日本では「ブロックチェーン」は過度な期待、「DevOps」は幻滅期、「ビッグデータ」は陳腐化へ。ガートナーが「日本におけるテクノロジのハイプサイクル」2018年版発表 － Publickey
日本では「ブロックチェーン」は過度な期待、「DevOps」は幻滅期、「ビッグデータ」は陳腐化へ。ガートナーが「日本におけるテクノロジのハイプサイクル」2018年版発表 調査会社のガートナーは毎年、先進テクノロジーに関する「ハイプサイクル」を発表しています。 ハイプサイクルとは技術の登場から安定までを5つのステージに分けて説明したもので、黎明期から過度な期待を経て幻滅、啓蒙、安定へと移行する途上のどこにその技術が位置しているかを示しています。 米ガートナーは2018年8月に「Hype Cycle for Emerging Technologies, 2018」として今年のハイプサイクルを発表し、汎用AIは黎明期、バイオチップやディープラーニングは過度な期待、複合現実は幻滅期などと位置付けています。 同社の日本法人であるガートナー・ジャパンも10月11日付けで、「日本におけるテクノロジのハイプ
いろいろ驚かされたパリモーターショー
10月1日に開幕したパリモーターショーに行ってきた。同ショーはドイツのフランクフルト・モーターショー（正確にいうと、フランクフルト・モーターショーの乗用車ショー）と交互に隔年開催しており、2年ぶりの開催になる。このコラムの第67回と第68回で、前回のパリショーの様子をお伝えしているのだが、独フォルクスワーゲン（VW）を筆頭とする欧州メーカーがEV（電気自動車）に本気で取り組み始めたことや、日産自動車が世界で初めて実用化に成功した可変圧縮比エンジンなどを紹介した。 ところが、である。今回のパリモーターショーの一番のサプライズは、前回のメインの話題として取り上げたフォルクスワーゲンも日産も出展しなかったことである。筆者も世界のいろいろなモーターショーを取材してきたが、欧州で開催される国際モーターショーで、フォルクスワーゲンが出展しないのは初めての経験だ。 このコラムの第92回でも、フランクフル
仮想通貨業界、「内部崩壊の瀬戸際」－英調査会社のジュニパー - Bloomberg
英調査会社のジュニパーリサーチは、仮想通貨業界を巡る多くの指標は市場の内部崩壊を示唆していると警告した。 ジュニパーの調査によると、規模最大の仮想通貨であるビットコインの１日当たり平均取引件数は、2017年終盤の約36万件から今年９月には23万件程度に急減。同期間に取引額は37億ドル（約4180億円）強から６億7000万ドル弱へと大きく落ち込んだ。 市場全体も同様に急速に縮小している。仮想通貨全体の取引額は17年通年で１兆7000億ドル弱だったのが、18年１－３月だけで１兆4000億ドルをやや上回る水準に達した。だが４－６月には取引額が75％減少し、仮想通貨全体の時価総額は3550億ドルを割り込んだ。 ジュニパーはリポートで、「７月初めから８月半ばまでの取引活動に基づき、７－９月の仮想通貨取引額が前期比でさらに47％減少した」との見積もりを示した。 米中の貿易摩擦や英国の欧州連合（ＥＵ）を
中国と欧州の思惑が一致し先進テクノロジーを世界にアピール 夏季ダボス会議 現地レポート | 夏季ダボス会議 現地レポート｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
世界経済フォーラム（本部：スイス）の第12回夏季ダボス会議（the New Champions 2018年次会合）が9月18～20日、中国の天津市で開催された。参加したベンチャーキャピタリストの山本康正氏が、会議の特徴と意義をレポートする。 山本 康正 キャピタルテクノロジー合同会社 代表パートナー。 東京大学修士号取得後、米ニューヨークの金融機関に就職。ハーバード大学大学院で理学修士号を取得。卒業後、Googleに入社し、FinTechや ＡＩなどで日本企業のデジタル活用を推進。世界規模の起業家支援を行う財団 Endeavor の立ち上げ時のManaging Directorを務め、現在ベンチャーキャピタリストとして日本と海外のベンチャー企業のビジネスモデルを精査し投資している。ハーバード大学客員研究員。 今年の会議のテーマは、「第4次産業革命における革新的社会の形成」。元々、政治と金融
TBS NEWS いらすとキャスター爆誕☆裏話｜深津 貴之 (fladdict)｜note
TBS NEWSさんのバーチャルキャスターを、SIXの大八木さんと一緒にプロデュースいたしました。まさかの「いらすとや」さん起用です。 そんなバーチャルキャスターが、生まれるまでの裏話。 ことの始まり去年の後半、SIXの大八木さんから誘われ、一緒にTBS NEWSさんのデジタル展開をサポートすることに。主にアドバイザリとしてお手伝い。抑えるべきテクノロジ、これからくるサービス、ソーシャル展開のコツなどを、入れ知恵するお仕事です。 そんな中、TBSさんから「若者向けの番組作りたいんだけど、一緒にやろーよ」というお話があり…そこで企画提出したのが、 バーチャル・ユーチューバーを作成し、そのままニュース報道をしちゃうまでを記録した、プロジェクトX的ドキュメンタリーこれが、いらすとキャスター計画の始まりです。 なぜ「いらすとや」なのか？世間的にVTuberといえば、バ美肉（バーチャル美少女受肉、バ
無人配送社会で日本は世界に見捨てられる：日経ビジネスオンライン
いまだに従来型の携帯電話、いわゆるガラケーを持っている。電話とは別にデータ通信専用のタブレット端末も併用していて、私用のスマートフォンを持っていない。少し前に、そんな2台体制からスマホ1台に切り替えようと検討をした。が、結局見送ることにした。 スマホ購入を見送った理由を振り返ると、日本の未来に不安を覚える。自走ロボットやドローンが普及する「無人配送社会」が到来したときに、日本は世界に見捨てられるのではないかと考えるからだ。今回はそんな話を紹介しようと思う。 モバイル決済ができなかった スマホを買おうと考えたのは、複数のレンズを使って写真を撮る「マルチレンズ」に興味を持っていたところに、「Google Pay」の発表が後押しとなったからだ。 Google Payは米グーグルが2018年5月24日に日本向けのサービス拡充を発表したモバイル決済サービスだ。「Suica」や「WAON」といった各社
コマツの驚くべきシェアリング対策
「100年に一度の大変革」と言われる自動車のEV化や自動運転化の競争が象徴するように、新しいテクノロジーへの対応が企業の命運を分ける時代に突入している。大変革への対応に欠かせないのがオープンイノベーションである。その進め方を実践的に解説した書籍『新たなる覇者の条件』の著者が、最新の産業ニュースを踏まえながら、オープンイノベーション成功のポイントを紹介する。 前回は、トヨタの脱・自前主義を例にして、オープンイノベーションの5つのステップを解説した。今回は、5つのステップの4番目「プラットフォームを進化させる」について、建設機械（建機）大手のコマツを例に考えてみる。コマツは、新しいプラットフォームを作り、シェアリングビジネスに挑もうとしている。 国内のシェアリング経済は依然黎明期 近年、日本でもシェアリングエコノミーの市場成長が始まっている。野村総合研究所によると、2017年の国内ユーザー取引
マズローの欲求５段階説にはさらに上があった。人類が目指す自己超越とは TransTech Conferenceから | AI新聞=AI Weekly=
生成AI でSaaSは不要になるのか、新しいSaaSの時代が始まるのか 2024/07/24 (水) 公開
［速報］マイクロソフト純正のデスクトップ仮想化サービス「Windows Virtual Desktop」発表。Azureからクラウドサービスとして。Microsoft Ignite 2018
マイクロソフトは米フロリダで開催中のイベント「Microsoft Ignite 2018」で、クラウドサービスとしてWindows 10の仮想デスクトップ環境を提供する「Windows Virtual Desktop」を発表しました。 Windows Virtual Desktopは、従来のVDI（Virtual Desktop Infrastructure）に必要だったサーバなどの構築は不要。クラウドのコンソールから設定を行うだけで利用を開始できます。 下記は基調講演で行われたWindows Virtual Desktopのデモンストレーション画面です。 Azureの管理画面からWindows Virtual Desktopを作成。
ガートナーのハイプサイクルに見る、技術トレンドの栄枯盛衰――VRはどこへ？
毎年の夏のお楽しみ、Gartnerのハイプサイクルの2018年版が発表されました。 ガートナー、「先進テクノロジーのハイプサイクル：2018年」を発表 - 人とマシンの境界を曖昧にする5つの先進テクノロジートレンドが明らかに ハイプサイクルについては2017年にも書きましたが、こういうものは毎年の変化を見るのが面白いのです。 2018年のハイプサイクルを見て最初に思ったのは、「ディープラーニングは相変わらず強いなあ。あれ？ VRは？」でした。 2018年の5大トレンドテクノロジー 2018年のハイプサイクルについて、トレンドから見ていきましょう。 2017年には、Gartnerが挙げたメガトレンドについて、以下のように書きました。 Gartnerは2017年版のハイプサイクルで、今後5～10年で重要になる3つのメガトレンドとして「どこでもAIとなる世界（AI everyware）」「透過的
改正著作権法が日本のAI開発を加速するワケ 弁護士が解説
この記事は「STORIA法律事務所」のブログに掲載された「進化する機械学習パラダイス ～改正著作権法が日本のAI開発をさらに加速する～」（2018年9月2日掲載）を、ITmedia NEWS編集部で一部編集し、転載したものです。 学習済みモデル生成のためには大量の生データや生データを基に生成した学習用データセットが必要となりますが、その際に著作物である生データ（文章、写真、静止画、動画など）を利用することも多くあります。 著作権法上、著作物は著作権者に無断で利用（ダウンロードや改変等）することは出来ませんが、実は日本の今の著作権法には47条の7という世界的に見ても希な条文があるため（詳細は後述）、AI（人工知能）開発目的であれば、一定限度で著作権者の許諾なく著作物を利用できます。 その点を捉えて、早稲田大学法学学術院の上野達弘教授は「日本は機械学習パラダイスだ」と表しています。言い得て妙で
シリコンバレー去る起業家たち
日経の記事利用サービスについて 企業での記事共有や会議資料への転載・複製、注文印刷などをご希望の方は、リンク先をご覧ください。 詳しくはこちら 「まるでルネサンス期のフィレンツェのようだ」――。 シリコンバレーでの暮らしは、こう表現されることが多い。米国におけるIT（情報技術）の"首都"として、世界の経済や株式市場、文化にとてつもなく大きな影響力を持つからだ。 サンノゼからサンフランシスコまでのさほど広くない土地に、世界で最も時価総額の大きい5社のうち3社が本社を置く。アップルやフェイスブック（FB）、グーグル、ネットフリックスなどの大手だけでなく、エアービーアンドビーや、テスラ、ウーバーテクノロジーズといった新たな先駆者にとって、シリコンバレーは誕生の地であり、本拠地だ。サンフランシスコ湾を囲むベイエリアは世界19位の経済規模を誇り、スイスやサウジアラビアを上回る。 シリコンバレーは、単
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自律走行する路面電車、ドイツでの実験から見えてきた課題｜WIRED.jp
サービスとハード両面で進む次世代Amazon Alexa戦略。ささやき・クルマ・音質・文脈【西田宗千佳のRandomTracking】
米Amazonフルフィルメントセンター訪問記。機械に整然と処理される荷物群
［特報］富士通のクラウド勘定系、ソニー銀行が初採用へ | 日経 xTECH（クロステック）
Disrupt SFで語られたAIの現状に関する5つの注目点 – TechCrunch Japan
最近の10～20代は欲しい情報を都度、検索しない。若年層の中で流行っている情報収集術とは？｜【公式】ModuleApps 2.0
パイオニア社長「技術トレンドの読みが甘かった」 - 日本経済新聞
なぜ巨大プラットフォームへの信頼が失われたか
