ミクシィは1月9日、ソニーが1月16日に発売するコンパクトデジタルカメラ「サイバーショット DSC-G3」で、mixiのサービスと外部サービスを連携させる「mixi Connect」が採用されたと発表した。 DSC-G3は、無線LAN機能とフルブラウザを備えたカメラで、撮影した写真をmixiの「フォトアルバム」に直接アップロードできる。YouTubeなどへの投稿にも対応している。 mixi Connectは、mixi以外のサービスや端末などでmixiのデータを活用できる仕組み。これまでに「ミクシィ年賀状」や、ソニーのウィジェット配布サービス「FLO：Q」で利用されている。

ハンバーガーチェーン店の米Burger Kingが、Facebook向けにユニークなアプリケーション「WHOPPER Sacrifice」の提供を開始した。ワッパーはBurger Kingの看板商品のハンバーガーだ。 このアプリをインストールしてFacebookの友達リストから10人削除すると、大事な友達を犠牲にしてでも食べたいくらいのワッパーへの愛を証明したとして、このバーガー1個と無料で交換できるクーポンを受け取ることができる。 アプリをインストールすると、友達リストのところに「犠牲にしたい友人をクリックしよう」の文字が表示される。友達の写真をクリックすると、その友達がリストから削除され、しかもアクティビティーのフィードに、その友達をワッパーのために犠牲にしたことが掲載される。 キャンペーンサイトに表示されている犠牲となった友達の総数は、1月10日現在既に約7万人に上っている。

■「Twitter ってなに？」「・・・嘘だろ？？知らないの？」 先日、IBMの友人と話していたら、TwitterもFriendFeedFacebookも知らないというのでたまげた（＝ほとんど死語だが^^; たまげたとは魂消た、つまり魂が消えた、と書く。それだけ驚いたので、あえて使う）。 まあ、FriendFeedFacebookを知らないのは何となく分からないでもないが、IT業界、しかも外資にいてTwitterを知らないというのはカルチャーショックだった。2008年はTwitterの大飛躍が本当に目についた年になった。オバマ次期大統領はTwitterやFacebook、Blogなどをうまく活用して政治資金をLong Tail的に集めることに成功した。だから、ITの視点というより、社会の動きを見る上で、ネットが政治や経済を確実に動かし始めていることや、インターネットのソーシャルサービスが現

ブログと本音のあいだ - Life is Really Short, Have Your Life!!を読んで。 私は本音しか書いていない。 ただし、書く本音と書かない本音がある。 それだけだ。 こんなこと偉そうに言うことではないとも思うけれど、言っておきたかったので。このブログも思考系ブログなので、本音を書くというより自分の意見として書くといった方が正しいのかな。嘘は書かない。当然のことである。 大事な事はそっちではなく、書くべきでないことを書かないことの方。 特にオフ会だともっと顕著な話で、ネット上ではできない会話でも実際に顔を合わせればできるものですが、その会話すべてをすべてオフレポで書いて良いわけではない。その判断は難しいところではあるけれど、書くべきでないと判断したものは絶対に書かないし、口外すべきでないと判断したものは絶対に口外しない。 ブログも同じ。最初は書かないと決めていて

Google検索2回で、やかんを沸騰させるCO2排出量 Googleで2回検索すると、やかんを1回沸騰させるのと同等量のCO2が排出される、との計算結果が出たそうです。 1回の検索でおよそ7gの二酸化炭素が作られ、やかんを沸騰させた場合は15gくらいということです。 家庭のパソコンを動かす電力と、そのコンピューターが世界のサーバーに出す命令からくるエネルギーをおよそ算出したものだそうです。 コンピューターの利用により環境にはどのくらいの影響があるのか、という警告の声が上がってきたことから調査されました。 それによるとITが排出するCO2は地球規模では2%となっているらしく、2007年に初めて航空産業を抜く形となりました。 ハーバード大学のアレックス・ウィスナーグロス博士の研究によると、一般のウェブサイトを巡回するのに毎秒約0.02gのCO2を排出しているそうで、高画質な動画などは毎秒0.2

朝日新聞半世紀以上の読者である84歳母が「新聞をやめようかしら」→地域のチラシ広告と番組欄セットで無料配達サービスがあれば、たぶん新聞は高齢者家庭からかなり駆逐される 横浜の家では、父母の結婚以来ずっと朝日新聞を取っている。もう半世紀以上になるはずだ。 どんな他紙からの勧誘にも首を縦に振らず、ずっと朝日を取り続けてきた。 ところが、年が明けてから、半世紀以上にわたる朝日の愛読者だったはずの母が 新聞をやめようかしら と言い出した。理由は 読むところがないから だそうだ。 高齢者向けに、 字を大きく と、各紙が活字を大きくした結果 新聞に載る情報量が減った のが、母が一番に感じたことのようだ。 事件報道は、テレビニュースと大差ない上に テレビの方が速報性がある わけだから、新聞でわざわざ 追認する必要はない のだ。新聞に求められているのは 詳報であり、掘り下げ であるわけだが、最近の 紙面大

昨年から、チキチキとエントリをしているブロガーズネットワークのマーケティング活用についての雑考の続きです。 今回は、ブログとブログの記事の信頼性ということについて、ちょっと書いて見ます。 これまでの関連エントリーは以下… 「チミンモラスイ？ : [BR]ブロガーズネットワーク再考 その0」2008.10.10 「チミンモラスイ？ : [BR]ブロガーズネットワーク再考 その1」2008.10.17 「チミンモラスイ？ : [BR]ブロガーズネットワーク再考 その2」2008.11.4 「チミンモラスイ？ : [BR]ブロガーズネットワーク再考 その3」2008.11.9 「チミンモラスイ？ : [BR]ブロガーズネットワーク再考 その4」2008.11.17 「チミンモラスイ？ : [BR]Re:ブロガーズネットワーク再考 その3」2008.11.23 「チミンモラスイ？ : [BR]ブロ

8時間ほど前、International CES 2009が終了した。速報性はEngadgetやらその他Bloggerさんに任せて、家電関係者らしい感想をじっくり書いていくことにしよう。なに、これから飛行機に乗って日本につくまでたっぷり12時間以上ある(ｗ というわけでざっくりとした感想は『AV系はCEATEC2008ん時から代わり映えしねぇなぁ』である。ここのところCESにあわせて面白いものの発表時期を重ねてくるメーカーが減ったのかなぁ。 人減ったなぁ 一番人が多い1日目(12/8)に現地にいなかったため単純比較はできないが、2日目・3日目の人の入りは例年より少なかった模様。といっても、ロイターの記事にあるほど小規模でこじんまりしていたわけでは全くなく、CEATECの数倍はあろうかという会場は1日で回るのは到底無理。2日あっても厳しいぐらい、という規模はそれほど変わらず。ただ、ブースに群

「NHKオンデマンド」は見逃した番組やニュースをいつでも見られる「見逃し見放題パック」を月額1470円で提供。見逃した番組をいつでも見られるようになるサービスは早く全局で実現して欲しいものだ 長く安定した利益を誇っていたテレビ業界に、異変が起きている。 2008年3月期決算で、日本民間放送連盟に加盟する127社のうち、30社が赤字になり、ついにキー局（日本テレビ・テレビ東京）まで中間決算で赤字に転落した。他社も50％近い減益で、広告の激減が続いているので、今年3月期にはテレビ朝日も赤字転落は確実とみられている。黒字を出しているTBSも、不動産事業の営業利益が本業の5倍にのぼり、「テレビも作る不動産屋」と言われるありさまだ（2009年3月期上半期決算より）。 また、2011年の地上デジタル完全移行を控えており、これからデジタル設備投資の負担がさらに重くなる。地デジ対応受信機は、11月末で43

2011年7月24日に地上デジタル放送へ完全移行することを受けて、アナログ放送の画面に「アナログ」という字幕が表示されるようになりましたが、なんと2011年7月24日以降もアナログ放送が受信できるようになることが明らかになりました。 地上デジタル放送に対応した機器の普及が遅れていることを受けた措置とのこと。 詳細は以下の通り。 地デジ移行後３～５年、ＣＡＴＶはアナログ放送受信可能に : 経済ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞） 読売新聞社の報道によると、景気の悪化によって地上デジタル放送対応機器の普及に遅れが出ていることを受けて、2011年7月24日の地上デジタル放送への完全移行後もアナログ放送を受信できるようにする措置を取るそうです。 これは現在約2200万世帯が加入しているCATV（ケーブルテレビ）のネットワークを利用したもので、地上デジタル放送の電

次期米大統領Barack Obama氏の政権移行チームは米国時間1月8日、議会に対し、期限が迫っているデジタルテレビへの移行を先延ばしすることを提案した。この件にまつわる潜在的な問題に対応するため、議会のさらなる対応が必要だと警告している。 The Washington Postの報道によると、政権移行チームで共同議長を務めるJohn Podesta氏は、上院通商科学運輸委員会および下院エネルギー商業委員会に宛てた書簡で、「非常に不適切な」移行を支援するために資金を拠出するよう呼びかけているという。 折りしも、デジタルコンバータを購入するための40ドルのクーポンを国民に提供する13億ドルの資金が底をつき、10万人以上の国民がクーポンの配布を待っている状態だ。関係者は、2月17日に予定されているデジタルTVへの切り替えは大きな混乱を生むだろうと述べている。 下院の電気通信およびインターネット