2008-12-03 - 一法律学徒の英語と読書な日々
「TOEICは簡単な勉強で800点取れる」みたいなエントリがしばしばホッテントリ入りしますが、本当に「英語が使えること」の真価が発揮されるのは、英語で情報を仕入れられるようになってからです。そして、英語で情報を仕入れるには、英語をある程度早く読むことができないといけない。 あの無教養なアメリカ人でさえ、平均して毎分200単語程度読むのに対し、日本人で毎分200単語読める人は稀です。ちなみに私は、この方法の実践によって、400〜900単語／分*1程度で読めるようになりました。理解の程度は、ゆっくり読んでいた頃と変わりありません。むしろ、英文になれたおかげでよくなったと言えるかもしれません。 本エントリで紹介する方法を実践すれば、1ヶ月で毎分300〜600単語の英文読解が可能になります*2。日本の大学生のトップ1パーセントでさえ、この速度で読めないのではないでしょうか。なお、本エントリは、TO
「将棋」「Nスペ」などが人気のNHKオンデマンド、著作権問題の苦労は
NHKが12月1日から、過去のNHKの番組をインターネット上で再配信するサービス「NHKオンデマンド」を開始した。映像コンテンツのインターネット配信を展開する上で、常に議論の的になるのが著作権処理の問題だが、NHKオンデマンドではいかにこの大きな壁を越えたのだろうか。NHKオンデマンド室部長の小原正光氏に聞いた。 ――サービス開始後の状況はいかがですか。 正確な数値は出ていませんが、まずは順調に滑り出したという印象です（※編集部注：テレビ向け動画配信サービス「アクトビラ」において12月23日に映像が配信できない事態が起きたが、インタビューはその前に行った）。放送で視聴率が高くなくてもネットでは人気だという番組もあり、「NHK番組への接触率をあげる」という当初の狙いどおりの展開です。 ――具体的にはどのようなコンテンツが人気なのでしょうか。 1週間のみ配信する「見逃し番組」では、連続テレビ小
デジタル版ニューディール 世界経済再生の切り札 | JBpress (ジェイビープレス)
昨年9月の米大手証券大手リーマン・ブラザーズの経営破綻を境に、金融危機が全世界規模で深刻化した。主要各国は経済再生策に必死で取り組み、その「切り札」として情報通信、つまりデジタル関連投資に注目が集まり始めた。（本稿中、意見にわたる部分は筆者の個人的見解であるとお断りする） 先ずは、オバマ新政権誕生に沸く米国。昨年12月6日、陣営は今後2年間で250万人の雇用創出に向け、経済再生計画を策定すると発表した。新政権は専用サイト「Change.gov」に次期大統領のYouTube演説を掲載。この中で、再生計画の柱の1つとして急浮上したのが、光ファイバー網など新たなブロードバンド基盤の整備だ。 演説の中で、オバマ次期大統領は「情報ハイウエーを更新する」と宣言。「米国のブロードバンド環境（普及率）が世界15位に甘んじているのは受け入れ難い。インターネットを発明した国として、米国のすべての子供たちはオン
古屋社長の決意表明 － 新文化 - 出版業界紙 - 社長室
５日に出社し、業界関係者に挨拶回りしても、良い話しは何もない。年明けから「派遣切り」のニュースは毎日流れ、政局は揺らぎ、殺人、強盗、放火まで･･･。 「製紙会社の生産ラインが止まっている」「全国紙の全5段広告が20万円で売りに出ている」「東京で静止画像のテレビＣＭを初めて見た」など、「経済活動が一気に崩れた」と業界関係者は不安の表情を隠さない。 そんななか、１月７日に行われた日販の「新春を祝う会」は昨年よりホテルの会場を拡張し、それでも身動きがとれないほどの人出で賑わった。午前10時の開場から1時間後には2000人突破が確認できた。 登壇した古屋社長は、年末年始、POS店約1600店の売上げ調査を報告。「金融機関の自由化は行き過ぎた」と苦言を呈し、出版界においては40％、50％の返品率で推移する現状に危機感を表す。 「これまで再販と委託制度が業界の繁栄を支えてきたが、特に委託は行き過ぎた仕
日販、古屋文明社長が「委託から買切りへ」 - 新文化 - 出版業界紙 - ニュースフラッシュ関連ページ
1月7日、都内のホテルで行った「新春を祝う会」で古屋社長は40％を超える返品率を指摘した後、「これまで再販と委託制度が業界の繁栄を支えてきたが、特に委託制度は行き過ぎた仕組みになっている。業界３者の誰も幸せになれていない」と言及。３者のマージン配分の再編にも触れながら、「委託から少しずつ買切りに手を付けていく」と語った。トリプルウィンや王子NEXTのインフラを基盤に構造改革に本腰の構えをみせた。
金融機関の珠 - 債券・株・為替 中年金融マン ぐっちーさんの金持ちまっしぐら
ニュースそのものは古いのですが・・・ １２月、ドイツ銀行がステップアップのユーロ建て劣後債のコール（早期償還）をかけなかったことに関してかなり議論が高まっています。 新聞ではほとんど書いてないみたいですけど、すごーく大事な問題です。 劣後債、細かい定義はともかく、要するに資本に算入できる債券の顔をした資金調達です。 銀行が株で調達すると希薄化により株価がどんどん下がってしまいます。 前に株数と掛け算すればおなじことじゃないか、というご指摘をこちらで受けたことがあるのですが、それほど（株価をこんなに低くするまで）希薄化させないとお金が調達できないということをオープンリーチにする訳ですから、特に信用第一の金融機関にはできない相談なのです。 で、この劣後債。 資本ですから銀行的には「永久債」などというものが好まれますが、投資家から見ると期限がない返済順位が株式とほぼ同等の融資に該当しますのでこれ
中国崩壊はかなり誇張 - 今日の覚書、集めてみました
China's demise much exaggerated （中国崩壊はかなり誇張） By Malcolm Moore in Shanghai Telegraph：05 Jan 2009Widespread riots, economic collapse and the end of the Communist Party have all been predicted for 2009, but China is not on the ropes yet. 2009年は暴動拡大、経済破綻と中国共産党終焉が実現すると予言されているが、実はまだまだ…。 "Buckle up for what's coming," says Goldman Sachs, for there's a storm brewing in the East. And the erstwhile investme
「新聞が信じられない座談会」で - やまもといちろうBLOG（ブログ）
去年暮れに、新聞を含むメディア不信や経営悪化の件での座談会に呼ばれたはいいけど、なんか上がってきたゲラが大変偏っていたので… どうも気になるわけですよ。仔細は述べないが、Aであり同時にBであるからCであるかもしれない、みたいなことは確かに言ったけど、なんかBだからAみたいな発言をしたことになってるし。ちゃんとテープを起こしたりしてないのかな。さすがにマズいと思ったので山ほど赤を入れて返送したけど、どうなることやら。 自著でも一部論じたけれども、いくつかここでも書いておこうかな。 佐々木俊尚さんがどこぞの記事で「毎日新聞はいまだにネットに対してアレルギーがある」的な内容を書かれていたけれども、たぶんそれは事実で。そのうえで、座談会では「通信社も新聞社もみんなネットが嫌い」で、かつ「広告代理店もテレビ局もネットが嫌いになりつつある」状況じゃないかという話に。 理由は儲からないから。 新聞が嫌い
日本製アニメ産業政策に貴重な都税「計二千九百万円」が浪費された愚！ - HALTANの日記
これはひどいなあ。ひどい、ひど過ぎる。こんなウンコみたいなことに税金を使うのは経済産業省と文化庁ぐらいかと思っていた。育て 作画の職人 都がアニメ『教科書』 中韓台頭で“大国”危機感 2009年1月3日 朝刊 東京「アニメ大国・ニッポン」を継承する人材を育成するため、東京都は、アニメ業界を志す人たちのための「教科書」を作った。制作の流れや作画の基礎など、最低限、身に付けておくべき作法をまとめた「教則本」だ。制作現場が求める人材は不足しており、業界の今後を見据えた後継者の育成は急務。国家戦略で育成に取り組む韓国や中国が台頭していることもあり、業界の危機感は強い。 「アニメの教科書」は、都と業界団体「日本動画協会」、アニメの専門学校が連携し、二年越しで完成させた。アニメ関連のプロダクションは都内に集中していることから、「東京の地場産業」と位置付け、都は製作費として二〇〇八年度までに計二千九百万
日本映画を巡る「カネ」と「ヒト」 - HALTANの日記
たまたま見つけた記事。初めて映画に出資したのは「Ｉ ａｍ 日本人」（２００６年、ギャガ・コミュニケーションズ）。その後「未来予想図〜ア・イ・シ・テ・ルのサイン〜」（０７年、松竹）などに続き、「まぼろし〜」以降ほぼすべての東映作品に出資を決めた。自社製作にも挑戦、公開中の「ぼくのおばあちゃん」が第一作だ。「映画をもっと広めたいんです」。木下直哉社長は八歳から映画館に通い始め、これまでに六千本以上映画を見たという筋金入りの映画好き。「あのシーンのこの表情がいい、って思えるような作品が、いいですよねえ」と映画の話になると顔がほころぶ。最近良かったのは「おくりびと」や「歩いても 歩いても」だとか。社名と同じ名字だが、一族ではなく、不動産会社を経営していた〇四年にＭ＆Ａを行い社長となった。「Ｉ ａｍ〜」への出資は知人の紹介で「監督と意気投合して」。東映の岡田裕介社長とは十年来の友人で、「『映画は金に
読者と書籍購入者 - 内田樹の研究室
私は論争ということをしない。 自分に対する批判には一切反論しないことにしているから、論争にならないのである。 どうして反論しないかというと、私に対する批判はつねに「正しい」か「間違っている」かいずれかだからである。 批判が「正しい」ならむろん私には反論できないし、すべきでもない。 私が無知であるとか、態度が悪いとか、非人情であるとかいうご批判はすべて事実であるので、私に反論の余地はない。粛々とご叱正の前に頭を垂れるばかりである。 また、批判が「間違っている」なら、この場合はさらに反論を要さない。 私のような「わかりやすい」論を立てている人間の書き物への批判が誤っている場合、それはその人の知性がかなり不調だということの証左である。そのような不具合な知性を相手にして人の道、ことの理を説いて聴かせるのは純粋な消耗である。 というわけで私はどなたからどのような批判を寄せられても反論しないことを党是
アニメ産業とビジネスの情報
[アニメ！アニメ！の選ぶ2008年 アニメビジネス10大ニュース] ■ テレビ東京 人気アニメの国内放送と海外同時配信発表 ■ シンエイ動画 テレビ朝日の連結子会社に ■ 次世代ＤＶＤ規格に決着 アニメBD市場急拡大 ■ GDH、JDC信託 投資会社傘下へ ■ 『崖の上のポニョ』大ヒット ■ 『空の境界』単館ビジネスからの大ヒット ■ ディズニー 日本国内向けアニメ製作開始 ■ 『スピードレーサー』劇場公開 日本マンガ、アニメのリメイクブーム加速 ■ 中国CCTVで『ポケットモンスター』放映開始 ■ 『つみきのいえ』がアヌシーでグランプリ受賞 1．変るテレビ局のビジネス ■テレビ東京 人気アニメの国内放送と海外同時配信発表 ■シンエイ動画 テレビ朝日の子会社に 2008年の最も大きなトピックは、テレビ局の利益悪化である。首都圏キー局は軒並み利益を落とし、なかでも日本テレ
再度問う。正社員のクビを切れる改革は本当にタブーなのか？｜辻広雅文 プリズム+one｜ダイヤモンド・オンライン
「新しい労働のルール」の決定と運用は、今後、労使の対話に委ねられる方向に向かうだろう。国が法律でがんじがらめに縛る時代は、もはや過ぎ去った。 前々回の当コラムで、「正社員のクビを切りやすくする改革は受け入れられるか」と題する一文を掲載したら、轟々たる批判、非難が寄せられた。それにお答えする前に、そのコラムの論旨をまとめておこう。 1.私は、今最優先で取り組むべき改革は、労働市場改革である、と思う。なかでも、「正社員と非正社員の処遇格差の解決」が最も必要に迫られている、と考えている。 2.理由は二つある。第一に、正社員と非正社員は同じ仕事をしているにも関わらず、片方にしか昇給昇進の道は開かれていない。はなはだしく社会的「公正」を欠くと同時に、非正社員は非常に不安定な生活を強いられている。こうした状況を放置すれば、ワーキングプアたちの生活の荒廃から社会の劣化が進むだろう。 3.第二に、
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James Shore氏「アジャイルの衰退と凋落」
