雪国まいたけが「きのこの代替肉」開発、世界が注目する可能性 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
雪国まいたけは、きのこを原料とした代替肉の開発に成功し、今年度中に販売を開始すると発表しました。きのこならではの良さを活かした代替タンパクだということです。 雪国まいたけは、2021年11月にプロダクト・イノベーションの推進を発表し、そのなかで「新たな代替たんぱく質」の開発を示唆していましたが、今回それが完成し、今年度中に製品化して販売開始、来年度からは商品バリエーションを増やしていくということです。 きのこ主原料の代替肉素材 現在、販売されている代替肉は、大豆を原料とするものと、きのこの菌を使った「マイコプロテイン」の大きく2つに分かれます。主流は大豆の代替肉で、スーパーの店頭でもよく見かけます。マイコプロテインは、海外ではイギリスのクオーンが代表的なメーカーとして知られていますが、日本ではまだ一般的ではありません。 しかし、マイコプロテインは肉に似た食感から、肉に近づける工程が少なくて
9割が薄毛の男性を採用しない AI画像検証で衝撃結果 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
採用において、候補者の見た目の良し悪しは評価基準になるのか？━━そう聞かれて、公に首を縦に振ることができない企業の採用担当者も少なくないだろう。しかし、男性の頭髪の有無は採用に大きな影響を与えているという事実が、海外での自毛植毛サポートなどを手がける企業、薄毛の窓口の調べで明らかになった。 20代～60代の成人男女341名の採用経験者に向けて4月11日〜21日に実施した調査では、まず企業の面接等で容姿や身だしなみが影響すると思うかを質問。その結果、「非常にそう思う」「ややそう思う」が合わせて9割超（93.3%）に。 応募者の身だしなみで最もチェックする部分については、最多が「髪」（56.5%）、続いて「シャツ」（10.6%） 、「目」（8.2%）だった。続けてこれまでの採用活動で、上記のような見た目が採用評価の決め手となった経験があるかを尋ねると、85.9%が「ある」と回答した。 さらに、
トマト缶が危険？ 100円台で買えるカラクリ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
「トマトの缶が危険」という噂を聞いたことがあるだろうか。 私はSNSで度々見かけたため、その理由を調査したところ、「原産国表示のトリック」「缶詰にされるトマトの品質」「缶の内側のコーティング」の3つが主な要因だった。 今回は、それぞれの要因を掘り下げて、トマト缶が危険だとされている理由を解説していく。 原産国表示のトリック トマトが最も安く手に入るのは、生産量世界1位の中国だと言われている。実は、原産国が「イタリア産」と書かれていても、実際には中国で採れたトマトを使用していることが多々ある。 なぜそんなことがまかり通るのか。消費者庁によると「輸入加工した食品の場合、どこの国から輸入されたものか」を書くことになっているからだ。 中国産のトマトだから危険というわけではないが、この事実を知った人々の多くが、トマト缶の安全性に疑問を抱いているのだろう。 缶詰にされるトマトの品質 缶詰にされるトマト
CPUは水風呂で冷やす時代へ、空冷はもう限界 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
インターネット上のデータ処理やサービス展開に欠かせないデータセンターですが、その需要の高まりと比例して熱問題が深刻化しています。これまで冷たい風を送って機器の温度を下げる空冷式が主流でしたが、夏の酷暑が続く日本ではもう限界と言われています。そこで今注目されているのが、機器を丸ごと特別な冷却液に浸してしまう液浸式です。 液浸データセンター全景 液浸式は冷却効率が大変に高く、そのため消費エネルギーも少なくて済み、騒音も少ないといういいことづくめの方式です。KDDIが2024年の商用化を目指して開発中の液浸冷却システムは、このほど行われた実証実験において電力消費量を94パーセントまで削減することに成功しました。 データセンターとは、インターネットサーバーなどのIT機器を運用するための専用施設のことを言います。そこでは大量のサーバーマシンが稼働するため大量の熱が放出されます。ネット利用の急増にとも
42年前のソビエト製ロケット、制御不能で地球に落下 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
42年余り前に打ち上げられた1.4トンのロケットが、ついに地球に帰還した。正確に言うと、20日に大気圏に突入して炎上し、その一部が地上に落下したとみられる。 ソビエトのボストーク2Mロケットは、1980年に偵察衛星の打ち上げに使用された後、地球周回軌道に放置された。これは当時としてはごく一般的な処分方法だった。 天文学者のジョナサン・マクダウェルはTwitter（ツイッター）への投稿で「ロケットは1980年代半ばから完全に機能停止していたため、大気圏への再突入を制御するすべはなかった。大気との摩擦により、軌道が次第に小さくなった」と説明した。 An abandoned 1400 kg Soviet Vostok-2M Blok E rocket stage, which launched an Ikar sigint satellite in June 1980, made an unco
若年層ほど、女性指導者に対する偏見が強い | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
国際的な調査によると、女性リーダーに対する偏見が増加傾向にあるという。最も心配なのは、若い世代が、リーダー的役割を担う女性について、両親や祖父母の世代よりも進歩的でない見方をしていることが明らかになったことだ。 「レイキャビク・インデックス・フォー・リーダーシップ」は、人々が女性リーダーをどのように認識しているかを調べるために毎年行われている国際調査だが、2022年の調査は、リーダーを目指す女性にとって悪いニュースばかりだった。 この調査は、女性政治指導者の支援団体であるウィメン・ポリティカル・リーダーズ（Women Political Leaders）と、公共政策およびコンサルティング会社カンター・パブリック（Kantar Public）が協同で、14カ国、1万人以上を対象に行われた。 2021年には、女性リーダーに対するポジティブな見方が、2018年にデータを収集し始めてから初めて低下
モンベルの「年会費1500円」ポイントカードに100万人が登録する理由 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
いくら愛用しているブランドとはいえ、ポイントカードの年会費が有料と聞いたら身構える人も多いのではないだろうか。しかし、アウトドア大手のモンベルのポイントカードは年会費が1500円ながら、会員数100万人を達成したという。なぜモンベルの会員制度は多くの人を惹きつけるのか。理由を探った。 関連：有料会員100万人、なぜ。会員に聞いた「モンベル」の魅力 1500円はどうやって回収できるか？ 回収後も── 1975年に創業者辰野勇が創業し、以来アウトドア用品の進化の歴史を牽引してきたモンベル。「Function is Beauty（機能美）」と「Light & Fast（軽量と迅速）」をテーマに開発された商品は長年多くのアウトドアファンに愛され続けてきた。 そんなモンベルがアウトドア愛好家のために役立ちたいと発足したのが独自の会員制度「モンベルクラブ」だ。発足以来成長を続け、今年2021年4月、つ
すべての新型コロナ変異株に対応？「口内に噴霧」の非mRNA型予防薬、商品化へ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
世界でもっとも早くワクチン接種を実施したイスラエルからの、「感染を防ぐ効果が6カ月で約60%、7カ月後には40％にまで低下した」という報告が世界を不安に陥れている。また同国では、入院患者の60％がワクチン接種済みであるというレポートもある。 その結果、同国ではすでに3回目の接種をスタートした。 しかし、「同一の抗原で繰り返し免疫化を行った場合、動物実験では5回目から死亡する例が増加。7〜8回繰り返すと半分近くが死亡するという動物での研究結果もある」とも東京理科大学名誉教授、村上康文氏は話す。 生活習慣以外には「ワクチン」しか予防手段がない現在、複数の変異株に対して有効と考えられる「murak抗体（ムラック抗体）」が開発され、近く製品化される可能性があることがわかった。 この「ムラック抗体」は、前出の東京理科大学名誉教授、村上康文氏（東京大学薬学系研究科 薬学専攻修了・薬学博士、オーダーメー
韓国ネットマーブル、2400億円で香港カジノゲーム大手SpinXを買収 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
韓国のモバイルゲーム企業「ネットマーブル」は8月2日、香港のソーシャルカジノゲーム会社「SpinX Games」を21億9000万ドル（約2400億円）で買収したと発表した。 ソウルに拠点を置くネットマーブルは、「今回の買収で当社のゲームのラインナップを拡充することで、グローバル展開を継続できる」と述べている。 台湾のテクノロジー系コンサルタントのショーン・スーは、「ネットマーブルがSpinXを買収するのは、アジアのギャンブル市場が巨大で、大きな収益が見込めるからだ」と述べた。 2014年設立のSpinXは、「Cash Frenzy」や「Lotsa Slots」、「Jackpot World」などのゲームで知られている。ネットマーブルのCEOであるLee Seung-wonは声明で、「ソーシャルカジノは世界的に継続的な成長を示しており、このジャンルのリーディングカンパニーの一つであるSpi
米国で「ブレイクスルー感染」増加か、マスク巡る新指針も要因 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米大リーグ（MLB）のニューヨーク・ヤンキースは先ごろ、所属するグレイバー・トーレス選手が新型コロナウイルスに感染したと発表した。チーム内で立て続けに確認された、8人目の感染者となる。 感染した選手やコーチたちは、すでに2回のワクチン接種を完了していた。つまり、8人ともいわゆる「ブレイクスルー感染」をしたことになる。また、トーレス選手は昨年12月に一度感染している。感染後にワクチン接種を受け、それでも再感染したということだ。 一方、ヤンキースが8人の感染を発表したのと同じ日、米疾病対策センター（CDC）はマスクの着用に関する指針を変更。ワクチン接種を完了した人は、屋内を含めたほとんどの公共の場所で「マスクを着用しなくてもよい」こととした。 CDCのロシェル・ワレンスキー所長は発表文で、接種を完了した人は誰でも、屋内外を問わず、また規模の大小にかかわらず、「マスクを着けたりソーシャルディスタ
「リモートワークの普及」が経済や社会階級に与える影響 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックが終息したあと、私たちは、どこで、どのように働くようになるのだろうか。多くの人がこのような疑問を抱いている。 米国では、この疑問に対する答えとも言える状況が、サンフランシスコなどの一部の都市で急速に進行中だ。家賃がとてつもなく高いサンフランシスコのベイエリアに住んでいた人たちの多くが、荷物をまとめ、都市からさほど遠くなく（およそ300km）、より住み心地のよい地域へと移り住んでいるのだ。そうした地域のひとつであるタホ湖周辺は、そうした人々の流入で一気に高級化し、不動産価格が急騰。地元の不動産仲介業者がひと儲けしている。 これが、筆者が以前記事で述べた「ズームタウン（Zoom town）化」だ。ズームタウン化した地域では、主としてテクノロジー系企業である勤め先から、在宅勤務がメインで、ときおり出勤するという働き方を提案された従業員たち
太陽光で「30分で海水を真水にする」技術。水不足解決のカギとなるか | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
日本に住んでいるとあまり実感がないかもしれないが、世界ではいま、気温変動や人口の増加などにより、深刻な水不足に陥っている。 そんな危機を救うかもしれない、新技術に関する情報が入ってきた。英国のテクノロジー特化メディア「Wonderfulengineering.com」から以下転載して紹介する。 MOFと太陽光によって飲料水に 4分以内に再生、再び使用も この技術が実用化されれば、水不足という人類の不安も時代遅れなものになるかもしれない。各国の研究者によるグループが導入したばかりのこの技術は、有機金属構造体（MOF）と太陽光によって、そのままでは飲めない海水を30分未満で安全かつ清潔な飲料水に変えることができるのだ。 構造体の一種であるMOFは、金属イオンまたは金属クラスターが有機配位子と相互作用することによって、一次元（糸状）～三次元（立体）の構造体を形成する。分類上は配位高分子の下位クラ
フォートナイト運営元、企業価値1.8兆円で800億円調達へ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
新型コロナウイルスのパンデミックは、スタジアムでの競技の開催を不可能にし、スポーツチームに甚大な経済的ダメージをもたらした。しかし、ビデオゲーム業界では逆の現象が起きている。 6月15日のVentureBeatの記事によると、人気ゲーム「フォートナイト」の配信元のエピックゲームズが7億5000万ドル（約800億円）の資金調達を実施しようとしている。今回のラウンドにはT ロウ・プライスやベイリーギフォードに加え、既存出資元のKKRも参加したという。エピックゲームズの評価額は約170億ドル（約1.8兆円）とされた模様だ。 フォートナイトの利用者は3億5000万人を超えている。エピックゲームズはその他のゲームの基盤となるエンジンの、Unreal Engineのクリエイターとしても知られ、映像制作事業にも乗り出している。 フォーブスは昨年11月に、北米プロアイスホッケーリーグNHLの企業価値を21
「家に居ろ」が通用しない。新型コロナに悩む歌舞伎町の現実 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
歌舞伎町は悩んでいる。「また昔に戻るだけじゃん。地下に潜ればいいよ」なんて諦めの声も聞こえる。 僕は1997年からホストとして歌舞伎町の人間になった。ホストクラブのキャストから経営側にまわり、「Smappa! Group」の会長として歌舞伎町でホストクラブ、バー、美容室など16店舗を経営している。 新型コロナの感染拡大に注目が集まってきた3月から社内で教育してきたのは「0か100かじゃない」ということだ。 「どんな状況でもお店を営業したい」、「営業なんてするのは絶対におかしい」。どちらの極端にも付かず、その考えに至る「過程」について、しっかり考えることを大事にするという方針をとった。 そして、約2カ月近く経って、その方針でやってきたことの大変さが身に染みている。しかし、最初からその難しさは覚悟していたし、それが私の仕事だと思っている。 この文章では、コロナに関連して私が経営する店舗で取って
スペインで「ベーシック・インカム」導入、経済大臣が宣言 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
人通りのないスペイン・マドリードのコロン広場（4月5日）（Photo by Burak Akbulut/Anadolu Agency via Getty Images） 新型コロナウイルスの感染者数が世界2位に達したスペインは、経済の立て直しに向け、可能な限り迅速に「ユニバーサル・ベーシック・インカム（最低所得保障制度）」制度を導入することを決定した。 4月5日、経済大臣のナディア・カルビニョが発表した新たなスキームは、終了期限を設けずに導入されることになる。カルビニョは現地メディアの取材に対し、感染拡大の脅威が去った後も、ユニバーサル・ベーシック・インカム制度は継続すると述べた。 予算規模などの詳細は未定というが、政府は既に導入に向けた調整を進めている。感染拡大による経済的ダメージからの復興に向け、スペインのペドロ・サンチェス首相は3月17日、2000億ユーロ（約24兆円）の支援策を発表
ウーバー株を爆速で売る元CEO、持ち株の9割を処分完了 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ウーバーの共同創業者で元CEOのトラビス・カラニックは、ウーバーの株式の大売り出しを継続中だ。カラニックが放出した株の総額は25億ドル（約2700億円）相当に達した。 彼はウーバーの株式の自身の持ち分の90％以上にあたる、9000万株以上を11月6日のロックアップ期間終了後に売却した（ロックアップとは、IPO後の企業の経営者や役員らの持ち株の放出に一定の期間、制限をかける制度）。 過去6週間でカラニックが売却した株式の総額は、約25億ドルに達した。この金額には彼がチャリタブル・リマインダー・トラスト（慈善信託）に設定した6億ドル分が含まれている。 フォーブスは彼の保有資産を現在、約27億ドルと試算しているが、10月上旬に発表した「フォーブス400」でカラニックの資産は35億ドルとされていた。彼の資産の大半は、今ではウーバーの株式以外になった。 フォーブスは、慈善信託をビリオネアの保有資産に
最高レベルの子育て政策も無駄？ 急減するフィンランドの出生率 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
厚生労働省が発表した人口動態統計によれば、2019年1月から7月の日本の出生数は前年同期比5.9％減の51万8590人で、今年の出生数は90万人割れする可能性が高く、予想していたよりも、少子化のスピードが加速している。 同じように出生率の急激な低下に頭を悩ませている国がある。北欧のフィンランドだ。国連の幸福度ランキングで2年連続トップを維持している国だが、これまでも高福祉の国として子育て政策には力を入れてきた。しかし、2002年から2010年まで順調に伸ばしていた出生数も、その後、急減している。 フィンランドの大手メディア、ヘルシンギン・サノマットは「少子化が進みすぎて、近々人間の出生数よりも子犬の出生数が上回るだろう」と予測している。 ある研究者によれば、フィンランドは「ヨーロッパの新しい日本」になりつつあるという。食い止められない少子化の波はなぜ起きているのか。フィンランドで3人の専門
オランダでファーウェイ製品の「バックドア」発見、政府が調査 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米ドナルド・トランプ大統領は5月15日、米国企業に対し、安全保障上の脅威となる外国企業の通信機器の調達を禁止する大統領令に署名した。ここで述べられた「外国企業」が中国のファーウェイを指していることは明白だ。 それから24時間も経たないうちに、オランダの諜報機関AIVDが、ファーウェイに対する調査を開始したと現地メディアのVolkskrantが報じた。ファーウェイには、オランダでの中国のスパイ活動に関与した疑いがもたれているという。 記事は関係筋の情報として、「ファーウェイはオランダの大手通信キャリア3社のうち1社のデバイスに、バックドアを潜ませ、データを収集していた疑いがある」と伝えている。AIVDは、これらのバックドアと中国政府のスパイ活動の関連を調査中という。 AIVDや通信キャリアは、コメントを避けている。「当局は報道された件を肯定も否定もしない。進行中の案件に関わる質問には回答しな
「GT-R50」が好評の日産、その勢いで高級クロスオーバーも開発か | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
日産とイタリアのイタルデザインが共同開発した限定モデル「GT-R50」が、1億円超えという価格にもかかわらず好評だ。日産はこれに気を良くし、次のモデルもやっちゃうらしい。同社に近い人による情報によれば、今回計画されているのは、やはりイタリアとのコラボで、720psのV6ツインターボを使ったラグジャリーなクロスオーバーだ。 当然、この高性能クロスオーバーは、GT-R50と同様のプラットフォームとパワートレーンを採用している。つまり、GT-R50のベースとなるGT-Rニスモのプラットフォームと3.8LツインターボV6を搭載する。 GT-Rニスモは600psを発生しているが、GT-R50クロスオーバーはGT-R50と同様に、なんと720psにパワーアップしている。そしてトルクは強烈な780Nm！ ここまでのパワーを路面に伝達するのは、さらに強化された6速デュアル・クラッチのトランスミッションと、
世界3大投資家ジム・ロジャーズの直言、「日本の好景気はうわべだけ」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
2018年12月25日、日本株は1年3カ月ぶりに1000円超の急落を見せた。実はこの急落は、これから続く恐慌の予兆かもしれない。世界的投資家であるジム・ロジャーズは「安倍政権の経済政策は日本の将来を滅茶苦茶にするものだ」と警鐘を鳴らす。 「投資の神様」が見通す日本経済の未来とは？ ジム・ロジャーズの新刊『お金の流れで読む 日本と世界の未来』（PHP新書）より、内容を抜粋して紹介する。 うわべだけの好景気に騙されるな アベノミクスによる金融緩和で、以前に比べて足元の景気は良くなった。人手不足もあって賃金が上昇に転じ、物価は日銀の2％インフレ目標には達しないものの、デフレは免れている。株価もこの数年で約3倍になった。 しかしそれは、うわべだけの好景気に過ぎない。いま日本株が従来よりも高値をつけているのは、日本銀行が紙幣を刷りまくり、そのお金で日本株や日本国債を買い支えているからに過ぎないのだ。
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