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2018年3月13日のブックマーク (10件)

  • 東芝Aurexから世界初の“ハイレゾCDラジカセ”「TY-AK1」登場 - 価格.comマガジン

    近年、アナログ文化に再び注目が集まり、カセットテープの人気が再燃していると聞く。そんなトレンドがさらに加速されそうな新製品が、東芝エルイートレーディングから発表された。同社ブランド“Aurex(オーレックス)”から登場した、世界初の“ハイレゾ対応CDラジカセ”「TY-AK1」だ。 40kHz以上の高域をカバーするスピーカーユニットを備え、SDメモリーカードやUSBメモリー内のハイレゾ音源再生にも対応する「TY-AK1」。3月下旬発売予定

    東芝Aurexから世界初の“ハイレゾCDラジカセ”「TY-AK1」登場 - 価格.comマガジン
    michiki_jp
    michiki_jp 2018/03/13
    “ドルビーノイズリダクション機能は非搭載” "オートリバース機能も非対応" どちらも必須じゃないのか。あとなんでカセットデッキ付きに青歯つけなかったんだ。
  • 経済同友会からも「麻生大臣の監督責任は免れない」の声 | NHKニュース

    「森友学園」への国有地売却に関する財務省の決裁文書が書き換えられていた問題について、経済同友会の小林代表幹事は13日の記者会見で、「立法府がばかにされ、国民が無視された重大な問題だ」と指摘し、麻生副総理兼財務大臣の監督責任は免れないという見解を示しました。 そのうえで、麻生大臣の責任ついて、「民間の社長の場合は、自分が知っていようがいまいが、不祥事を起こしたら普通は辞める。辞めるかどうかは政治家の美学だが、監督責任はある」と述べ、財務省のトップである麻生大臣の監督責任は免れないという見解を示しました。 小林代表幹事は麻生大臣の進退について、「検察に任せるだけではなく、まずは積極的に事実を明らかにし、去就については、それをもって判断するということではないか」と述べました。

    経済同友会からも「麻生大臣の監督責任は免れない」の声 | NHKニュース
    michiki_jp
    michiki_jp 2018/03/13
    去年の衆院選やり直してほしい
  • 中島翔哉はハリルJ救世主となるか。「僕は海外向き」を証明できた理由。(西川結城)

    ここ数カ月、欧州はイベリア半島の端から痛快な活躍ぶりが伝えられている。 ポルトガル1部に所属する日人アタッカー、中島翔哉。昨夏にFC東京からポルティモネンセに移籍すると、3月11日までに9得点6アシストを記録。ゴール数とアシスト数を合算したポイントでは、現在欧州でプレーする日人選手の中では、森岡亮太(アンデルレヒト)に次ぐ数字を残している。 その活躍ぶりに注視するところも増えてきている。今冬には、ポルトガル移籍約半年にしてFCポルトをはじめとした国内強豪クラブや、ドルトムントなど国外有力クラブも獲得に興味を示しているといった現地報道も飛び出した。 「スタッフ間でも翔哉の評価は当然高い」 さらに、遂にこの男もその存在を無視できないまでになってきている。日本代表のヴァイッド・ハリルホジッチ監督だ。 中島について、こんなことを述べている。 「最近の中島はおもしろい試合をしている。瞬発力があっ

    中島翔哉はハリルJ救世主となるか。「僕は海外向き」を証明できた理由。(西川結城)
    michiki_jp
    michiki_jp 2018/03/13
    中島翔哉はカターレが育てた(ほんと在籍してくれてありがとう)
  • 自民 村上氏「はっきり言って全部出発点は安倍首相 猛省すべき」 | NHKニュース

    「森友学園」への国有地売却に関する財務省の決裁文書が書き換えられた問題について、自民党の村上元行政改革担当大臣は、安倍総理大臣には行政の長として責任があり、猛省すべきだという考えを示しました。 そのうえで、「竹下総理大臣の時に予算の成立と引き換えに大所高所の判断をしたことがあった。予算案や関連法案があるので、そろそろ大所高所の判断をすべき時期に来ているのではないか」と述べました。 また、村上氏は、野党側が求めている佐川前国税庁長官の証人喚問について、「ここまで大きな問題になっているし、籠池前理事長が証人喚問を受けたのに、佐川氏になにもしないのでは政治における正義が果たされない」と述べ、証人喚問を行うべきだという考えを示しました。

    自民 村上氏「はっきり言って全部出発点は安倍首相 猛省すべき」 | NHKニュース
    michiki_jp
    michiki_jp 2018/03/13
    大所高所の判断イコール辞めたよねってこと
  • FoursquareのUX・UI改善を書いたところ、創業者に届いて、人事からもメールが来た話 - 灰色ハイジのテキスト

    通っていたサンフランシスコのデザイナー養成所Tradecraftの一番最初の課題で、アプリをピックアップして、見知らぬ人に声をかけてユーザビリティテストをして改善のプロトタイプを作って検証するーというものがあったのですが、そのプロセスをこの度記事にまとめてMediumに投稿しました。 するとGoogleのデザイナーが、なんとFoursquareの創業者のDennisにメンションしているではないですか。 Awesome, just shared with the team!— Dennis Crowley (@dens) 2018年3月9日 チームの人にシェアしてくれたみたいで、Foursquareのエンジニアの人からメッセージが届いたり、その日のうちに人事の人から「今ちょうどシニアプロダクトデザイナーのポジションを募集しているんだけど、興味があったら連絡待ってるよ」みたいなメールが届きまし

    FoursquareのUX・UI改善を書いたところ、創業者に届いて、人事からもメールが来た話 - 灰色ハイジのテキスト
  • Foursquare: A UX case study

    Foursquare’s iOS app after tweaked experience of user journey I love Foursquare and have used it since I lived in Tokyo. After I moved to San Francisco, I was impressed that I could use it seamlessly. It helped me discover a new place anywhere in the world. Last summer, I also planned a trip to Portland with Foursquare but I realized a problem while using the iOS app. So I set out to explore featu

    Foursquare: A UX case study
  • 消費者庁がeSports賞金に関して「プロ・アマを問わず」景品類に該当しないとコメント – DAMONGE

    消費者庁がプロ・アマを問わないとコメント 先日、日で発足した eSports 産業の普及を目指す新団体 日 e スポーツ連合 (JeSU)の主張と消費者庁のコメントが矛盾していることが判明した。 JeSU が大きな取り組みの一つとして打ち出している「プロゲーマー認定制度」に関して、代表者の行う説明と消費者庁表示対策課長のコメント内容が異なっているとの指摘がある。 指摘自体は JeSU の発足当時より「不要な『プロゲーマー認定制度』を推す日 e スポーツ連合に違和感」に記載してあるものだが、今回、景品表示法(景表法)を所轄する消費者庁のコメントが発表されたことで更に指摘を裏付けることとなった。 木曽崇氏によれば、週刊ファミ通が 3 月 8 日発売号にて消費者庁から得たコメントを掲載している。コメントは消費者庁表示対策課長の大元慎二氏から得たものだという。 esports大会出場者が優れ

    消費者庁がeSports賞金に関して「プロ・アマを問わず」景品類に該当しないとコメント – DAMONGE
  • JeSUのオワコン化が止まらない:もはやファミ通すら擁護できず : カジノ合法化に関する100の質問

    さて、日eスポーツ連合(JeSU)の副会長を務める浜村弘一氏は、カドカワグループにあって週刊ファミ通の発行元として知られるGzブレインの代表であります。その週刊ファミ通が、3月8日発売号にてeスポーツ特集を大々的に組むとのことで、遅ればせながら拝読いたしました。 当該特集記事の中では、1ページ目からJeSUがその発足当初に発していた「プロライセンスを発行して高額賞金の大会を実現」したなどとする表現が使われているわけですが、一方でページを読み進んでゆくごとに; ・「プロライセンスを発行すれば、その人が高度なパフォーマンスを見せられるという裏付けになるので報酬として支払う整理がつきやすい」 ・「ライセンスという形にしたほうが、線引きをしやすいという考え」 ・「JeSUのプロライセンスがないと、大会に参加した報酬は支払えないの? ー必須ではありませんが、あったほうが報酬と見なされやすくなると思

    JeSUのオワコン化が止まらない:もはやファミ通すら擁護できず : カジノ合法化に関する100の質問
  • 水商売ウォッチング — Y.Amo(apj) Lab

    Plone® オープンソース CMS/WCM の著作権 © 2000- 2024 は Plone Foundation と支持者にあります。 GNU GPL license の下で配布されています。 Copyright © 1999 - 2024 by Y. Amo, All rights reserved このサイトの内容に対するクレームは、たとえ大学宛に届いたものであっても公開して反論することがあります。クレームをつける場合はどうぞご承知おきください。

  • 約200億円の包括PFIのうち10事業を取りやめ、西尾市が見直し方針

    見直し方針で建設取りやめの判断が示された「きらスポーツドーム(仮称)」(上)と「多機能型市営住宅」(下)(資料:「西尾市方式PFI事業 検証報告書・見直し方針」) 愛知県西尾市は3月5日、「西尾市方式PFI事業 検証報告書・見直し方針」(以下、見直し方針)を公表した。198億円で160以上の施設を一括して新設、改修、維持管理する「西尾市方式」のPFIについて、対象32事業のうち10事業を取りやめとするなどの内容だ。事業を進めている特別目的会社(SPC)であるエリアプラン西尾と、今後協議を行う。 西尾市方式PFI事業は、民間活力による地域活性化、コスト削減(事業期間中で約18億円)、地元事業者への発注などのメリットを掲げて推進してきた。しかし、2017年6月に事業全面見直しを公約に中村健氏が市長選で当選(関連記事)。同年10月には一部を除き、いったん工事を中止していた。 見直し方針によると、

    約200億円の包括PFIのうち10事業を取りやめ、西尾市が見直し方針