は85.8％に急増したという。メールのセキュリティーレベルは確実に向上し、迷惑メールや悪意のあるメールによる被害を防ぎやすくなっている。 DMARC導入状況を定点観測 メール送信者のガイドラインでは、Gmailアカウント宛てに1日当たり5000件以上のメールを送る企業などに対して、送信ドメイン認証「SPF」「DKIM」及びDMARCの全てに対応することを求めている。このうち、最も導入率が低いとされるDMARCへの対応が進むかどうかが注目されている。
住民税決定通知書の電子化はまさかの暗号化ZIPファイル配布、「紙より不便」の声
納税者に個人住民税（地方税）の税額を知らせる「住民税決定通知書」の電子化が2024年度から始まる。これまでは勤務先の企業が、従業員の給与から住民税を差し引いて納税し、納税額を知らせる通知書を従業員に紙で配っていた。2024年度からは電子データ形式での配布も選択できるようになる。配布時期は2024年5～6月になる予定だ。 しかし新たに採用される電子配布の方法に、企業の人事担当者らからは「紙よりも不便だ」「この方法は採用できず、紙を続けるしかない」との指摘が相次いでいる。政府が採用したのは、通知書本体のPDFファイルをZIP形式で圧縮・暗号化したうえで、復号用パスワードの取得方法を記した別のPDFファイルとともに従業員に社内システムを使って配布するという方法だったためだ。配布や閲覧するうえで非常に不便だ。 政府が廃止宣言したはずの「PPAP」、国民向けサービスでは採用 しかもZIPの暗号化に強
思い切ってCOBOLを捨てられるか、地獄へと続く道を断ち切れない企業の末路
筆者はこれまで数多くのモダナイゼーション案件を見てきた。その経験からエッセンスを抜き出し、実際に起こりうる問題や現場の葛藤をストーリーに仕立てて、架空の「事件簿」として紹介する。今回紹介するのは、保険会社を支えるレガシーシステムのモダナイゼーションで起こった事件だ。 華々しい脱メインフレームの裏で起こった事件 「50年間、我が社の基幹業務を支えてきたメインフレームの火を落とす日がいよいよ来たな。切り替えテストを繰り返し行ってきたので問題ないはずだが、ドキドキするよ。今後は後任の君たちによるDX（デジタルトランスフォーメーション）推進に期待しているよ」 今回の舞台は大手保険会社だ。2030年、新年を迎えるモダナイゼーションプロジェクトルームに、新システムの稼働を花道に定年を迎えるシステム部長の高揚した声が響いた。 半年後、新任のシステム部長はこう言って頭を抱えていた。「新システムは稼働したが
1万円切る「スマートバンド」、Apple WatchやPixel Watchに勝る用途とは
2022年秋に発売された「スマートウオッチ」に注目が集まっている。米Google（グーグル）の「Google Pixel Watch」や米Apple（アップル）の「Apple Watch Ultra」などである。近年、スマートウオッチは多機能化が進み、材質にもこだわった高価なモデルが増えつつある。 それに負けずホットなのが軽量・小型で機能が控えめの「スマートバンド」だ。機種によっては1万円以下で購入できる。例えば中国・小米科技（Xiaomi、シャオミ）の「Xiaomi Smart Band 7」は直売価格6990円（税込み、以下同）、中国ファーウェイの「HUAWEI Band 7」（8580円）などの製品がある。 1万円を超える比較的多機能なスマートバンドも登場している。シャオミは2022年10月28日に、Xiaomi Smart Band 7よりも画面が大きく、GPSを内蔵した「Xiao
COBOLをJavaで「リライト」の愚、SI企業の良識はどこに？
SI企業の強み・弱みを分析し、SIビジネスの先行きについてまとめた書籍『SI企業の進む道 業界歴40年のSEが現役世代に託すバトン』。同書から抜粋し、「誰も指摘しなかったSI企業の課題」を連載で指摘する。今回は、SIerがユーザー企業の要望に応えられない根源的な理由を探る。（技術プロダクツユニットクロスメディア編集部） 既存ITシステムの問題をユーザー企業以上に理解しているのはSIerである。ところが、その問題をユーザー企業に説明し、対策をとろうとはしない。ではなぜ、SIerのIT技術者たちは口を閉ざしているのだろうか。 その答えはこうだ。問題を説明した後に「では、どうすればいい？」と問われても答えられないからである。つまり、既存ITシステムの変革をどのように行えばいいのか分からないのだ。 情報処理推進機構（IPA）が平成29年に出したレポート「システム再構築を成功に導くユーザガイド」には
「ラスボスCOBOL」に挑んだベイシア、2万本のプログラムをいかにリライトしたか
カインズやワークマン、ベイシアなどから成るベイシアグループは、メインフレームの撤廃とCOBOL資産のマイグレーションを2022年5月に完遂した。約3年をかけたプロジェクトの全容を2回に分けて見ていく。 「基幹系システムが足かせになってはならない」 ベイシアグループはメインフレームベースのシステムを約20年前から徐々にクラウドサービスなどに移行してきた。しかし一部の商品マスターや発注・在庫管理などの機能を備えるベイシアグループ共通システムと、ベイシアの基幹系システムはメインフレームに残っていた。本記事ではこの2システムを便宜上、基幹系システムと呼ぶ。 この基幹系システムは富士通製メインフレーム上にプログラミング言語のCOBOLで開発したアプリケーションを稼働させたものだ。もともとベイシアグループはスーパーマーケットのベイシアからスタートし、ワークマンやカインズなど新会社を次々に立ち上げてきた
文化シヤッターのシステム開発頓挫で、日本IBMが19.8億円の賠償を命ぜられた理由
システム開発の頓挫を巡る、文化シヤッターと日本IBMとの間の裁判で、東京地方裁判所は日本IBM側に19億8000万円の支払いを命じた。米セールスフォースのPaaSを用いた販売管理システムの構築を目指し、2015年に始めた開発プロジェクトだったが、2017年にストップしていた。東京地裁は開発失敗の原因をどう認定したのか。裁判記録をもとに読み解く。 文化シヤッターが、20年以上前から使用していた販売管理システムを刷新するプロジェクトを本格的に始動させたのは2015年1月のことだ。日本IBMに提案依頼書（RFP）の作成を委託。そのRFPを基に複数ベンダーから提案を受けた上で、日本IBMを開発委託先として選定した。 日本IBMの提案はシステム構築に米セールスフォースのPaaS（プラットフォーム・アズ・ア・サービス）である「Salesforce1 Platform」を用いるものだった。RFPでは標準
Pythonの波に飲み込まれたRuby、日本のケータイ敗戦との共通点
プログラミングの学習を始めようとする人がする定番の質問がある。「どのプログラミング言語を選べばいいか」というものだ。 私はこのコラムで以前、JavaScriptからプログラミングを始めてはどうかと書いた。JavaScriptはWebブラウザーさえあれば動作するからだ。例えば「Chrome」であれば、F12キーを押して「Console」タブを選ぶだけで、JavaScriptの対話実行環境を利用できる。 関連記事： 保存していないクレジットカード情報が漏洩する謎、鍵はあのプログラミング言語 もっとも、JavaScriptは最初に学ぶ言語としては少し癖が強いとも感じている。どちらかというと、2番目か3番目に学ぶことで視野が広がるタイプの言語ではないだろうか。 私が初心者に勧めるとしたら候補は2つある。「Ruby」と「Python」だ。 私がRubyを勧める理由は、「プログラミングの楽しさ」を体験
退会したのに個人情報が残る問題、迫る法改正で企業は管理体制の見直し必至
自分の個人情報が企業内でどう管理されているかが見えず、不愉快な体験をしたことはないだろうか。2022年4月はこうした状況が変わる契機になりそうだ。個人の権利を広げた改正個人情報保護法が施行されるからだ。 退会後も会員情報が残る不都合 筆者の経験では、サービスを退会したはずなのにその運営元企業が個人情報を長く保持しているらしい状況に何度か出くわした。例えば、退会から1年以上はたっているサービスから、顧客情報が漏洩した可能性があるメールの通知を受け取ったことがあった。サービス運営元はユーザーが退会後も、その会員情報の少なくとも一部は長く保持していたようだ。 幸いそのサービスではメールアドレス以外はたいして重要な情報は登録しておらず、特に運営元に問い合わせはしなかった。退会後に漏洩の可能性を知らせた点だけは評価したいが、運営元への強い不信感は持った。 退会手続きを取っても個人情報が明らかに保持さ
IIJの格安通信利用者向けアプリで情報漏洩、APIサーバーのバグが原因
インターネットイニシアティブが2021年7月15日に情報漏洩事件を起こした。格安通信サービス「IIJmio」の顧客向けスマートフォンアプリケーションで、他のユーザーの電話番号の一部や契約情報などが誤表示された。サーバー側のアプリケーションに存在したバグが原因だった。同社は即座にアプリの運用を停止、再開には4カ月弱を要した。 「さっきダウンロードしたアプリの画面に、見知らぬ電話番号が表示されている」。インターネットイニシアティブ（IIJ）が手掛ける格安スマートフォンサービス「IIJmio」のサポートセンターにユーザーからこうした指摘が寄せられたのは、2021年7月15日午後のことだった。 問題となったスマートフォンアプリケーションは「My IIJmio」だ。IIJmioの料金プラン「ギガプラン」を契約しているユーザーが、契約内容や請求金額、データ通信の利用実績などを確認するための管理アプリで
Windows 11でWSL2がさらに進化、1コマンドで導入可能に
Windows 10ではLinux実行環境の「WSL」（Windows Subsystem for Linux）が標準搭載され、「本物のLinux」がすぐに使えるようになりました。最新版の「WSL2」について、導入方法や基本的な使い方などを解説します。 Microsoft社は2021年6月下旬、Windows 10の後継となる新OS「Windows 11」を発表しました。7月上旬からは、Windowsの開発版を試せるWindows Insider ProgramのDevチャネル経由でWindows 10からアップグレードできるようになっています。 Windows 11はWindows 10から枝分かれした形で開発されており、これまでDevチャネルで開発されてきたWindows 10向け新機能やその発展機能などが取り入れられています。 ここでは、Windows 10のリリース版にはまだ入って
見えない脆弱性をソースコードに埋め込む、プログラマーも欺く「トロイのソース」
プログラムに埋め込まれた脆弱性やマルウエア（コンピューターウイルス）などを見つける有効な手段の1つが、そのソースコードを丹念に調べる（レビューする）こと。スキルのある開発者なら、ソースコードを調べることで異常に気づける。 だが、そういった開発者の目を欺く手法が発表された。ソースコードに細工を施せば、テキストエディターなどで表示されるソースコードの「見た目」を変えられるというのだ。言い方を変えれば、目に見えない脆弱性を埋め込めるという。そんなことが可能なのだろうか。 「トロイの木馬」のソースコード版 この新手法は、英ケンブリッジ大学の研究者らが2021年11月1日（現地時間）に発表した。「Trojan Source（トロージャンソース：トロイのソース）」と名付けられた。「Trojan Horse（トロージャンホース：トロイの木馬）」にちなんだ命名だと考えられる。 トロイの木馬とは、ギリシャ神
何度でもよみがえるCOBOL需要、なぜこんなに根強いのか
「COBOLは滅びぬ。何度でもよみがえるさ」。ご存じ「天空の城ラピュタ」のセリフのもじりだ。手あかがついた表現で恐縮だが、最近、COBOLについてこんな風に感じることが増えた。 長期的な視点でCOBOLが消えゆくプログラミング言語であることに異論がある人はいないだろう。よほど特殊な事情がない限り、システムの新規開発にCOBOLが採用されることはない。IT関連資格の定番である「基本情報技術者試験」でも、2019年の秋期試験を最後にCOBOLの出題が廃止された。 以前このコラムで、このときの基本情報技術者試験、すなわち「最後のCOBOL試験」を実際に受けたてんまつを紹介した。試験自体には合格したものの、COBOLの出題部分の成績は散々だった。 その試験勉強のためにCOBOLの解説書を書店で探したところ、ほとんど見つからなかった。大型書店の書籍検索機で「COBOL」がタイトルに付く書籍を検索した
6000円で入手可能、シャオミの「Mi スマートバンド 6」を使ってみた
中国・小米科技（Xiaomi、シャオミ）の製品はスマホが目立っているが、Amazon.co.jpで確認するとスマートバンド製品も「スマートウオッチ」カテゴリーの売れ筋ランキングに入っている。今回は、同社の最新モデル「Mi スマートバンド 6」をレビューする。Amazon.co.jpでの販売価格は、記事執筆時点で5990円（税込み、以下同）となっている。約6000円でスマートバンドが手に入るのだ。 この価格帯の競合製品は数多く、無名なブランドのものだと2000円程度から購入できる。聞いたことのあるメーカーの製品も4000～5000円程度で買えるものがあるはずだ。ただ僕なら、より安い製品があってもMi スマートバンド 6を選ぶ。その理由もレビューのなかで紹介したい。 明るく大きいディスプレー Mi スマートバンド 6のディスプレーサイズは1.56インチで、ほぼ全面がディスプレーといってもいいほ
「自炊」で手持ちの本をPDF化、Kindle Paperwhiteで快適に読む方法
筆者は自分が所有している書籍やコミックスなどのほとんどをドキュメントスキャナーでパソコンに取り込んでPDFファイルに変換した。紙の本をいわゆる「自炊」で電子書籍化したのである。 当初は「iPad mini」で読むことを想定していたが、今は「Kindle Paperwhite（2018年モデル）」をメインで使っている。iPad miniよりも軽いことに加え、防水なので浴室でも読めるからだ。しかしKindleで快適に読書できるまでには様々な試行錯誤があった。 試行錯誤の末にたどり着いた「自炊した電子書籍をKindleで快適に読む方法」を紹介する。なお、本記事の写真やスクリーンショットに写っている書籍やコミックスを模したページは筆者が自作したサンプルであることを付け加えておく。 KindleはPDFファイルを直接開けるが… 筆者が所有するKindle Paperwhite（以下Kindle）は、
婚活アプリ「Omiai」、運転免許証やパスポートの画像が171万件も流出した経緯
婚活マッチングアプリ「Omiai」で、171万件もの会員情報流出が判明した。流出したデータには運転免許証やパスポート画像などが含まれる。氏名や住所に加えユーザーの顔写真情報まで流出したのは深刻な問題だ。運営するネットマーケティングは再発防止策を講じたものの、流出したデータによる二次被害を防ぐ手立ては見つかっていない。 婚活マッチングアプリ「Omiai」を運営するネットマーケティングは2021年5月21日、不正アクセスによるデータ流出に関するおわびを公表した。Omiaiは2020年10月時点で累計会員数が600万人を超える大手のサービスだ。 この事件はすぐさま新聞各紙やテレビ、インターネットのニュースサイトなどで報じられ、大きな話題になった。その理由の一つは、流出したデータが氏名や住所、生年月日などアカウント数で171万1756件と大規模だったこと、さらには恋人探しや婚活など、利用者にとって
画面拡大スマホスタンドにリングライトも、「300円ショップ」のデジタルグッズ5選
3COINS（スリーコインズ）やTHREEPPY 300 and Happy（スリーピー）などの「300円ショップ」が人気を博している。330円（税込み、以下同）のグッズだけではなく550円、770円、1100円といった価格帯のグッズも扱っていて、「100均ショップ」とは趣の異なるデジタルグッズも店頭に並ぶ。今回はその中で使いやすいグッズを5つ選んで紹介しよう。 3COINSで売っていた「スマホスクリーンアンプ」は、スマートフォンの画面を拡大表示できるスマホスタンドだ。幅25×縦14.5センチのレンズにより、スマホの画面を2～3倍程度に拡大する。スマホの5～6インチの画面が、8～10インチのタブレットくらいに拡大する。 レンズは円状に模様がついていて、中心から外側に向かうにつれて画面が白っぽく見えるが、動きが激しいスポーツ中継を観戦しても目は疲れなかった。画面が拡大すると、文字も見やすくな
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