はてなで働き始めてからほぼ5年になるので振り返ってみる - yasuhisa's blog
そろそろ前職を退職してから、はてなで働き始めて5年(!)が経とうとしている。5年も働いていると、昔何をやっていたか、その当時どういう気持ちで働いていたかを忘れてしまう。備忘録っぽく書き残しておこう。ポエムです、長いです、大体自分向けに書いてる。 NTT CS研 => 株式会社はてな チーム開発への適応 インフラ苦手意識の克服 教師なし機械学習の本番環境での運用 データ基盤とCustomer Reliability Engineerへの挑戦 今後はデータエンジニアリング NTT CS研 => 株式会社はてな 基礎研究職からWebアプリケーションエンジニアへの転職だった。ログを残しておくと、こういう時に振り返れて便利。 NTT CS研を退職して、株式会社はてなに入社しました - yasuhisa's blog 割と珍しい(?)転職ではあったかもしれないが、機械学習や自然言語処理はアルゴリズム単
971人の回答から見えたIT業界の悲しい組織風土の現実、半数が「同僚のことをよく知らない」
ある程度は予想された結果とはいえ、これほど深刻な状況だったとは──。そう言わざるを得ない衝撃的な回答の数々だった。 日経情報ストラテジーとITproが2013年2月に共同で実施した、IT業界における組織風土改革についてのアンケートの集計結果である。 このアンケートは、ITproのウェブサイトと、日経情報ストラテジーが2月22日に都内で開催した有料セミナー会場の両方で実施した。内容は同じものである（実施したアンケートのページはこちら：助けて！組織風土改革にすがるIT業界、既にアンケートは終了）。 6つの質問と自由意見に対し、合計で971件もの回答をいただいた。まずはこの場でご協力いただけたことに、お礼を言いたい。本当にありがとうございました。 回答はITproで883件、セミナー会場で88件の有効数が集まった。ITproでのアンケート期間は2月5日から同19日までである。 対象はITproの
プロの経営者とエンジニアの未来について思うこと - GoTheDistance
｢技術者が技術要素だけで名を上げる(市場に打って出る)ことなんてできるわけないんだから、技術と顧客の間をつなぐ経営者が最も必要である｣という話も定期的に話題に上がるのですが、毎年思うことは少しずつ変わっていくので、僕も私見を述べたい。 僕が2007年頃にスーツ・ギーク論争に興味を持ってスーツ側でエントリを書いて参戦したきっかけは、このソースコード、一体どういった付加価値を生んでいるんだろうというのが実感できなかったことです。仕事だからの一言で飲み込めずエントリに吐き出してしまった。スーツの考えや世界を変えないとどうしようもねぇなっていう直感が先に来た。今ではこれは確信に変わっています。なので、エンジニアの未来を考える際に顧客の利益と我々の利益をどう折り合いつけるのかが先で、個別の技術論は正直どーでもいいというcodemaniaxさんのご指摘、僕は正しいと思います。侍が明治の世に生きてゆけな
若い時にプログラムを書こう、必ず人生の豊かさにつながる
システムインテグレータ最大手NTTデータを率いる山下社長は若い頃、汎用コンピュータ用のデータベース開発に取り組み、プログラムを自ら作っていた。その経験から山下氏は「人生のどこかで手を動かしてプログラムを作る仕事を経験した方が絶対に面白い。20代あるいは30代の前半くらいまでに真水の仕事をどれだけやったか、それがその後の人生の豊かさにつながる」と同社幹部としては異例の発言をする。（聞き手は谷島 宣之＝日経コンピュータ編集長、写真は小久保松直） 2009年度、100億円近い投資を計画していると聞く。狙いは何か。 100億円のうち、40億円くらいかけようと考えているのが、「倍速開発」という案件です。これが一番大きい投資になります。我が社としてぜひともやらないといけないのは、お客様のお気の召すまま、ご希望のオーダーメード・システムを、パッケージ・ソフトを使った場合と同じスピードで作って差し上げる、
受託開発事業から自社媒体事業へシフトするための意識改革のポイントとは？ - livedoor ディレクター Blog
こんにちは、小久保です。今回は受託開発事業と自社媒体事業におけるディレクターの意識の違いについて書きたいと思います。 弊社はもともとウェブ関連のSI事業から始まっており、私が入社した5年前もほとんどの仕事がウェブの受託開発・運用でした。 そこから紆余曲折がありながら、現在のメディア事業中心の会社へと変化してきたわけですが、その過程における組織変更はまさに試行錯誤の連続でした。 以前、面白法人カヤックの柳澤社長が「受託開発と自社開発の両立」という記事を書かれていましたが、この記事を読んだときに「やっぱりどこも同じような悩みをかかえているんだなぁ」と激しく共感したことを覚えています。 ところで皆さんは、受託事業と自社媒体事業について一般的にどのようなイメージを持たれているでしょうか？ 弊社が事業シフトの過渡期にあったときに頻繁に出ていた声は以下のようなものでした。 受託 = クライアントに詰め
要件定義カード1枚8万円──脱・人月商売宣言 － ＠IT
「1タスク8万円」という価格体系を提示し、人月商売からの脱却を宣言するスターロジック代表取締役兼CEO 羽生章洋氏 「二度と人月商売はしません」──スターロジックは7月19日、都内で開催した自社イベント「StarLogic Conference2007」において、エンドユーザー自身による要件定義に基づき、「要件定義のカード1枚当たり8万円（税別）」という価格体系でシステム構築ビジネスを進めていくと発表した。従来の「人月」に基づく見積もりと比べて、1/3から1/5の価格になるという。 「人月換算でコストを請求する商習慣こそが、SI業界のさまざまな問題の根源。人月から脱却するには、納得でき、分かりやすい価格体系を提示することだ」（スターロジック代表取締役兼CEO 羽生章洋氏）。 低コストにできる理由は、ユーザー自ら要件定義を行い仕様を最初に明確にする点と、実装段階で自動生成により生産性を追求し
最適な工期は「投入人月の立方根の2.4倍」、JUASが調査 ― ＠IT
2007/07/05 日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）は7月5日、ユーザー企業102社の357プロジェクトを調査した「ソフトウェアメトリックス調査2007」を発表した。システム開発の企画、開発計画に始まり、保守や運用管理まで実態を調査した内容で、企業情報システムの実態を伝える。調査結果からは“デスマーチ”となるプロジェクトの実態も浮かび上がった。 デスマーチ化するプロジェクトの条件の1つは工期の設定が不適切であることだろう。調査から導き出された標準開発工期は「投入人月の立方根の2.4倍」。調査対象のプロジェクトの全体工数と全体工期をグラフ化し、回帰直線によって求めた。この計算によれば1000人月のプロジェクトの場合は24カ月の工期を設定するのが標準的といえる。事情によってこの標準工期よりも短い工期しか取れない場合は、その短縮率を計算して対策を採るべきとJUASは提言。だが、「（短
システム開発プロジェクトの標準工期は投入人月の立方根の2.4倍 | スラド
日本情報システム・ユーザー協会が、ユーザー企業102社の357プロジェクトを調査したソフトウェアメトリックス調査2007を発表したことに関する記事が@ITに掲載されています。この記事によれば、調査対象プロジェクトの工数と工期をグラフ化し、回帰直線に出した結果、標準開発工期は「投入人月の立方根の2.4倍」という結論を導き出したらしい。1000人月であれば24ヵ月の工期設定が標準ということだ。他にも、システムの画面数やファイル数も工期設定に使えるということで、調査からは「必要工数＝0.1×ファイル数＋1.3×画面数＋0.3×バッチ数」という数式になるそうだ。画面数だけでは、「必要工数＝画面数×1.55」ともなるらしい。さすがにこれだけで工期設定するのは無謀だが、ある程度の参考にはなるのだろうか?
日本のIT技術者が尊敬されなくなってきた――IPAイベントから ― ＠IT
2007/06/28 「きつい、厳しい、帰れない」で新3KともいわれるIT技術者の職場。学生の就職先人気ランキングでもIT企業は低迷している。6月28日に情報処理推進機構が開催したイベント「IPAX 2007」では、IT人材の育成をテーマにパネルが行われた。 「われわれの時代に比べるとIT技術者は尊敬される職種ではなくなった」。NECネクサソリューションズの代表取締役 執行役員社長で、NECで長くSEを務めた渕上岩雄氏はこう語る。時代の最先端技術を担いながらも、新3Kに代表されるよくないイメージが先行するIT技術者。渕上氏は過去の業務と現在の業務の違いを、人気低下の原因に挙げる。 渕上氏がSEを始めた35年ほど前は顧客企業の業務に合わせてITシステムやアプリケーションをほぼ手作りするのが一般的だった。納期2～3年は当たり前。ユーザー企業と密接にコミュニケーションを取って、システムを作り上げ
NTTデータ次期社長が語る「IT大学院構想」：ITpro
「ユーザー企業を含めて日本のITスキルを高める」――。6月22日にNTTデータ社長に就任する山下徹副社長は、文部科学省の支援を受けて4月に開講したIT大学院の狙いを、こう明言する。山下副社長は日本経済団体連合会（経団連）が進めるIT人材育成プロジェクトのリーダーでもある。IT大学院では「コミュニケーション能力など高度IT人材に必要な素養を学んでもらう」という。 （聞き手は井上英明/玉置亮太＝日経コンピュータ、写真は新関雅士） ――この4月から、6グループの大学院で企業情報システムの企画・設計・構築に関する高度なスキルを備えた人材の育成が始まりました（関連記事）。ここには経団連が昨年5月に発表したIT専門職大学院の候補だった、筑波大学と九州大学もグループのリーダー校として選出されています。 最初は一部立ち上がりの悪いグループもあったようですが、準備レベルでは、まあまあ合格点と評価しています
残業ゼロの開発現場
明日（5月26日）発行の日経SYSTEMSに「アジャイルは現場をハッピーにしたか」という記事を掲載しています。「ワクワクするような座談会ができた」。記事を校了した後に，そんなふうに感じました。 アジャイル・ブームの火付け役となった「XPエクストリーム・プログラミング入門」が日本語に翻訳されて出版されたのが2000年12月。それから6年半経ってブームは去りましたが，アジャイル開発を採用する現場は少しずつ増えています。当時目指していた現場は生まれているのか。そういう問題意識で企画したのが，この座談会でした。 アジャイル開発は現場から生まれた開発方法論です。開発担当者のコミュニケーションやモチベーションを重視しています。開発方法論とは言っても，工程ごとのプロセスや成果物が明確に定義されているわけでありません。具体的な開発手順やマネジメント方法は自分たちで作ることが必要で，さらに一度作った手順や方
大手ユーザー企業で進む“中堅・中小化”、ITサービス会社の競争条件は変化するか？
大手のユーザー企業を相手にSIビジネスを手掛ける大手ITサービス会社にとって、中堅・中小企業マーケットに参入することは難しい。では、中堅・中小企業を相手に商売するITサービス会社が大手企業向けのビジネスに乗り出す場合はどうか。やはり難しい？ 以前ならイエス。しかし今は、必ずしもそうではないらしい。 連休前に、中堅・中小企業向けのビジネスを手掛けるITサービス会社の人と話をした時、その人から「我々のビジネスモデルが大手企業にも通用することが分かった」との話を聞いた。その企業は、ERPなどのパッケージソフトを核にしたSI事業を手掛けている。 中堅・中小企業の多くはしっかりした情報システム部門を持たないから、そのITサービス会社は顧客企業の経営者やエンドユーザーから直接課題を聞き出す習慣が身に付いている。そして、パッケージをベースしたソリューションを提示することで高い収益を上げ、成長してきた。で
営業とSEは一つのチームである
今も昔も営業とSEの関係は難しい。“第一線のSEと営業が両者の関係をいかに考えていかに上手く協業するか！”。この問題は多くのIT企業の重要課題である。それについてこれまで数回，SEとしての考え方を筆者の経験を基に述べてきた。その概略は次の通りである。 営業1人とSE1人が仕事をすると相乗効果が働き「1＋1＞2」の式が成り立たなければならない。そのためには営業は営業らしい仕事を，SEはSEらしい仕事を行い，お互いが切磋琢磨することが肝要である。SEが営業の言いなりになったり，営業に遠慮したり，迎合したり，またSEが勝手だったりすると，なかなか相乗効果を発揮できず，１+１＜2にしかならない。当ブログの3月9日号で大体こんなことを述べた。 4月2日号では，この１+１＞2を貫くためには，SEマネジャやSEは「SEは営業の補完ではない。馬鹿な営業に利用されない。営業に迎合しない」などが重要であると，
真髄を語る：ソフトウエア開発の基本は不変
ソフトウエア開発の経験が全くない素人集団を率いて、100％外注に頼っていた、基幹業務を支えるソフトウエアを内製に切り替えるプロジェクトに取り組んだ。よいと言われる方法は色々試したが結局は「作業日報」を使う原始的なやり方が一番効果的であった。ソフトウエアの世界は日進月歩であるが、事業の根幹を支えるソフトウエアをきちんと作るには、オーソドックスに開発実績をきちんと把握することが基本である。内製化プロジェクトを通じて編み出したソフトウエア開発のポイントをまとめてみた。 ソフトウエアの特質およびソフトウエア開発に求められる要件についてポイントを整理してみた。いずれも、かつて筆者がゼロからソフトウエア開発に取り組んだ結果、得たものである。まずOS（基本ソフトウエア）といわれる「システムソフトウエア」と、直接顧客が利用する「アプリケーション（応用）ソフトウエア」に大別し、その要件をまとめておく。 シス
真髄を語る：重要なソフトは外注せず自分で作る
ソフトウエア開発の経験が全くない素人集団を率いて、100％外注に頼っていた、基幹業務を支えるソフトウエアを内製に切り替えるプロジェクトに取り組んだ。この時の経験から言うと、ゼロからのスタートであっても、5年間真剣に取り組めば、ソフトウエアを自社内で開発・維持する体制を構築できる。現在、本業そのものを支えるソフトウエアに関してまで安易な外注が進んでいる。基幹部分は他人任せにせず、当事者が自らの手で内製できる力を持つべきである。 「交換機を作っているコンピュータ・メーカーに、交換機のソフトウエアを自分たちの手で作りたいと言ったら、『我々が手を引いたらNTTなんて成り立ちませんよ。お分かりなんですか』と脅されたよ。頭に来たな。石井君、どう思う。今のままでいいのか」 日本電信電話公社の真藤恒総裁は初対面の私にこうまくし立てた。電電公社が民営化され、NTTになる直前のことである。大阪の現場にいた私は
日本のソフトウエア産業、衰退の真因
ソフトウエア・エンジニアリングのリーダーの一人、エド・ヨードンは1992年に、『Decline and Fall of the American Programmer 』を著し、米国のソフトウエア産業の衰退と挫折を警告した。この本を出す少し前まで、彼は「この国が危ない（A Nation at Risk）」というタイトルで講演行脚をしており、同書はそれをまとめたものである。 この本の中で、ヨードンは日本をソフトウエア開発における優等生の一人として挙げ、インドの飛躍を予見している。本が書かれた時点では、インドのＩＴ産業はまだ黎明（れいめい）期にあったが、彼の予想通り、現在は英語圏で質の高いソフトウエア開発力が得られる国として、欧米から頼られる存在になり、ＩＴ立国を目指す他のアジア諸国からお手本と見なされるまでになった。 「この国が危ない」というヨードンの警告に触発されたのか、米国上院の「米国の
ソフトウエアに役立つ「日本型ハードウエア生産法」
2007年3月29日付の日本経済新聞朝刊一面に、「自動車制御 トヨタが標準ソフト」という大きな記事が載った。この記事の内容とは直接関係ないが、「トヨタのものづくり力とソフトウエア」は考えるに値するテーマである。そこで2004年11月に出版された日経ビズテック第4号から、『ソフトウエア工学で注目集める「日本型ハードウエア生産法」』という記事を再掲する。 この記事は、当時神戸大学の教授であった林晋氏（現・京都大学大学院文学研究科教授）への取材に基づき、筆者が書いたものである。林教授はその後も同じテーマについて考察を重ねており、現在は本稿より進んだところにいる。ただし「真髄を語る」欄の主旨は、読者の皆様が考えるための素材を提供することにあるので、あえて2年以上も前の論考を紹介する。まず雑誌掲載時の概要文、続いて本文を再掲する。(谷島宣之＝「経営とIT」サイト編集長） 「日本人は論理的・合理的な思
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カインズ動かす「IT大工」 アプリ進化、会員130万人 技術者100人、ニーズ即応 - 日本経済新聞
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