佐和隆光『経済学とは何だろうか』に,「新古典派の教科書で教育された経済主体が新古典派的に行動するので,結果的に市場が新古典派的になる」という自己成就的循環に関する記述があったのを思い出す>経済学者の「自作自演」が、世の中を悪くした!? http://t.co/s7lZKIlUoe
![Takashi Hayashi on Twitter: "佐和隆光『経済学とは何だろうか』に,「新古典派の教科書で教育された経済主体が新古典派的に行動するので,結果的に市場が新古典派的になる」という自己成就的循環に関する記述があったのを思い出す>経済学者の「自作自演」が、世の中を悪くした!? http://t.co/s7lZKIlUoe"](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/5348a88a4672aa517d0daa54d52d6e0f920a5577/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fpbs.twimg.com%2Fprofile_images%2F660486052138864642%2Fq0SlXHSf.jpg)
2013年03月11日20:00 by jyoshige モリタクと考えるアベノミクスの行く末 カテゴリ経済一般 アベノミクスは正しい。 だから、その実現のため、政府は日銀人事をアベノミクスに理解のある人間で 固め「大胆な金融緩和」を実施すべきだ。 そうすれば日本は2年以内にデフレ脱却でき、日本経済は再生できる。 なんなら私が日銀総裁をやってもいい。 「大胆な金融緩和」をやると国債の金利負担が急増し、国債価格の下落で 銀行がバタバタ倒産する。 だから安倍政権は大した金融緩和なんてやる気がない。 そもそも無制限の金融緩和も現実には不可能だ。 アベノミクスは参院選までの政治的パフォーマンスにすぎない。 この2つの文章を同じ人物が書いたと聞けば、みんな驚くのではないか。 その男の名は森永卓郎センセイである。 ちなみにオリジナル文章はともに朝日新聞社のweb論座で、一か月スパン で寄稿されている。
北海道札幌市にある円山動物園で、4月1日からホッキョクグマの赤ちゃんが一般公開されます。 画像は円山動物園のサイトより 昨年12月21日、お父さん「デナリ」とお母さん「ララ」の間に誕生しました。すくすくと成長し、現在は体長約70センチメートル、体重約15キログラムというサイズ。公開に向けた野外での訓練ではキョトンとした表情を見せていたようです。 画像は円山動物園のサイトより お母さんともとっても仲良し。甘える姿もかわいいらしい! さらに30日夜には、円山動物園の公式アカウント(@marudou_fan)が、一般公開を前に「ホッキョクグマ写真祭」をTwitter上で開催。かわいすぎる姿に大きな反響が集まっています。 ララと赤ちゃんの負担を考え、当面は午前10時から午後3時までの公開となるそう。Twitter上では「かわえええ!」「絶対見に行く!」など、多くのユーザーが大興奮しています。「混雑
働かない正社員を解雇できる社会にしたい【1】 −対談:オリックスシニア・チェアマン 宮内義彦×田原総一朗 プレジデント社3月31日(火)13時45分 写真を拡大 宮内義彦氏 2014年6月、オリックスの会長兼CEOを退任した宮内義彦氏。小泉内閣時代は規制改革会議の議長を務めて、抵抗勢力と激しくやり合った。かつての改革の旗手は、アベノミクスをどう見ているのか。 ■サラリーマンは既得権益である 【田原】宮内さんはオリックスのCEOを退任された。どうしてお辞めになったのですか。 【宮内】幸か不幸か、私はまだ元気です。ただ、元気だからとやっていると、いきなりドンとくる危険性があります。会社というものは、「宮内が終わったら終わったな」では困ります。やはり継続が大切です。徳川家康は元気なうちに席を譲って駿河に行きました。私も元気なうちに次の人にバトンタッチしたほうがいいと判断しました。 【田原】いまは
元経済産業省官僚の古賀茂明氏のテレビ朝日「報道ステーション」の降板(古館キャスターは降板ではないと言っている)や、NHK「ニュースウォッチ9」の大越健介キャスターの交代がネットなどのニュースで話題になっている。 その報じられ方や、SNSでの意見の拡散のされ方を見ていると、官邸からの圧力があったのか否かに焦点が集まっている。 権力者の意向を忖度する 筆者は23年間、報道に携わる仕事をしてきたが、権力者から圧力があったのか否かを証明することは容易ではないと思う。しかし、今回の場合は、長年記者をやってきた者の「直感」として、権力側から何らかの「圧力」が影響しての降板や交代であると思う。 一般読者の方は、「圧力」と聞けば、たとえば官邸サイドから「あのコメントやニュースの報じ方はけしからん」といったような直接的なプレッシャーがあったのではないかと想像するだろうが、20年以上、報道の現場にいて、現場に
[日本] 消費者物価指数(2月)は前月比-0.2%(前年比+2.2%)、生鮮食品を除く総合指数は同-0.6%(前年比+2.0%) 2月の消費者物価指数、総合指数は前月比-0.2%(前年比+2.2%)と2ヶ月連続前月比低下、前年比の伸び率は4ヶ月ぶりに低下した。前月比の指数低下に寄与した主な品目はガソリン(前月比-5.1%)、生鮮野菜(同-5.1%)など。生鮮食品を除く総合指数(コア指数)は前月比-0.1%と4ヶ月連続の低下、前年比では+2.0%と消費税率引上げ影響を除くとゼロ%の伸びに低下した。食料(酒類を除く)及びエネルギーを除く総合指数(コアコア指数)は前月比+0.1%と小幅上昇したものの前年比では+2.0%と前月比横ばいの伸び、消費税影響除きでは2ヶ月連続でゼロ%の伸びとなった。コアコアインフレ率(消費税影響を除く)が前年比0%にまで低下するのは2013年9月以来のことである。日本に
日本の実質GDP成長率は10-12月期に3四半期ぶりのプラス成長に転化したが、需給ギャップの解消にはまだ時間がかかる。インフレ率は消費税影響除きでゼロ%に低下し、2%インフレ率の達成も引き続き困難である。もっとも、円安やインフレ率低下は家計消費の持ち直しを促進し、また企業部門の設備投資や輸出が経済を牽引する形で、日本経済は回復基調を今後も継続すると見る。 -2.2%の需給ギャップ解消には3%成長が必要 日本の10-12月期実質GDP成長率は前期比+1.5%と、3四半期ぶりのプラス成長に回復した。内容は家計消費が前期比年率+2%近い伸びで成長を牽引、また輸出増加もネットで成長率を+1.1%押し上げた。これらが設備投資や住宅投資の減少及び在庫調整による成長押し下げをカバーした形になる(3月14日付<経済指標コメント>参照)。今後についてもインフレ率の低下が家計消費の追い風となり、またこれまでの
予想どおり、2月の鉱工業生産には反動減が出たね。1,2月の平均は100.7と、前期より+2.4だけれど、1年以上前になる2013年10-12月期との比較では、わずか+1.1しかない。消費財の-2.3が大きく足を引っ張っている。円安によって外需と企業収益が順調だから、これで済んでいるが、そうでなければ、1997年の二の舞だったよ。アベノミクスが底割れを防いだと言うか、消費増税に加わるマイナス要因がなくてラッキーだったと言うか。 日曜の読売一面トップは、財政再建目標の変更だった。また、3/30のロイターによると、官邸は想定を超えて増税の後遺症が長期化しているという認識のようだ。表向き、消費増税は失敗だったとは言わないまでも、それなりに反省してはいるのだろう。反省は正しいが、高齢化に伴う歳出の自然増もあるから、小刻みな消費増税は必要でもある。羹に懲りるのではなく、経済に合わせて増税をするという基
できれば前に座って欲しい。バックで車庫入れする時後ろにいると見づらいから。あと前に乗る方が自然だし。 まぁどっちでもいいんだけどやっぱり釈然としない。前に乗れって言えばいいのか? 10年以上知ってる子も最近知り合った子も同じことをする。そういうマナーでも教育されてんのかね?ビジネスマナー的には目上の人が後ろに乗るんだけど。ちなみに男は前に乗るね。
こんにちは。一人暮らししているアパートの契約更新を間近に控え、絶賛引っ越し検討中のライター岸田です。 住む場所を選ぶときの優先順位は人それぞれですが、家の近くで買い物を楽しんだり、飲み食いできるお店がたくさんある、というのも基準のひとつになりますよね。一日中、自宅仕事で、電車に乗る機会が少ない私の場合、”駅前で買い物が楽しめる街”を重視したいと思っています。 ということで、今回「都内の活気のある商店街」を条件に、ネットで検索したり、知人へ聞き込み調査を行いました。その中で良さげな商店街をピックアップし、実際に歩いてきた商店街を紹介します。 目次 十条銀座商店街ハッピーロード大山商店街戸越銀座商店街武蔵小山パルム中野サンモール商店街高円寺純情商店街阿佐ヶ谷パールセンター吉祥寺サンロード商店街下北沢南口商店街※最寄り駅から池袋・新宿・渋谷までの所要時間とキャッシュバック賃貸の平均家賃相場も掲載
ツイートに位置情報を追加する 位置情報と一緒にツイートした場合、Twitterはその位置情報も保存します。 毎回ツイートする際に、位置情報を付加する/付加しないを選択することができ、いつでも過去の位置情報を全て削除することも可能です。 詳しい説明
週刊アスキーは 「完全ネット/デジタル化」によって最強になります 週刊アスキーのネットメディア『週アスPLUS』が月間800万UU超を記録、国内最大クラスのデジタル情報サイトに成長し、NTTドコモ様のdマガジンをはじめとして、週刊アスキー電子版も好調に読者様を増やしています。私たちの情報コンテンツをお届けする手段として、これらネット/デジタルの割合が圧倒的に高くなったため、週刊アスキーは5月26日発売号にて印刷版の刊行を停止、6月よりネット/デジタルに完全移行します。 電子版は発行間隔を自在に調整して即時性を高めつつ、既存のネット専業メディアにはない良質なコンテンツをお届けします(デザインは、従来の誌面デザインを踏襲します)。『週アスPLUS』はスマートニュースやグノシー、Yahoo!ニュースといった外部サービス各社様との連携を一層強化し、規模の
石津志穂の代理人弁護士である高橋喜一弁護士(コスモポリタン法律事務所)から「Yourpediaに掲載されている記事を、管理者として削除せよ」との要請がありました。よって、プロバイダ責任制限法に基づき削除について同意するかどうか照会を行いますので、編集者(発信者)として心当たりのある方は、「削除に同意するかどうか」「同意しない場合は、その理由」を書いて当方までご連絡ください。 さて、高橋弁護士からは最初に「ご相談」としてYourpediaの削除ポリシーについて質問を受けました。それで「Yourpediaでは誰でも自由に、削除も含めた内容の編集が出来ること」や「編集を行う際の注意点」「投稿者とコミュニケーションを取る方法」「炎上しないための心得」「主張が平行線になった場合の管理者対応」までを詳細に説明したのですが、あくまでも管理者の法的責任を問うつもりであり、管理者としての判断で削除しない場合
十三億分の一の男 中国皇帝を巡る人類最大の権力闘争 作者: 峯村健司出版社/メーカー: 小学館発売日: 2015/02/26メディア: 単行本この商品を含むブログ (11件) を見る 習近平政権に関しては誕生した時、日本ではその権力基盤はそれほど強くないのではないか、あるいは政権が10年もつのかどうか疑問、という見解が結構見られたのに対し、アメリカの政府関係者や専門家の間では、その権力基盤の強固さを指摘する声がほとんどで、日米の間でその見方がかなり分かれていたようです。 今となっては、「習近平=弱い指導者」説は全くの誤りだったことは誰の目にも明らかになりました。アジアインフラ投資銀行に代表されるこのところの中国の国際的な舞台での発言力の強化、およびそこで習近平が示している明確なリーダーシップを見ても、習近平政権が国内において非常に強い求心力を得ていることが対外的な発言力の強さにつながってい
浜田宏一:支離滅裂な発言を繰り返して迷走中の「伝説」は、どこで道を誤ったのか? 大学の研究室でおとなしくしているだけなら無害だが、日本経済の舵取りに口を挟む身の程知らずのポンコツ経済オタクはもはや日本経済復活へ「有害」であり「障害」である。 「伝説」浜田宏一の、実はそうでもない?語録の一部 「白川方明総裁の後任が今以上の金融緩和を行えば、数カ月以内でデフレ脱却を実現できる」 「日銀が2、3%のインフレ目標を設定すべき」 「教え子だった白川方明日銀総裁はどこで道を誤ったのか」 「白川君、忘れた「歌」を思い出してください。お願いです」 「日銀は正しい薬を持っていたのに出さなかった」 「インフレ目標はそれより高く3%でもいいのではないか」 「黒田東彦総裁が2年で物価2%を達成するために必要な政策はすべて打ったと発言」 「インフレ期待など人々の期待がそのまま実現する社会は存在しない」 「物価をどう
On March 14–15, 2015, The New York Review of Books Foundation, Fritt Ord, and the Dan David Prize held a conference, “What’s Wrong with the Economy—and with Economics?” at Scandinavia House in New York. We are pleased to present the following video footage of the event. Katherine CecilOn March 14–15, 2015, The New York Review of Books Foundation, Fritt Ord, and the Dan David Prize held a conferenc
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賃金が上昇している。3月20日に公表された、春闘の賃上げ率回答一次速報(連合集計)は+2.43%と、昨年の一次速報(+2.23%)を上回った。このうち、「ベースアップ」(ベア)分が判明している組合についてのベアは前年比+0.8%となった。現段階でのデータは主要大企業などに限定されるが、前年(+0.4%前後)よりもベアの上昇率が高まる可能性が高まった。 賃上げは本当に「政権側の強い圧力」で行われたのか ベア上昇率が0.5%を超えるとなると、消費増税後の景気落ち込みでデフレが本格化した1998年以来、なんと17年振りの伸びである。当然のことながら、ベア上昇率は、サラリーマンの定期給与に連動する。アベノミクス発動から2年が経過して、企業における利益拡大が、家計に波及する動きが明確になっている。 この賃金上昇の動きは当然望ましい。こうした中で、一部メディアでは、「安倍政権から強い圧力があり企業が賃
2015-03-30 進む小日本化 日本のパワー(国力)の源泉であった経済力の相対的低下が続いています。ドル換算GDPの対米比は、1970年代前半の水準に逆戻りしています。*1 相対的縮小は対中国ではさらに顕著です。「小日本」化が止まりません。 対韓国でも大幅に縮小しています。 動物界でも「小さくなる=恐れられなくなる」なので、これだけ急激に小さくなると、このような事態を招きます。 「目下の日本」からドルは借りないbusiness.nikkeibp.co.jp ある日突然、韓国の友人から前後の脈絡とは関係なしに「もう、日本など怖くないからな」と言われたのだそうです。「韓国は強い国になった。なめるなよ」というわけです。 「卑日」は日本が力を失ったとの認識が前提です。韓国では弱い者いじめには限界がありません。日本が謝ればますます「卑日」に力を入れるでしょう。 中韓も少子高齢化が進んでいるとは
2015-03-30 需給改善する労働市場における負け組 こんな記事があったので、労働市場の動向をグラフで確認してみます。 賃上げを「安倍政権の圧力」という残念な人々 | インフレが日本を救う | 東洋経済オンラインtoyokeizai.net 最も重要な点は、アベノミクスで2013年から経済安定化策が強化されたことが、雇用者数回復や労働市場の需給改善をもたらしたということであり、ベアを含めた賃上げは「その延長」にあることだ。 2013年以降、就業者の増加と非労働力人口の減少が同時進行しており、「労働市場の需給改善」がもたらされています。 もっとも、労働市場が一様に改善しているわけではありません。就業者の増加は女に偏っています。 さらに年齢階層別に見てみます。 若い世代(15~34歳)では、女は横ばいですが、男は減少が続いています(この世代は人口そのものが減少中)。 一家の大黒柱となる35
という論文をラトガース大学のJason Barr、Bruce Mizrach、Kusum Mundraが書いている(マンキューブログ経由のFree Exchange経由)。原題は「Skyscraper Height and the Business Cycle: Separating Myth from Reality」。 以下はその要旨。 This paper is the first to rigorously test how skyscraper height and output co-move. Because builders can use their buildings for non-rational or non-pecuniary gains, it is widely believed that height competition occurs near the
しかし、型枠工の給料がちょっと上がっただけで、供給成約と喚き散らすのが上念司と田中禿臣をはじめとするツイッターネオリベリフレ派とかいうクズ共なのであった。
というか、上念界隈に一生懸命媚び売ったツイートしてるクズリフレども、どう考えてもエリートでもなんでもないのに、なんで賃金上げない政策支持してんの?宗教か?アレがカルトってやつなのか?
ジャカルタ警察が押収した3.3トンものマリファナを焼却→街中がハイな気分になり苦情殺到 1 名前: ファイナルカット(庭)@\(^o^)/:2015/03/30(月) 15:17:05.99 ID:PXlL0ueJ0●.net ジャカルタ警察は3月28日(土曜日)に違法薬物である大量のマリファナ、メタンフェタミン(クリスタル・メス)、エクスタシー(MDMA)などの錠剤を押収。報告書によると3.3トンものマリファナが西ジャカルタ警察により焼却されたという。しかし焼却により処分された違法な薬物が原因で街中がハイになり、苦情が来ているという。 焼却の場所は容疑者も立ち会い、またマスコミや一般人も注目するイベントのような感じで行われた。しかし見学者は誰一人としてマスクなどで煙を防ごうとせず、結果マリファナの煙を吸いハイな気分になる人が続出だったという。それだけでなく、気分を害する人や、めまい、頭痛
男性の遺体を自宅に放置したとして、大阪府警門真署は29日、死体遺棄容疑で男性の妻(78)と娘(49)を現行犯逮捕したと発表した。2人とも容疑を否認し、「(男性は)まだ死んでいない」「何度も生き返った。また生き返るのを待っている」などと供述しているという。 逮捕容疑は3月ごろ、男性(79)が自宅で死亡したにもかかわらず遺体を放置したとしている。 同署によると、29日夜、男性宅の郵便受けに大量の新聞が入ったままになっているのを不審に思った男性の弟(70)が同署に通報。署員が1階寝室で遺体を確認した。2人は当時自宅内にいた。男性に目立った外傷はなく、死後約10日~2週間が経過していた。同署は司法解剖して死因を調べる。 男性は妻と娘の3人暮らし。同署は大阪地検と協議し、2人の刑事責任能力の有無を調べることも検討する。
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