おことわり(2024/5/5) 2/18時点ではマチアソビは春は中止、今後「マチ★アソビ」というイベントタイトルでの開催は難しそうな気配がしていましたが、ごく短期間で方向性が変更されました。 最近(←2024/3/25時点の話)このエントリの検索エンジンからの流入が増えているようなので、2/18以降の経緯をざっくり追記しました。 5/5の日記エントリのリンクを張りました。このエントリの更新はたぶん最後です。 2/18 マチアソビ2024春中止報道 2/19 春中止に批判殺到 2/20 春は民間主導で開催したい 2/26 県議会で論争続く 2/27 県がマチアソビを見直すことをアニメまつり実行委員会に伝えてないことが判明 3/1 実行委員会開催に向けて調整中 3/4 春は地元有志らでコスプレイベント開催に向けて動き出す 3/5 後藤田知事がプロレスのリングでマチアソビ批判をしていた件でブシ
ティム・バーナーズ=リーのオープンレターを起点に改めて考えるインターネットの統治 2024.03.26 Updated by yomoyomo on March 26, 2024, 15:00 pm JST 1989年3月12日は、ティム・バーナーズ=リーが、当時彼が勤務していた欧州原子核研究機構でハイパーテキストを利用する情報管理システムの提案を行った日であり、「ワールド・ワイド・ウェブの誕生日」とされます。ティム・バーナーズ=リーは、この3月12日に2017年、2018年、2019年と、ウェブの現状を憂い、ユーザーに行動を促す檄文を公開してきました。 そして、今年2024年の3月12日、前回から5年ぶりとなる「ウェブの35回目の誕生日を祝う:オープンレター」が公開されました。これまでと同様、なりゆきで日本語訳を公開した手前、まずこれを取り上げたいと思います。 ティム・バーナーズ=リーは
バンドメンバー募集に使える ポスターを配布・データ配布 決定! 全国の高等学校を対象にバンド活動応援ポスターを配布します。 また個人の方でもご使用いただけるPDFファイルを4/2よりダウンロード配布いたします。 PDFデータはこちら (B3ダウンロード: 18.5M) 配布校について 軽音楽部や同好会がある (弊社調べ)、 全国約2,000校の高等学校へ4月中旬頃に 配布を予定しています(各校様1枚限り)。 令和6年度に軽音楽部や同好会が設立される高等学校、それらの設立に向けた募集活動を行っている高等学校、現在部活動等は無いが演奏に関する課外活動等が行われている高等学校で、ポスターの配布を希望される顧問の先生・担当の先生は以下のフォームに必要情報を記入して送信してください。 ※ポスターのお申し込みにはヤマハミュージックメンバーズへの会員登録が必要です。 ※ヤマハミュージックメンバーズの会員
チームでReactを使って開発していると、コードレビューをする際に、「この書き方はしない方がいいが、それを説明するには800文字くらい必要。図も描きたい。でもそれらを準備する時間はない。」ということが度々ありました。 また、フレームワークやライブラリの技術選定をする際、マネージャに「どうして技術選定が必要なのか」を説明する必要がありました。ROUTE06のマネージャはエンジニアリングへの造詣が深い方が多いので、対立構造になることはありませんが、説明するためには1000文字くらい必要で、やはり図も描きたい。時間はない。と同じ気持ちになることがありました。 参考情報として紹介できる情報がないか探してみると、「とりあえずこうすればOK」というベストプラクティスについては検索エンジンやSNSですぐに見つかります。ただ、どうしてその方法がベストプラクティスなのか、仕組みや原理を説明している情報は少な
社会制度のバグ? 本人確認の穴を突いたマイナンバー過信の新手口とは:小寺信良のIT大作戦(1/3 ページ) いわゆる振り込め詐欺の手口は、いつの時代にも手を替え品を替え新しい手法が開発され続けてきているが、今年3月にはこれまで聞いたことがない手口の詐欺事件が発覚した。読売新聞オンラインが報じたところによると、女性のマイナンバーカードの情報を元にネットバンキング口座を無断で作り、そこに本人に現金1400万円を振り込ませたという。 これだけでは何がどうなっているのかわかりにくいが、これはマイナンバーを使った本人確認の穴を突いた犯行と見ていいだろう。今後の課題も含め、この事件から読み取れる情報を整理してみたい。 口座とは無関係なアクション 2024年1月、70歳代の女性宅に「総合通信局」の職員や警察官を名乗る人物から「口座の情報が流出している」などと電話があったという。 警察はまあわかるが、総合
再生可能エネルギー導入促進を目指すタスクフォースで中国国営企業のロゴマークの透かしが入っていた問題に関する内閣府の説明資料 内閣府の山田正人参事官再生可能エネルギー導入に向けた規制の見直しを目指す内閣府のタスクフォースで提出された資料に中国国営企業のロゴマークの透かしが入っていた問題で、内閣府規制改革推進室は25日、緊急の記者会見を行った。資料自体には中国企業に由来する内容はなく、内容に問題はないと説明したうえで、さらに経緯を調査するとした。 問題の資料はタスクフォース民間構成員の財団法人「自然エネルギー財団」事業局長、大林ミカ氏が作成し、昨年末などの会合向けに提出した。一部のページに、中国の国営電力会社「国家電網公司」のロゴが入っていた。 記者会見した規制改革推進室の山田正人参事官によると、同財団が2016~2019年にかけて開いたシンポジウムに中国企業の関係者が登壇。大林氏がその資料の
子どもたちを始め、幅広い世代に親しみのある「きかんしゃトーマス」。そのトーマスの仲間に新たに自閉症のキャラクター・ブルーノが加わりました。新しいキャラクターを迎えながら長く愛されるトーマス達について、日本でトーマスの制作に携わる株式会社ソニー・クリエイティブプロダクツの朝倉さん・渡辺さんに伺いました。 自閉症のキャラクター・ブルーノ。 ブレーキ車であるため、自走をせず、連結している機関車のブレーキをかける役割を担っている。性格は物静かだが、ダジャレが好き。スケジュールにしっかりしている。 ブルーノも、トーマスにとってはただの友達の一人 日本では2022年12月放送開始のアニメ25シリーズで初登場したブルーノ。自閉症という特性を持っていますが、ソドー島でトーマスたちと仕事をしながら楽しく暮らしています。仲間たちにメッセージを送るときは自分が持っているライトを光らせたり動かしたりしてコミュニケ
一人でも多くの障がい者、そのご家族のために 広報誌メルディアとは? 一般財団法人 メルディアでは、障がいのある方を支援する活動の一環として、一人でも多くの障がい当事者、そのご家族に有益となる情報発信を目指し、「広報誌メルディア」を発行しております。福祉施設や福祉系大学などへの常設設置のほか、各ご家庭への個別配送も無料で行っております。必要な情報を楽しみながら得られる冊子を目指して制作してまいります。 定期購読・常設設置のお申込は随時受け付けておりますのでお問い合わせフォームからご連絡ください。 広報誌へお問い合わせ フォトコンテストへの参加ありがとうございました!! 読者参加型イベント「夏のメルディアフォトコン2024」へご参加いただきありがとうございました。 それぞれの心に残したい想い出を拝見でき、楽しいイベントなりました。 入選者のみなさまへは各プラットフォームのDMでご連絡を差し上げ
画像生成AIサービスの「Midjourney」に3月12日、新機能「Creative Reference」が追加。1枚の画像から特徴を引き継いだ画像を生成できるようになり、同じキャラクターに別のポーズをとらせるなど様々な画像を作れるようになりました。これまで画像生成AI「Stable Diffusion」などで同じキャラクターの画像を作るには「LoRA」という追加学習をするのが一般的でしたが、それが必要ないため、キャラクターの再現が劇的に簡単になってきました。 画像1枚で“似た顔” Midjourneyの新機能「Creative Reference」 使い方は、MidjourneyのDiscordに画像をアップロードして、「Creative reference」のタグ(cref)をつけてプロンプトを入力するだけ。CW 0〜100までのパラメーターがあり、0だと顔だけが共通になり、あとは数字
【読売新聞】能登半島地震を巡り、SNS上に投稿された偽情報の多くは、海外の10か国以上から発信されていた。偽情報でインプレッション(閲覧数)を稼ぎ、広告収益を得るためだ。第6部では、従来の法規制やルール、倫理観では健全性が確保できな
ソニー・ピクチャーズ エンタテインメントは、自社が取り扱う全映像作品のビデオグラム(DVD、ブルーレイ)の制作と販売をハピネットに委託する。2024年3月22日、ソニー・ピクチャーズは、ハピネットの子会社ハピネット・メディアマーケティングと映像パッケージの制作及び販売における包括ライセンス契約締結で合意したと発表した。 この契約ではハピネット・メディアマーケティングはソニー・ピクチャーズがビデオグラム化権を保有するすべての作品について、映像パッケージの制作と販売をする。2024年5月1日より、スタートする。 ソニー・ピクチャーズは、米国ハリウッドの大手映画会社の一角で「スパイダーマン」や「バイオハザード」、「ゴーストバスターズ」といった人気シリーズを数多く製作している。邦画でも『キングダム』といった大ヒット作がある。 そうした作品の制作や販売を含む映像パッケージ事業は、これまでは自社が行っ
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